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■ユニリタ<3800>の業界環境

IDCジャパンの調査によれば、2014 年の国内ソフトウェア市場は約2兆5,531億円（前年比4.6%増）とWindowsXPのサポート終了に伴う特需やSaaSとPaaSの高い成長、ビッグデータ及びアナリティクス需要の高まり等により拡大した。その内、同社のコア領域である「システム管理ソフトウェア」市場も約2,946億円（前年比4.2%増）と好調であった。従来のメインフレームを中心としたものからオープン系システムへの移行が進むとともに、クラウドコンピューティングの活用が増加するなど、環境変化が進展するなかで、仮想化されたシステム環境に対する監視や構成管理の効率化、運用プロセスの自動化／最適化への需要の増加が市場の伸びをけん引している。

主要なプレイヤーは、国内メーカー系ベンダー（日立製作所<6501>や富士通<6702>、NEC<6701>など）を中心として、外資系のIBM、HPなどが上位を占めている。ただし、メインフレームに限定すれば同社が高いシェアを占めており、残存者利益を享受する状況にあると言えよう。また、上場会社の中で、同社のようにITシステム運用に特化したソフトベンダー（自社パッケージソフトウェアメーカー） は存在しない。

一方、ユーザー側に目を向ければ、最近のIT投資は事業拡大に直結するものに傾斜配分される傾向にあり、IT活用の注目領域は、ビッグデータ、クラウド、セキュリティ等が主流になっている。加えて、マイナンバー制度への対応と2020年の東京オリンピックの開催がITサービス市場の成長を促す要因として期待されている。

（執筆：フィスコ客員アナリスト　柴田　郁夫）



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