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ドトール・日レスホールディングス<3087>は外食事業を中心としたグループの持ち株会社。ドトールコーヒーと日本レストランシステムが外食業界におけるエクセレントリーディングカンパニーを目指し、株式移転によって2007年10月1日付で経営統合。日本レストランシステムはフード及び業態開発力に、ドトールコーヒーは飲料及び店舗開発力に優れるなど相互補完の強い関係に特徴がある。主要ブランドは「ドトールコーヒーショップ」「エクセシオールカフェ」や「洋麺屋 五右衛門」「星乃珈琲店」など多数。

統合による合理化よりも強みを重ねあわすことに重きを置いていたが、統合直後のリーマン・ショックにより、特に平均単価が1,000円超であったレストラン部門が影響を受けた。新たな取組みよりも、品質を下げない上での価格対応、物流や購買などの共有化や管理部門の統合をはじめとした効率化などの対応が優先されてきたことも事実である。

ただ、ショックの沈静化、対応の進展とともに、日本レストランシステムとドトールコーヒーの強さを掛け合わせた「星乃珈琲店」が実を結ぶなど、新たな局面が視野に入りつつある。なお、「星乃珈琲店」はドトールコーヒーのドリンク、ランチやディナーに日本レストランシステムのフード、さらにティータイムには洋菓子製造卸事業のスイーツやケーキなどを重ね合わせるなど、一業態にグループ全てのノウハウが詰め込まれている。

7月15日に発表された2015年2月期の第1四半期決算は、売上高が前年同期比5.1%増の29,951百万円、営業利益が同12.4%増の2,871百万円と過去最高益更新に向けて順調なスタートを切った。2015年2月期の予想は売上高が前期比6.1%増の120,391百万円、営業利益が同17.6%増の9,937百万円。

中期的には既存業態の成長に加えて、「星乃珈琲店」に代表される日本レストランシステムとドトールコーヒーのシナジー追求、効率化での成長が期待される。シナジー追求は緒に着いたばかりであることに加え、M&Aや海外戦略でも成長を上乗せさせる方針。配当性向は30%程度が志向されており、利益の成長とともに増配が見込まれる。流動性なども睨みつつ、自社株買いなども絡めて機動的な株主還元が期待されよう。このような局面において、PBRは1倍をやや下回るなど、下値不安に乏しい水準となっている。



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