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■決算動向

（1）2014年12月期（実績）

●損益の状況
C&Gシステムズ<6633>の先日発表された2014年12月期の決算は、売上高が4,047百万円（前期比9.8%増）、営業利益が278百万円（同2.5%増）、経常利益が304百万円（同0.7%減）、当期純利益が311百万円（同61.1%増）となった。

売上高が増加した主要因は国内のCAD/CAM製品が好調であったこと。売上総利益率は61.1%（前期61.2%）とほぼ前期並みであったが、増収に伴い売上総利益額は2,471百万円（同2,257百万円）に増加した。販管費は、業績回復に伴い従業員給与を水準訂正したことや研究開発費の増加などから2,192百万円（前期1,985百万円）に増加したが、売上総利益額の増加によって営業利益は増益となった。ただし経常利益は、営業外収益が100百万円（同111百万円）へ減少したことから前期比で減益となったが、前期（2013年12月期）に税金還付等の特殊要因があったためで、今期は通常レベルへ戻ったと言える。一方で税効果会計の影響により法人税等が減少したことから、当期純利益は前期比で大幅増益となった。

仕向地別のセグメント売上高は、CAD/CAMシステム等事業が3,410百万円（同8.0%増）、金型製造事業は636百万円（同20.5%増）となった。CAD/CAMシステム等事業の仕向地別売上高は国内が2,812百万円（同5.3%増）、北米75百万円（同7.4%減）、アジア他が512百万円（同26.1%増）となり、国内とアジアが増収に寄与した。海外販売比率は30.3%（同27.6%）となり、ほぼ前々期並み水準（30.4%）へ戻った。

CAD/CAMシステム事業においては、国内は第1四半期（2014年1月−3月）に消費増税前の駆け込み需要があり、当初はその後の反動減が予想されたが、実際には反動減が予想ほどでなかったことなどから増収となった。北米においては、主に自動車業界向けを中心に販売本数は増加したが、従来と比較して単価の低い製品に販売がシフトしたことなどから売上高は減少した。またアジア他では、タイの政情不安や韓国でのウォン高の影響、中国での日系企業の設備投資抑制などが懸念されたが、大型案件の獲得や工作機械とのバンドル販売が予想以上に堅調に推移したことから増収となった。

金型製造事業も自動車業界向けに好調を維持したことから前期比20.5%の増収となった。

セグメント別の営業利益は、主力のCAD/CAMシステム等事業が241百万円（同5.5%増）となった。国内は好調であったが、北米で低価格品が増加したことなどから、営業利益率は7.1%（前期7.3%）へ若干であるが低下した。一方で、金型製造事業の営業利益は36百万円（同13.7%減）となったが、主に先行投資による人件費増によるものなので懸念する内容ではなかった。

●財政状況

2014年12月期末の財政状況を見ると、総資産は前期末と比べて511百万円増加して4,446百万円となったが、主な増加要因は現預金149百万円、受取手形及び売掛金134百万円などであった。

負債は前期末比264百万円増加して1,805百万円となったが、主な増加要因は前受金162百万円の増加、未払消費税等34百万円および退職給付引当金53百万円であった。

純資産は前期末に比べて247百万円増加して2,641百万円となったが、主な増加要因は当期純利益の計上による利益剰余金の増加234百万円であった。

●キャッシュ・フローの状況

2014年12月期のキャッシュ・フローについては、現金及び現金同等物は前期末と比較して150百万円増加し、2014年12月期末の残高は1,919百万円となった。

営業活動によるキャッシュ・フローは445百万円の収入となったが、主な収入要因は税金等調整前当期純利益305百万円および減価償却費94百万円の計上によるもので、主な支出要因は売上債権の増加額119百万円であった。

投資活動によるキャッシュ・フローは201百万円の支出となったが、主な支出要因は投資有価証券の取得100百万円、無形固定資産の取得32百万円および保険積立金の積立41百万円によるもの。

財務活動によるキャッシュ・フローは108百万円の支出となったが、主な支出要因は長期借入金の返済11百万円及び配当金の支払額88百万円であった。

（執筆：フィスコ客員アナリスト　寺島　昇）



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