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プレサンス Research Memo(4):2018年3月期は、売上高・営業利益ともに30%を超える成長

注目トピックス 日本株
■業績動向

1. 2018年3月期の業績概要
プレサンスコーポレーション<3254>の2018年3月期の連結業績は、売上高が前期比32.6%増の134,059百万円、営業利益が同30.1%増の20,362百万円、経常利益が同28.8%増の19,858百万円、親会社株主に帰属する当期純利益が同30.7%増の13,757百万円となり、売上高、営業利益ともに30%を超える成長を達成した。売上面では、ワンルームマンション販売については期中引渡物件数が減少したために売上高も前期比で減少したが、ファミリーマンション販売が数量及び金額ともに大幅に増加し、一棟販売も計画どおり伸びたことにより、全社として大幅な増収となった。期初計画との比較では、特にファミリーマンションの上振れ幅が大きかった。

売上原価率は前期比1.4ポイント増の74.3%となり、利益率の異なる商品の売上構成比が変化したことや土地を含めた建築原価の上昇が影響した。販管費は広告投資や人員増により金額を増やしたものの、増収効果が勝り販管費率は前期比1.2ポイント減の10.5%となった。結果として8期連続で過去最高の営業利益を更新した。


仕掛販売用不動産は58,286百万円増。財務の安全性も堅持
2. 財務状況と経営指標
総資産は前期末比60,092百万円増の245,399百万円と大きく増加した。主な増加は流動資産の56,257百万円増であり、仕掛販売用不動産の58,286百万円増の影響が大きい。将来の売上達成に必須となる土地の仕入れが順調に推移していることがわかる。一方で販売用不動産(完成在庫)は3,048百万円減となり、販売の好調さがうかがえる。

負債合計は前期末比44,534百万円増の170,226百万円となった。そのうち固定負債は26,436百万円増であり、長期借入金の19,930百万円増と新株予約権付社債6,400百万円増が主な要因である。また、流動負債は18,098百万円増であり、1年内返済予定の長期借入金8,536百万円増と短期借入金6,525百万円増が主な要因である。

経営指標では、流動比率は337.7%となっており短期の安全性は高い。自己資本比率は29.8%であり、業界の平均的な水準である。仕入れを重視しレバレッジを効かせて高い成長を実現している同社だが、中長期の財務の安全性も維持している。

(執筆:フィスコ客員アナリスト 角田 秀夫)



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