日本アンテナ---品質へのこだわりから自社工場に大型電波暗室を所有、今期は増益を見込む
[16/06/15]
提供元:株式会社フィスコ
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注目トピックス 日本株
日本アンテナ<6930>は総合アンテナメーカー。テレビ・ラジオ受信用のアンテナや関連機器のほか、デジタル防災無線システムやデジタル消防救急無線システムなどに使われる各種通信機器などを手掛ける。電気通信工事やメンテナンスも展開。品質に対するこだわりが強く、民間企業として国内トップクラスの大型電波暗室(長さ30m×高さ14m×幅14mの巨大なアンテナの測定設備)を川里工場(埼玉県鴻巣市)に設置している。
2017年3月期は売上高が前期比4.4%増の171.00億円、営業利益が同97.2%増の4.60億円と3期ぶりの増益を計画している。4Kテレビの出荷台数が漸増傾向になっていることから、情報関連機器が地デジ移行後の需要低迷から回復に向かうと想定。通信用アンテナは官公庁向け各種無線や事業者向けモジュールを中心に堅調な推移を見込む。また、電気通信工事についても、新築ビル内共聴工事や共聴改修工事などが増加する見通しだ。
中長期的には、1)周波数再編や新規割当てに伴うあらゆるニーズ、2)映像と無線、放送と通信の融合による市場の変化、3)ユビキタスネット社会における新たな電波利用ニーズの拡大、などをビジネスチャンスと捉え、業容の拡大を目指す。また、環境に左右されにくい強固な経営基盤構築に向けて、経営資源の戦略的再配分や、原価低減・生産効率・品質管理の徹底、海外マーケットへの取り組み強化などを進めていく方針である。
<TN>
2017年3月期は売上高が前期比4.4%増の171.00億円、営業利益が同97.2%増の4.60億円と3期ぶりの増益を計画している。4Kテレビの出荷台数が漸増傾向になっていることから、情報関連機器が地デジ移行後の需要低迷から回復に向かうと想定。通信用アンテナは官公庁向け各種無線や事業者向けモジュールを中心に堅調な推移を見込む。また、電気通信工事についても、新築ビル内共聴工事や共聴改修工事などが増加する見通しだ。
中長期的には、1)周波数再編や新規割当てに伴うあらゆるニーズ、2)映像と無線、放送と通信の融合による市場の変化、3)ユビキタスネット社会における新たな電波利用ニーズの拡大、などをビジネスチャンスと捉え、業容の拡大を目指す。また、環境に左右されにくい強固な経営基盤構築に向けて、経営資源の戦略的再配分や、原価低減・生産効率・品質管理の徹底、海外マーケットへの取り組み強化などを進めていく方針である。
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