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■2014年度の業界環境

(1)長期的トレンド

パチンコ市場の縮小が続いている。ピークの1995年はパチンコ業界の売上高が30.9兆円であったが2013年には18.8兆円にまで縮小した。1995年から2013年までの18年間に平均2.2%のペースで縮小してきたことになる。当然のことながら、売上高の減少に伴って、パチンコ店舗数も同期間に17,631店から10,873店へと年率2.1%のペースで縮小した。それ以上に減少が深刻なのはパチンコ参加人口の減少である。同期間に2,900万人から970万人へとほぼ3分の1に縮小した。これは年3.7%の減少であり、売上高及び店舗数の減少ペースを大きく上回っている。

参加人口の減少の要因は時代によっても異なると思われるが、ここ数年の減少はスマホの普及が大きいのではないかと弊社では考えている。余暇の過ごし方としてパチンコを利用していた層がスマホに流れたということである。これはすべての世代にわたる事象と考えられるが、とりわけ、若年層を取り込んで中長期的なパチンコ・ファンになってもらうという流れが細くなっていく状況を弊社では最も懸念すべきポイントと考えている。

(2) 2014年度の状況

上記のような長期トレンドに加えて、2014年は消費増税というもう1つのマイナス要素が加わった。2014年5月ころまでは、消費増税の影響はほとんど見られず、ダイナムジャパンホールディングス<06889/HK>も含めて業界全体が消費増税の影響を見誤ることとなった。

影響が出たのは夏場以降で、特に第3四半期（10月−12月期）には大きく客足が落ち込んだ。1人当たり消費金額も低下したものと推測され、パチンコ稼働数（機械1台の1日の玉発射数）は第1四半期から第3四半期にかけて5%〜10%ほど低下した。

同社グループが独自に全国の近隣店舗全国1,300店を対象とした調査によれば、パチンコ、パチスロの客数は、2013年3月期上期を100とした場合、2015年3月期下期にはパチンコが90.7に、パチスロが88.9に、ぞれぞれ、低下した。

パチンコ業界ではもう1つ、客離れを招く現象が起こっていた。それは店舗側の粗利益率の上昇である。パチンコホールの会計ではパチンコ玉の売上である貸玉収入がグロス売上高となる。そこから景品出庫額を差し引いたものが営業収入となり、これがネットの売上高となる。景品出庫額は、客が獲得した玉やメダルと交換された景品（原価）の総額である。従って貸玉収入に対する景品出庫額の割合は、客に対する還元の度合を図る一つの目安となろう。粗利益率というのは貸玉収入に対する営業収入の割合であり、客の目線から見た出玉率と、ほぼ裏返しの関係にあると思われる。すなわち、ホール側の粗利益率上昇というのは、客から見れば出玉率の低下ということになり、これが客足を遠のかせることに拍車をかけた。店舗側からは、客足が減少しているなかで利益額を確保しようとすれば、粗利益率を上げざるを得ない。

同社は顧客第一主義を採っているが、その同社ですら粗利益率は上昇基調にあった。同社の場合、低貸玉機比率を高める戦略をとっているが、低貸玉機は高貸玉機と比較して粗利益率が高くなる。その機種構成の差によって全社ベースの粗利益率が押し上げられた影響も強いと弊社では考えている。しかし、同社ですらそういう状況なのであるから、他社あるいは業界全体の状況は推して知るべし、であろう。

総括すれば、スマホの普及などの要因に消費増税が加わって客足が落ちたところで、店舗側が客への出玉率を絞って利益の確保に動いたため、客足はさらに落ち込むという、負の連鎖に陥ってしまった。それが2014年度であった。

弊社ではこの負の連鎖が決して一時的なものではなく、むしろ構造的なものになってしまっていることを懸念している。大きな背景としては人口減少及び高齢化社会の進行（すなわち若年層の減少）などがあり、身近な要因としては、パチンコに対する顧客ニーズが景品交換を主目的にしたものから、遊戯時間そのものを楽しむ時間消費型レジャーに移行するなか、スマホといった強力なライバルが現れたことなどがある。これが本当に構造的問題であるならば、パチンコ産業は残存者利益を目指すステージへと歩を進めた可能性すらあると言える、というのが弊社の考えであろう。

（執筆：フィスコ客員アナリスト　浅川　裕之）




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