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CDG<2487>は5月11日に2016年3月期決算を発表。売上高が前の期比3.1％減の106.05億円、営業利益が同10.9％減の6.93億円、経常利益が同15.1％減の6.74億円、当期純利益が同14.0％減の4.31億円で着地した。減収減益になったものの、直近の会社計画に対しては、売上高が2.05億円、営業利益が1.43億円、経常利益が1.04億円、当期純利益が0.31億円それぞれ上回った。

同社は各種景品などのセールスプロモーショングッズの企画・販売が主力としている。2016年3月期は、製薬業界で使用するプロモーショングッズの取扱いルールが改定された影響で有力販売先である製薬業界向けが低迷。流通・小売業界や飲料業界向けも前の期に特需があった反動で販売が減少した。化粧品業界向けや金融・保険業界向けの販売が拡大したものの、製薬業界向けの販売減までは吸収しきれなかった。利益面は、売上が減少した影響に加え、人員の増員や賃上げなどによる人件費の増加が圧迫。経費の削減などに取り組んだが、補いきれなかった。

ただ、人件費の増加は将来の事業拡大を見据えての先行投資によるもの。同社が提供している各種景品などのセールスプロモーショングッズは、今後デジタル分野に置き換わっていくことから縮小されていくことが見込まれているなか、同社はセールスプロモーショングッズの企画・販売に加え、WEB、システム開発、サプライチェーンマネジメント、販路開拓などの複合的な提案ができるように機能の拡充を図っており、そのために人件費を積み増して有能な人材の獲得および人材の育成を強化している。今後のデジタル領域への対応は着々と進行している模様。

同時に2017年3月期の業積見通しを発表。2017年3月期は売上高が前期比3.7％増の110.00億円、営業利益が同20.6％減の5.50億円、経常利益が同18.5％減の5.50億円、当期純利益が同17.2％減の3.57億円と見込む。新規顧客の積極開拓などで売上高は増収に転じる計画だが、引き続き今後の事業拡大を見据えた人件費の増加が利益を圧迫する見通し。また、東京本社の増床や販売設備の拡充に係る費用も発生することなどから、2017年3月期の業積見通しについて同社は「一時的な減益の見通しを立てております」としている。




＜TN＞