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サイオス Research Memo(3):世界全地域で2ケタ増収を達成

注目トピックス 日本株
■決算動向

(1) 2015年12月期決算の概要

2月2日付で発表されたサイオステクノロジー<3744>の2015年12月期の連結業績は、売上高が前期比27.1%増の9,362百万円、営業損失が111百万円(前期は65百万円の利益)、経常損失が127百万円(同81百万円の利益)、当期純損失が179百万円(同39百万円の利益)と増収減益決算となった。また、同社が経営指標として重視しているEBITDA(営業利益+減価償却費+のれん償却額)も、前期171百万円の利益から45百万円の損失となった。ただ、会社計画に対してはKPSの売上高が好調に推移したことや販管費が計画を下回ったことから、売上高、利益ともに上回って着地した。

売上高の増収要因は、2015年4月から子会社化したKPSの売上げ寄与で半分程度を占め、残りを「LifeKeeper」やMFP向けソフトウェア、Red Hat,Inc関連商品など既存事業の増収により達成した。地域別で見ると、国内は前期比25.9%増の8,709百万円となった。KPSの寄与に加えて、「LifeKeeper」や既存の主力製品が全般的に増収となった。米州についてはGlabioでの受託開発の増収に加えて、「LifeKeeper」が好調に推移し、前期比68.8%増の425百万円となった。また、売上規模は小さいもののアジア・オセアニアで前期比15.0%増、欧州で同13.7%増といずれも2ケタ伸長となり、全地域で2ケタ増収を達成した。

売上原価率を見ると前期の60.9%から64.2%に3.3ポイント上昇したが、これはKPSの子会社化の影響や、Red Hat関連商品の競争激化による収益性低下などが要因となっている。また、販管費は前期比649百万円増と大きく増加した。「SIOS iQ」など新製品への積極的な開発投資を行ったことで、研究開発費が前期比145百万円増の648百万円となったことに加え、KPSの子会社化に伴う人件費の増加やM&A費用の増加が主因となっている。なお、従業員数は前期比で210名増加の458名となったが、このうち約130名はKPS、約70名はPCIの人員となっている。

(2)事業セグメント別動向

○オープンシステム基盤事業
当期の売上高は前期比10.7%増の5,541百万円、セグメント損失は165百万円(前期は37百万円の損失)となった。主要製品の売上動向を見ると、「LifeKeeper」は販売強化に取り組んだ結果、国内外すべての地域で順調な増収となったほか、Red Hat関連商品やOSSサポートサービス及び関連商品の販売も好調に推移した。一方、利益面ではIT運用分析ソフトウェア「SIOS iQ」の開発など、将来の収益貢献を見据えた積極的な開発投資を行ったことにより、損失額が拡大する格好となった。

○Webアプリケーション事業
当期の売上高は前期比61.9%増の3,820百万円、セグメント利益は同48.4%減の53百万円となった。売上高はKPSの寄与に加えて、MFP向けソフトウェアやGoogle Apps連携の「Gluegentシリーズ」なども順調に売上を伸ばした。一方、利益面では増収効果により売上総利益は増益となったものの、MFP向けソフトウェアや「Gluegentシリーズ」の機能強化に向けた研究開発投資を積極化したことが減益要因となった。

(執筆:フィスコ客員アナリスト 佐藤 譲)



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