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情報技術開発 Research Memo(3):コンピュータシステム黎明期から事業拡大、M&Aも相次ぎ実施

注目トピックス 日本株

■沿革

情報技術開発<9638>の創業は古く、1968年に前身の(株)日本コンピューター・サービス・センターを設立したところに遡り、コンピューターの管理業務及びプログラム開発の受託から開始した(本社は東京都千代田区)。

1984年に現社名に商号変更。大型汎用機によるコンピュータシステムの黎明期において、保守・運用業務を軸に顧客数を積み上げ、事業基盤を拡大した。1993年には日本証券業協会に店頭登録した。

その後も、IT投資の拡大を追い風として幅広い業種を対象とした基幹業務システムなどの構築を中心に事業拡大を図るとともに、組込ソフトウェアや半導体関連のほか、様々なソリューション分野への展開により、事業領域の拡充を図ってきた。

また、2007年10月に「tdi人材開発センター」を開設するなど、人材育成にも積極的に取り組むとともに、2008年から2009年にはM&Aを相次いで行うことにより経営資源の拡充も図ってきた。2012年2月には海外オフショアの活用を図るため、中国(大連)に子会社を設立。同年4月にはクラウドサービスの利用拡大を見据えて、データセンターを運営するカゴヤ・ジャパンを子会社化すると、2014年6月にはデータセンター2号棟をオープンさせた。

(執筆:フィスコ客員アナリスト 柴田 郁夫)



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