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ヒマラヤ Research Memo（3）：売上高と純利益は過去最高を更新
[15/11/18]
提供元：株式会社フィスコ
提供元：株式会社フィスコ
注目トピックス 日本株
■決算動向
(1) 2015年8月期の業績概要
9月28日付で発表されたヒマラヤ<7514>の2015年8月期の連結業績は、売上高が前期比4.8%増の72,360百万円、営業利益が同11.3%増の2,358百万円、経常利益が同11.2%増の2,461百万円、当期純利益が同33.1%増の1,242百万円となり、売上高及び当期純利益は過去最高を更新した。
消費税増税やサッカー用品の販売低迷などが影響して、既存店売上高はヒマラヤが0.8%減、B&Dが10.2%減と弱含んだものの、グループ店舗数が前期末比で6店舗増の151店舗と拡大したほか、売上総利益率が前期の36.7%から38.1%へ上昇したことが増収増益要因となった。
期初計画比ではサッカー用品の売上低迷や、B&Dにおける販促費の一時的な増加により、売上高及び営業利益が若干未達となったものの、特別損失が見込みよりも縮小したことで当期純利益は計画を6.7%上回って着地した。
○売上総利益率が想定以上に向上
当期業績の注目ポイントとしては、売上総利益率が前期比1.4ポイント増の38.1%へ上昇したことが挙げられる。特に、第4四半期だけで見れば39.6%と直近では最高水準を記録するなど、利益率の向上が鮮明となっている。当期は総利益率の向上を図るために、適時適量仕入の精度向上による在庫処分負担の軽減（値下げセールの削減）と、プロパー販売力の継続強化（新製品発売直後の販売量の最大化）に注力してきたが、会社想定を上回る効果が出る結果となった。
○販管費の増減要因
販管費は前期比8.5%増の25,210百万円となり、販管費率で見ると34.8%と前期比1.2ポイント上昇した。総額では人件費や設備費などのコントロールにより、期初計画よりも若干下回る格好となった。項目別で見ると、前期比、計画比ともに販促費及びその他管理費の増加が目立っている。販促費に関しては、B&Dが2014年11月より会員向けのポイントサービスを従来のシステムから、Pontaポイントへ移行したことに伴う一時的な費用増が主因となっている。想定以上に移行会員が増加したこともあり、同移行費用だけで期初計画比80百万円程度の増額要因となった。
また、その他管理費の増額要因は、将来へ向けた物流体制への投資が主である。従来は愛知県に1拠点のみであったが、西日本エリアの店舗数が拡大してきたことや、物流コストの効率化を図ることを目的に、岡山に物流拠点を新たに開設し2拠点体制とした。
B&Dの業績に関しては売上高が前期比7.4%減の7,987百万円と子会社化以降で初の減収となり、営業損失も52百万円（前期は28百万円の黒字）と2期ぶりに悪化した。売上高の約5割を占めるサッカー関連用品の売上低迷が要因と考えられる。
ただ、売上総利益率が37.3%と前期比2.8ポイント上昇し、ヒマラヤの水準に肉薄してきたことは注目される。ヒマラヤと同様、適時適量仕入を実施した効果が主要因となっている。このため、今後はいかに既存店の集客力を高め、売上高を伸ばしていくことができるかが経営課題となっている。
(2)商品別動向
商品別の売上動向について見ると、主力の一般スポーツ用品は前期比2.0%増と堅調に推移した。サッカー用品の販売が低迷したものの、健康志向の高まりを背景としたランニング関連用品の需要拡大や、日本人選手の世界での活躍によりテニス関連用品などが好調に推移した。
ゴルフ用品は単価の高いゴルフクラブが消費税増税の反動減により低調だったものの、雑貨・ウェア類の品揃え強化や売場面積の拡大などが奏功して、全体では前期比9.3%増となった。また、アウトドア用品は、トレッキングの新規参入層の拡大に一服感がみられたものの、引き続きタウンユースでの需要が旺盛だったほか、ゴールデンウィークや夏場の天候が良好だったことで、キャンプ用品などが好調に推移し、全体では前期比21.9%増と2ケタ伸長となり、計画比でも9.7%増となった。スキー・スノーボード用品については、降雪に恵まれたシーズンとなったことに加えて、消費者ニーズを的確に捉えた商品の品揃えを行ったことで、同7.0%増と堅調な伸びを示した。
（3）出店状況
当期の出店状況は、ヒマラヤで10店舗を出店、5店舗を閉店し、前期末比で5店舗増の118店舗に、また、B&Dでは2店舗を出店、1店舗を閉店し、前期末比1店舗増の33店舗となり、ほぼ計画どおりの店舗展開となった。また、売場面積に関しては前期末比7.6%増の269,189平方メートルへと拡大した。
当期は新規エリアへの進出として、奈良県、香川県に１店舗目を出店したほか、石川県、静岡県にも再進出を果たしている。出店した店舗に関してはおおむね立ち上がりは順調に推移している。今後もドミナント戦略を進め、関東以西での販売エリアを拡大し、地域No.1店を目指していく方針となっている。
