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メディア工房 Research Memo(1):世界を代表する総合デジタルコンテンツ企業を目指す

注目トピックス 日本株
メディア工房<3815>は、モバイル及びPC向けに占いコンテンツ等を企画・制作・配信する事業を主力としている。前期(2015年8月期)からは自社ブランドによるゲーム事業にも本格参入した。また、新たな市場開拓を目的としたO2O(Online to Offline)事業や電話占いサービスなども手掛けている。携帯コンテンツ市場の拡大を追い風として、本格的かつ高品質な占いコンテンツがユーザーからの高い支持を集め、同社の成長をけん引してきた。フィーチャーフォンからスマートフォンへの急速なシフトは、携帯コンテンツ業界に大きな影響を及ぼしているが、キャリア公式サイトに加えて、「App Store」及び「Google Play Store」や「LINE」へのコンテンツ提供など、配信網の拡大やコンテンツジャンルの拡充により同社の業績は堅調に推移している。また、今期(2016年8月期)からは、ゲーム事業が収益化フェーズに入る見通しであることから、同社は新たな成長ステージに向かうものとみられる。

第2の創業期と位置付けた2015年8月期の連結業績は、売上高が前期比2.2%減の2,427百万円、営業利益が同58.5%減の268百万円と減収減益となった。本格参入したゲーム事業などが伸長したものの、主力の占い事業が縮小したことから減収となった。ただ、占い事業の縮小は前期ほどのヒットコンテンツに恵まれなかったことなどが要因であり、既存コンテンツを中心として総じて堅調に推移したとみるのが妥当である。利益面では、ゲーム事業等への先行投資や既存事業の再編等を進めたことにより減益となった。従って、業績は一旦落ち込む格好になったが、今後の成長に向けた基盤強化という点においては一定の成果があったものと評価できる。

2016年8月期の連結業績予想について同社は、売上高を前期比15.4%増の2,800百万円、営業利益を同49.3%増の400百万円と大幅な増収増益を見込んでいる。占い事業が底堅く推移する一方、ゲーム事業が自社ブランドによるタイトル数の拡大により増収に寄与する見通しである。また、利益面では、損益改善による増益を見込んでおり、ゲーム事業の伸長や新規事業による利益貢献については慎重な判断から織り込んでいない。弊社では、ゲーム事業や新規事業による業績貢献には不確定要素があるものの、同社の業績予想(特に利益予想)は保守的な水準とみている。ただ、ゲーム事業での新規タイトルによる寄与が下期に偏重していることから、第2四半期(上期)までの業績の伸びは限定的なものとなることに注意する必要がある。

同社の成長戦略の方向性は、(1)コアコンピタンスの強化、(2)ゲーム事業及び新規事業の拡大、(3)アジア圏を中心とした世界展開の推進により、世界を代表する総合デジタルコンテンツ企業を目指すところにある。弊社では、ゲーム事業の進展のほか、アプリ内課金と広告収益を組み合わせたハイブリッド型収益モデルの確立、市場の大きな中国進出への道筋などに注目している。

■Check Point
・若年層を獲得し収益化を図ることが課題
・安定的な財務基盤を活用した成長分野への投資に注目
・ゲーム事業が増収に大きく寄与する見通し

(執筆:フィスコ客員アナリスト 柴田 郁夫)



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