日本ライフL Research Memo(11):2018年3月期も2けた増収、2019年3月期につながる新製品群
[17/06/29]
提供元:株式会社フィスコ
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注目トピックス 日本株
■日本ライフライン<7575>の今後の見通し
2. 2018年3月期品目別売上高の動向
リズムディバイスの売上高計画の内訳は、ペースメーカー関連が6,017百万円(6.1%増)、ICD関連が742百万円(2.5%増)、その他が276百万円(26.4%増)。前期に比べ伸び率が低いのは、2017年3月期にMRI検査対応ペースメーカーの導入が進んでおり、今後は市場シェアの回復が緩やかになることを予想したためである。
EP/アブレーションの内訳は、EPカテーテルが15,089百万円(14.7%増)、アブレーションカテーテルが1,227百万円(2.5%減)、その他が3,773百万円(21.3%増)。EPカテーテルは心房細動のアブレーション治療の症例数増というトレンドが続く見通しであり、依然として売上増が期待できる。アブレーションカテーテルで、バルーンテクノロジーを利用した新商品の内視鏡アブレーションシステム「HeartLight(ハートライト)」を投入する計画だが、上市時期が第4四半期のため本格的な寄与は2019年3月期になる見込みである。
外科関連の内訳は、人工弁関連が1,979百万円(12.8%増)、人工肺関連が76百万円(33.0%減)、人工血管関連が7,955百万円(10.1%増)、血液浄化関連が1,272百万円(2017年3月期の品目区分はその他)。人工弁関連の縫合不要の生体弁「PERCEVAL(パーシバル)」を2018年3月期第4四半期新たに上市する計画だが、寄与は2019年3月期が見込まれる。なお、胸部用ステントグラフトの取引先であるボルトンメディカル社が競合企業に買収されたが、2018年4月末までの契約期間内の販売には影響はない模様である。
インターベンションの内訳は、バルーンカテーテルが1,087百万円(33.6%増)、ガイドワイヤーが415百万円(11.3%増)、その他が1,913百万円(19.9%増)。2018年3月期第1四半期末に末梢用の新製品である「Mastuly(マストリー)」の本格販売を予定しており、バルーンカテーテルの販売数量の一層の増加が期待される。また、2017年2月に薬剤溶出型冠動脈ステント「Orsiro(オシロ)」に関する独占販売契約をバイオトロニック社と締結しており、2018年3月期第4四半期に上市する予定である。
(執筆:フィスコ客員アナリスト 宮田仁光)
<NB>
2. 2018年3月期品目別売上高の動向
リズムディバイスの売上高計画の内訳は、ペースメーカー関連が6,017百万円(6.1%増)、ICD関連が742百万円(2.5%増)、その他が276百万円(26.4%増)。前期に比べ伸び率が低いのは、2017年3月期にMRI検査対応ペースメーカーの導入が進んでおり、今後は市場シェアの回復が緩やかになることを予想したためである。
EP/アブレーションの内訳は、EPカテーテルが15,089百万円(14.7%増)、アブレーションカテーテルが1,227百万円(2.5%減)、その他が3,773百万円(21.3%増)。EPカテーテルは心房細動のアブレーション治療の症例数増というトレンドが続く見通しであり、依然として売上増が期待できる。アブレーションカテーテルで、バルーンテクノロジーを利用した新商品の内視鏡アブレーションシステム「HeartLight(ハートライト)」を投入する計画だが、上市時期が第4四半期のため本格的な寄与は2019年3月期になる見込みである。
外科関連の内訳は、人工弁関連が1,979百万円(12.8%増)、人工肺関連が76百万円(33.0%減)、人工血管関連が7,955百万円(10.1%増)、血液浄化関連が1,272百万円(2017年3月期の品目区分はその他)。人工弁関連の縫合不要の生体弁「PERCEVAL(パーシバル)」を2018年3月期第4四半期新たに上市する計画だが、寄与は2019年3月期が見込まれる。なお、胸部用ステントグラフトの取引先であるボルトンメディカル社が競合企業に買収されたが、2018年4月末までの契約期間内の販売には影響はない模様である。
インターベンションの内訳は、バルーンカテーテルが1,087百万円(33.6%増)、ガイドワイヤーが415百万円(11.3%増)、その他が1,913百万円(19.9%増)。2018年3月期第1四半期末に末梢用の新製品である「Mastuly(マストリー)」の本格販売を予定しており、バルーンカテーテルの販売数量の一層の増加が期待される。また、2017年2月に薬剤溶出型冠動脈ステント「Orsiro(オシロ)」に関する独占販売契約をバイオトロニック社と締結しており、2018年3月期第4四半期に上市する予定である。
(執筆:フィスコ客員アナリスト 宮田仁光)
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