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■業界環境

IDCジャパンの調査によれば、2014年の国内ソフトウェア市場は約2兆5,531億円（前年比4.6%増）とWindowsXPのサポート終了に伴う特需やSaaSとPaaSの高い成長、ビッグデータ及びアナリティクス需要の高まり等により拡大した。その内、ユニリタ<3800>のコア領域である「システム管理ソフトウェア」市場も約2,946億円（前年比4.2%増）と好調であった。従来のメインフレームを中心としたものからオープン系システムへの移行が進むとともに、クラウドコンピューティングの活用が増加するなど、環境変化が進展するなかで、仮想化されたシステム環境に対する監視や構成管理の効率化、運用プロセスの自動化／最適化への需要の増加が市場の伸びをけん引している。

主要なプレイヤーは、国内メーカー系ベンダー（日立製作所<6501>や富士通<6702>、NEC<6701>など）を中心として、外資系のIBM、HPなどが上位を占めている。ただし、メインフレームに限定すれば同社が高いシェアを占めており、残存者利益を享受する状況にあると言えよう。また、上場会社の中で、同社のようにITシステム運用に特化したソフトベンダー（自社パッケージソフトウェアメーカー）は存在しない。

一方、ユーザー側に目を向ければ、最近のIT投資は事業拡大に直結するものに傾斜配分される傾向にあり、IT活用の注目領域は、ビッグデータ、クラウド、セキュリティ等が主流になっている。加えて、マイナンバー制度への対応と2020年の東京オリンピックの開催がソフトウェア市場の成長を促す要因として期待されている。

（執筆：フィスコ客員アナリスト　柴田　郁夫）



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