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■業績動向

1. 2018年3月期通期の業績概要
フォーバル<8275>の2018年3月期通期の連結業績は、売上高が前期比2.2%増の51,351百万円、営業利益が同12.1%増の2,854百万円、経常利益が同13.2%増の2,960百万円、親会社株主に帰属する当期純利益が同9.8%増の1,743百万円となっており、売上高は堅調に成長、各利益は2ケタの増益で着地した。

セグメント別では、好不調が分かれる。好調セグメントの筆頭はフォーバルビジネスグループ。売上高は前期比4.3%増の18,775百万円、セグメント利益は同21.3%増の1,908百万円、と増収増益だ。堅調に推移したのがフォーバルテレコムビジネスグループ。売上高は同4.8%増の15,112百万円、セグメント利益は同1.8%減の710百万円だった。また、その他事業グループ（人材・教育分野）も売上高は同4.9%増の1,084百万円、セグメント利益は同26.3%増の79百万円と健闘した。

一方、モバイルショップビジネスグループは売上高で同11.6%増の11,060百万円と伸びたが、セグメント利益は同30.0%減の190百万円と落とした。総合環境コンサルティングビジネスグループは売上高が同22.9%減の5,318百万円と落とし、セグメント利益も13百万円と低調だった。いずれの事業も外部環境（法改正、キャリア制度変更）に影響を受けたものである。

売上高に関しては、総合環境コンサルティングビジネスグループの減収が大きかったものの、他事業の増収で補った。総合環境コンサルティングビジネスグループの減収の要因は、再生可能エネルギー特別措置法（FIT法）改正の影響である。LEDや蓄電池の販売を強化したものの、太陽光パネルの売上げを補完するにはまだ至っていない。

営業利益に関しては、フォーバルビジネスグループの利益成長の貢献が大きく、アイコンサービスを始めとする付加価値の高いサービスが伸びたことが要因である。売上総利益率が前期比0.8ポイント上昇し、販管費率の上昇0.4ポイントを上回ったために営業利益率も0.5ポイント上昇して着地した。最も減益幅が大きいのはモバイルショップビジネスグループであり、キャリアからの支援金の制度変更の影響が大きい。フォーバルテレコムビジネスグループでは、前期に大型特需があったために減益となったが、利益水準は維持している。


健全かつ安定な財務状態を維持
2. 財務状況と経営指標
2018年3月期末の総資産は前期末比3,294百万円増の24,981百万円となった。そのうち流動資産は2,434百万円増であり、現金及び預金の1,446百万円増などがその要因である。固定資産は860百万円増の5,758百万円であり、投資その他の資産及び無形固定資産の増加が主な要因である。

負債は前期末比2,347百万円増の15,072百万円となった。そのうち流動負債は2,059百万円増であり、短期借入金の976百万円増、未払金の468百万円増などが主な要因である。固定負債は287百万円増であり、長期借入金の203百万円増などが主な要因である。有利子負債が1,179百万円増加したのは、連結子会社フォーバルテレコムが顧客獲得のために独自調達したことが要因である。有利子負債の残高は1,776百万円であり、現金及び預金7,443百万円と比較しても低水準にある。

経営指標（2018年3月期末）では、流動比率が153.5%（前期末160.4%）、自己資本比率が35.8%（前期末37.5%）となっており、健全かつ安定した財務状態を維持している。

（執筆：フィスコ客員アナリスト　角田 秀夫）



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