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城南進学研究社---4Qは売上高が拡大、教育事業、スポーツ事業がともに好調
[18/05/18]
提供元：株式会社フィスコ
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注目トピックス 日本株
城南進学研究社<4720>は15日、2018年3月期通期（2017年4月-2018年3月）連結決算を発表した。売上高が前期比1.4%増の70.24億円、営業利益が同9.3%減の3.04億円、経常利益が同12.5%減の3.52億円、親会社株主に帰属する当期純利益が同26.5%減の1.41億円となった。
教育事業では、売上高が前期比1.3%増の66.96億円、セグメント利益が同10.2%減の2.00億円となった。予備校部門は、「英語の城南」をキーワードとした広告展開やカリキュラムの充実、教材の電子化を行った。さらに、箱根町教育委員会が開講する公営塾の運営を受託し、新学習指導要領において重視されるICTとアクティブラーニングに取り組んだ。留学試験対策専門校「LINGO L.L.C.」を運営する「株式会社リンゴ・エル・エル・シー」とともに、教材やカリキュラムの共同開発も行った。個別指導部門は、直営教室では、2017年3月期に不採算教室を整理統合したことにより、各教室の利益が改善した。映像授業部門は、映像授業専門教室「河合塾マナビス」を2月に１校新規開校し、既存校舎とともに、好調な売上高・生徒数を確保している。さらに、児童教育部門の乳幼児育脳教室「くぼたのうけん」は、3月に新規教室を開校し、会員を順調に増やしている。
スポーツ事業では、売上高が前期比3.9%増の3.27億円、セグメント利益は同7.6%減の1.03億円となった。子会社「株式会社久ケ原スポーツクラブ」は、従来の久ケ原スイミングクラブは定員に迫る会員を確保しつつ、学童保育事業の開始やWEB学習システムの導入など、事業拡大を図っている。
2019年3月期通期の連結業績予想については、売上高が前期比0.9%減の69.61億円、営業損失が3.93億円、経常損失が3.61億円、親会社株主に帰属する当期純損失が3.70億円としている。今後も成長が見込まれる映像授業事業、個別指導事業、英語教育事業、児童教育事業などに積極的に投資を行い、今後の業績向上への布石を打っていく方針。
＜MW＞
教育事業では、売上高が前期比1.3%増の66.96億円、セグメント利益が同10.2%減の2.00億円となった。予備校部門は、「英語の城南」をキーワードとした広告展開やカリキュラムの充実、教材の電子化を行った。さらに、箱根町教育委員会が開講する公営塾の運営を受託し、新学習指導要領において重視されるICTとアクティブラーニングに取り組んだ。留学試験対策専門校「LINGO L.L.C.」を運営する「株式会社リンゴ・エル・エル・シー」とともに、教材やカリキュラムの共同開発も行った。個別指導部門は、直営教室では、2017年3月期に不採算教室を整理統合したことにより、各教室の利益が改善した。映像授業部門は、映像授業専門教室「河合塾マナビス」を2月に１校新規開校し、既存校舎とともに、好調な売上高・生徒数を確保している。さらに、児童教育部門の乳幼児育脳教室「くぼたのうけん」は、3月に新規教室を開校し、会員を順調に増やしている。
スポーツ事業では、売上高が前期比3.9%増の3.27億円、セグメント利益は同7.6%減の1.03億円となった。子会社「株式会社久ケ原スポーツクラブ」は、従来の久ケ原スイミングクラブは定員に迫る会員を確保しつつ、学童保育事業の開始やWEB学習システムの導入など、事業拡大を図っている。
2019年3月期通期の連結業績予想については、売上高が前期比0.9%減の69.61億円、営業損失が3.93億円、経常損失が3.61億円、親会社株主に帰属する当期純損失が3.70億円としている。今後も成長が見込まれる映像授業事業、個別指導事業、英語教育事業、児童教育事業などに積極的に投資を行い、今後の業績向上への布石を打っていく方針。
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