（執筆：フィスコ客員アナリスト 佐藤 譲）
＜HN＞
(1) 2015年8月期の業績概要
9月28日付で発表されたヒマラヤ<7514>の2015年8月期の連結業績は、売上高が前期比4.8%増の72,360百万円、営業利益が同11.3%増の2,358百万円、経常利益が同11.2%増の2,461百万円、当期純利益が同33.1%増の1,242百万円となり、売上高及び当期純利益は過去最高を更新した。
消費税増税やサッカー用品の販売低迷などが影響して、既存店売上高はヒマラヤが0.8%減、B&Dが10.2%減と弱含んだものの、グループ店舗数が前期末比で6店舗増の151店舗と拡大したほか、売上総利益率が前期の36.7%から38.1%へ上昇したことが増収増益要因となった。
期初計画比ではサッカー用品の売上低迷や、B&Dにおける販促費の一時的な増加により、売上高及び営業利益が若干未達となったものの、特別損失が見込みよりも縮小したことで当期純利益は計画を6.7%上回って着地した。
○売上総利益率が想定以上に向上
当期業績の注目ポイントとしては、売上総利益率が前期比1.4ポイント増の38.1%へ上昇したことが挙げられる。特に、第4四半期だけで見れば39.6%と直近では最高水準を記録するなど、利益率の向上が鮮明となっている。当期は総利益率の向上を図るために、適時適量仕入の精度向上による在庫処分負担の軽減（値下げセールの削減）と、プロパー販売力の継続強化（新製品発売直後の販売量の最大化）に注力してきたが、会社想定を上回る効果が出る結果となった。
○販管費の増減要因
販管費は前期比8.5%増の25,210百万円となり、販管費率で見ると34.8%と前期比1.2ポイント上昇した。総額では人件費や設備費などのコントロールにより、期初計画よりも若干下回る格好となった。項目別で見ると、前期比、計画比ともに販促費及びその他管理費の増加が目立っている。販促費に関しては、B&Dが2014年11月より会員向けのポイントサービスを従来のシステムから、Pontaポイントへ移行したことに伴う一時的な費用増が主因となっている。想定以上に移行会員が増加したこともあり、同移行費用だけで期初計画比80百万円程度の増額要因となった。
また、その他管理費の増額要因は、将来へ向けた物流体制への投資が主である。従来は愛知県に1拠点のみであったが、西日本エリアの店舗数が拡大してきたことや、物流コストの効率化を図ることを目的に、岡山に物流拠点を新たに開設し2拠点体制とした。
B&Dの業績に関しては売上高が前期比7.4%減の7,987百万円と子会社化以降で初の減収となり、営業損失も52百万円（前期は28百万円の黒字）と2期ぶりに悪化した。売上高の約5割を占めるサッカー関連用品の売上低迷が要因と考えられる。
ただ、売上総利益率が37.3%と前期比2.8ポイント上昇し、ヒマラヤの水準に肉薄してきたことは注目される。ヒマラヤと同様、適時適量仕入を実施した効果が主要因となっている。このため、今後はいかに既存店の集客力を高め、売上高を伸ばしていくことができるかが経営課題となっている。
(2)商品別動向
商品別の売上動向について見ると、主力の一般スポーツ用品は前期比2.0%増と堅調に推移した。サッカー用品の販売が低迷したものの、健康志向の高まりを背景としたランニング関連用品の需要拡大や、日本人選手の世界での活躍によりテニス関連用品などが好調に推移した。
ゴルフ用品は単価の高いゴルフクラブが消費税増税の反動減により低調だったものの、雑貨・ウェア類の品揃え強化や売場面積の拡大などが奏功して、全体では前期比9.3%増となった。また、アウトドア用品は、トレッキングの新規参入層の拡大に一服感がみられたものの、引き続きタウンユースでの需要が旺盛だったほか、ゴールデンウィークや夏場の天候が良好だったことで、キャンプ用品などが好調に推移し、全体では前期比21.9%増と2ケタ伸長となり、計画比でも9.7%増となった。スキー・スノーボード用品については、降雪に恵まれたシーズンとなったことに加えて、消費者ニーズを的確に捉えた商品の品揃えを行ったことで、同7.0%増と堅調な伸びを示した。
（3）出店状況
当期の出店状況は、ヒマラヤで10店舗を出店、5店舗を閉店し、前期末比で5店舗増の118店舗に、また、B&Dでは2店舗を出店、1店舗を閉店し、前期末比1店舗増の33店舗となり、ほぼ計画どおりの店舗展開となった。また、売場面積に関しては前期末比7.6%増の269,189平方メートルへと拡大した。
当期は新規エリアへの進出として、奈良県、香川県に１店舗目を出店したほか、石川県、静岡県にも再進出を果たしている。出店した店舗に関してはおおむね立ち上がりは順調に推移している。今後もドミナント戦略を進め、関東以西での販売エリアを拡大し、地域No.1店を目指していく方針となっている。
（執筆：フィスコ客員アナリスト 佐藤 譲）
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