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東陽テクニカ---新エネルギー技術測定や官公需中心に海洋測定機器が好調
[14/08/19]
提供元：株式会社フィスコ
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注目トピックス 日本株
東陽テクニカ<8151>は技術革新に必要不可欠な「はかる（測定）」技術を提供する電子計測器の専門商社。通信関連の主な取扱製品では、1G/10G高速LAN対応のパフォーマンスモニタ/大容量パケットキャプチャ製品、および無線LANを可視化するWiFi対応アナライザ等、ネットワーク監視・解析ソリューション。ネットワーク機器のベンチマーク試験等のネットワーク&アプリケーションテスト。3G/LTEネットワーク、GPS/GNSS、衛星通信・放送など無線通信・放送関連製品。セキュリティ対策装置のほか、LTE無線アクセス・モバイルパケットコア評価解析、クラウド&仮想化評価解析のほか、測定手法のコンサルティング、測定シナリオの枠組み作成、測定結果から原因の推測等のサービスを手掛けている。
音振動計測・センサー関連製品では、自動車開発における騒音振動総合解析システムなど。物性評価では、特許技術“ACホール測定法”による半導体新材料の研究・開発向け測定システムのほか、強誘電体特性評価システム、低温センサ、温度モニタ、ナノ物性評価などを手掛ける。
足元の業績では、2014年9月期第3四半期（13年10月-14年6月）決算は、売上高が前年同期比23.6％増の179.33億円、営業利益が同38.6％増の22.01億円、経常利益が同42.7％増の23.56億円、四半期純利益が同46.6％増の14.58億円だった。欧米を中心にした先端計測技術・機器の導入と、ソフトウェアを中心にした自社システム製品の増強に注力。また、中国を中心にアジア市場にも目を向けており、同社製品のユーザー開拓にも注力している。
事業別では、物性測定機器事業は、新エネルギーの要素技術となる新素材の電気特性の測定評価と、表面分析のための顕微鏡が堅調に推移。情報通信測定機器事業は、スマートフォンの普及による急激なデータ増に対応すべく、LTEやクラウドコンピューティング、仮想化技術に関連する技術開発が進み、併せてセキュリティへの関心が強くなっている。振動解析測定機器事業は、中核の自動車関連は回復がみられるが、鉄道・航空関連が低調。EMC測定機器事業は、アンテナ分野が貢献。海洋測定機器事業は、国の海洋調査に対する積極的な取組みを背景に、堅調に推移している。14年9月期通期については、売上高が前期比17.5％増の235.00億円、営業利益が同21.4％増の27.50億円、経常利益が同17.0％増の29.00億円、純利益が同16.1％増の17.50億円を見込んでいる。
＜TM＞
音振動計測・センサー関連製品では、自動車開発における騒音振動総合解析システムなど。物性評価では、特許技術“ACホール測定法”による半導体新材料の研究・開発向け測定システムのほか、強誘電体特性評価システム、低温センサ、温度モニタ、ナノ物性評価などを手掛ける。
足元の業績では、2014年9月期第3四半期（13年10月-14年6月）決算は、売上高が前年同期比23.6％増の179.33億円、営業利益が同38.6％増の22.01億円、経常利益が同42.7％増の23.56億円、四半期純利益が同46.6％増の14.58億円だった。欧米を中心にした先端計測技術・機器の導入と、ソフトウェアを中心にした自社システム製品の増強に注力。また、中国を中心にアジア市場にも目を向けており、同社製品のユーザー開拓にも注力している。
事業別では、物性測定機器事業は、新エネルギーの要素技術となる新素材の電気特性の測定評価と、表面分析のための顕微鏡が堅調に推移。情報通信測定機器事業は、スマートフォンの普及による急激なデータ増に対応すべく、LTEやクラウドコンピューティング、仮想化技術に関連する技術開発が進み、併せてセキュリティへの関心が強くなっている。振動解析測定機器事業は、中核の自動車関連は回復がみられるが、鉄道・航空関連が低調。EMC測定機器事業は、アンテナ分野が貢献。海洋測定機器事業は、国の海洋調査に対する積極的な取組みを背景に、堅調に推移している。14年9月期通期については、売上高が前期比17.5％増の235.00億円、営業利益が同21.4％増の27.50億円、経常利益が同17.0％増の29.00億円、純利益が同16.1％増の17.50億円を見込んでいる。
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