注目銘柄ダイジェスト(前場):シャープ、ニコン、バイリーンなど
[15/05/15]
提供元:株式会社フィスコ
提供元:株式会社フィスコ
注目トピックス 日本株
シャープ<6753>:183円(前日比-17円)
売り優勢に。前日に決算を発表、前期営業損益は481億円の赤字、純損益は2223億円の赤字となった。一方、今期営業損益は800億円の黒字見通し、650億円レベルであった市場予想を上回る水準になっている。これを受けて、ADRでは買い先行の流れになっていた。ただ、東京市場では、外資系証券による目標株価引き下げの動きが目立っており、上値を抑える格好にも。メリルでは投資判断を「中立」から「アンダーパフォーム」に格下げで、目標株価を260円から60円に引き下げ。UBSでも「セル」の投資判断継続で、目標株価を170円から40円に下げ、最大完全希薄化後の今期BPSをベースに、PBR1倍水準を目標株価としているようだ。
ニコン<7731>:1523円(前日比-192円)
急落。前日に発表した決算がネガティブサプライズとなっている。前期営業利益は434億円で前期比31%減益、従来予想の360億円は上回る着地となった。一方、今期は300億円で同31%減益、市場予想は470億円レベルであったため、大幅に下振れる格好に。また、中期経営計画を発表、18.3期営業利益は650億円を想定しているが17.3期は380億円の計画、前回計画時点の1100億円を大きく下回る。モルガンでは投資判断を「イコールウェイト」から「アンダーウェイト」に格下げへ。
ルネサス<6723>:1000円(前日比+56円)
大幅高。一部報道では、半導体メーカーのアバゴが規模拡大に向けて、同社など3社を買収対象とする可能性が有ると伝えているようだ。交渉は進んでいないとされているようだが、もともと同社は産業革新機構の保有株の行方が注目されているため、M&A期待などは高まりやすい状況にあるとみられる。
バイリーン<3514>:711円(買い気配)
ストップ高買い気配。前日に決算を発表、営業利益は24.4億円で前期比11%減益、従来予想の27.5億円を下回った。一方、今期は32.5億円で同33%増と大幅な増益見通しになっている。また、前期の配当金17円に対して、今期は特別配当も含めて25円配当を計画。前日終値ベースでは配当利回りは4%超の水準となり、利回り妙味なども急速に高まる格好へ。
比較.com<2477>:3110円(前日比+325円)
大幅続伸。第3四半期決算と同時に株式分割を発表している。第3四半期累計(14年7月-15年3月)の営業利益は1.75億円で着地した。第2四半期決算時に上方修正した通期計画1.95億円に対する進捗率は約90%となっている。アプリケーションサービス事業では宿泊施設からの引き合いが増え、契約施設数の増加で売上高が堅調に推移したという。また、6月30日を基準日として1株につき2株の割合で株式分割を実施する。
クロスマーケ<3675>:499円(前日比+80円)
大幅反発。第1四半期(1-3月)決算と同時に、上期業績予想の上方修正を発表している。第1四半期の営業利益は前年同期比20.6%増の4.67億円で着地した。海外の事業会社が前年を上回る売上で推移しているほか、Kadence社やリサーチアンドディベロプメント社の新規連結寄与で売上高が前年同期を大幅に上回った。原価管理や費用コントロールの徹底も利益増に寄与した。上期営業利益見通しは従来の2.75億円から4.80億円に引き上げた。
ACKG<2498>:714円(前日比+55円)
一時ストップ高。15年9月期の上期(14年10月-15年3月)決算を発表している。営業利益は前年同期比22.3%増の9.93億円となり、従来の会社計画4.90億円を大幅に上回って着地した。第3、4四半期に完了を見込んでいた業務案件の一部が第2四半期に完了し、売上が想定より増加した。通期業績については従来予想を据え置いている。また、今期末に記念配当2円を実施し、期末配当予想を従来の10円から12円へと増額した。
小野産業<7858>:305円(買い気配)
ストップ高買い気配。15年3月期決算を発表している。営業損益は0.25億円の黒字(前期は1.10億円の赤字)に転換。16年3月期についても営業損益は1.25億円の黒字継続を見込んでいる。このため、「継続企業の前提に関する注記」の記載を解消すると発表している。また、前期末配当も5円の復配を実施するとしており、業績改善を材料視した買いが膨らんでいる。
ユニマそよ風<9707>:925円(前日比-170円)
大幅続落。15年3月期業績予想の下方修正を発表している。営業利益見通しは従来の18.60億円から13.60億円(前期は17.48億円)へと引き下げた。稼働率が想定より低く推移したことから売上高が減少。積極的な人材確保と処遇改善に努めたことで人件費が増加したことも響いた。また、減損損失を計上したこともあり、純利益見通しは11.00億円から4.69億円(前期は10.03億円)へと引き下げている。
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