三機工業 Research Memo(5):好調な上半期の結果を受けて通期の業績予想を上方修正
[16/01/29]
提供元:株式会社フィスコ
提供元:株式会社フィスコ
注目トピックス 日本株
■業績動向
(2) 2016年3月期の業績予想
三機工業<1961>は2016年3月期の業績を期初には、受注高185,000百万円(前期比6.7%増)、売上高180,000百万円(同0.2%増)、営業利益3,500百万円(同18.6%増)、経常利益4,000百万円(同5.0%増)、親会社株主に帰属する当期純利益2,600百万円(同5.6%増)と予想していたが、好調な上半期の結果を受けて利益予想を上方修正した。その結果、現在は受注高185,000百万円(同6.7%増)、売上高180,000百万円(同0.2%増)で据え置きだが、営業利益6,000百万円(同103.3%増)、経常利益6,500百万円(同70.6%増)、親会社株主に帰属する当期純利益4,400百万円(同78.8%増)と予想している。
受注高は、主力の建築設備事業で155,700百万円(同3.8%増)と予想されている。事業別では前期の反動から電気20,000百万円(同13.8%減)と減少予想であるが、産業空調52,000百万円(同11.2%増)、ファシリティシステム11,000百万円(同18.6%増)と増加が予想されている。プラント設備事業では、機械システム事業は8,000百万円(同40.0%増)、環境システム事業20,000百万円(同19.3%増)と大幅増を見込んでいる。
現在の手持工事が豊富であることから、上記の予想を達成することは十分に可能だろう。今後注意すべきは、進捗管理を徹底して予想外の不採算工事を出さないことだ。受注についても同社を含めた建設・空調設備業界を取り巻く環境はフォローであり仕事量は豊富にあると予想されることから、目標の受注高を獲得することは可能であろう。
また利益を確保していくために、同社では引き続き現場サポート体制の整備を行っていく方針だ。1つは調達本部により交渉力を高めるとともに、一括管理による現場購買業務のサポートをする。さらに、サイト業務支援センターにより、現場における事務処理などの業務を、センターから派遣した社員がサポートする。これにより現場の負荷を減らすことで本来の現場管理の業務に集中し、進捗や品質管理を徹底し、手戻りをなくすことによる利益率向上を狙っているが、既にその効果はこの上半期にも出始めている。今後もこれらの施策を継続していくことが重要なのは言うまでもない。
(執筆:フィスコ客員アナリスト 寺島 昇)
<HN>
(2) 2016年3月期の業績予想
三機工業<1961>は2016年3月期の業績を期初には、受注高185,000百万円(前期比6.7%増)、売上高180,000百万円(同0.2%増)、営業利益3,500百万円(同18.6%増)、経常利益4,000百万円(同5.0%増)、親会社株主に帰属する当期純利益2,600百万円(同5.6%増)と予想していたが、好調な上半期の結果を受けて利益予想を上方修正した。その結果、現在は受注高185,000百万円(同6.7%増)、売上高180,000百万円(同0.2%増)で据え置きだが、営業利益6,000百万円(同103.3%増)、経常利益6,500百万円(同70.6%増)、親会社株主に帰属する当期純利益4,400百万円(同78.8%増)と予想している。
受注高は、主力の建築設備事業で155,700百万円(同3.8%増)と予想されている。事業別では前期の反動から電気20,000百万円(同13.8%減)と減少予想であるが、産業空調52,000百万円(同11.2%増)、ファシリティシステム11,000百万円(同18.6%増)と増加が予想されている。プラント設備事業では、機械システム事業は8,000百万円(同40.0%増)、環境システム事業20,000百万円(同19.3%増)と大幅増を見込んでいる。
現在の手持工事が豊富であることから、上記の予想を達成することは十分に可能だろう。今後注意すべきは、進捗管理を徹底して予想外の不採算工事を出さないことだ。受注についても同社を含めた建設・空調設備業界を取り巻く環境はフォローであり仕事量は豊富にあると予想されることから、目標の受注高を獲得することは可能であろう。
また利益を確保していくために、同社では引き続き現場サポート体制の整備を行っていく方針だ。1つは調達本部により交渉力を高めるとともに、一括管理による現場購買業務のサポートをする。さらに、サイト業務支援センターにより、現場における事務処理などの業務を、センターから派遣した社員がサポートする。これにより現場の負荷を減らすことで本来の現場管理の業務に集中し、進捗や品質管理を徹底し、手戻りをなくすことによる利益率向上を狙っているが、既にその効果はこの上半期にも出始めている。今後もこれらの施策を継続していくことが重要なのは言うまでもない。
(執筆:フィスコ客員アナリスト 寺島 昇)
<HN>