リソル Research Memo(2):「新しいリソルスタイルを構築」し、顧客の満足度をさらに高める
[18/06/29]
提供元:株式会社フィスコ
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注目トピックス 日本株
■事業概要
1. 会社概要
リソルホールディングス<5261>は主に運営と不動産を事業ドメインに据えた会社である。ホテルやゴルフ場の運営を軸に、不動産再生ビジネスや福利厚生など様々なビジネスを展開している。その中で、コーポレートスローガンである「あなたのオフを、もっとスマイルに。」を価値基準に、多世代が集まり交流するリゾートコミュニティを展開、すべての事業・施設・サービスを通じて同社のテーマである“いきがい・絆・健康・くつろぎ”を顧客に提供している。このため同社は、全国各地のホテルやゴルフ場を有機的につなぐことができ、顧客のライフサポートやリゾートライフの実現に向けて様々なメニューを提案することができるのである。同社は今、将来へ向けて、新運営スタイル、新商品や新サービスを積極的に取入れた「新しいリソルスタイルを構築」しているところである。そして、すべての事業・施設・サービスにおいて「人にやさしい」「社会にやさしい」「地球にやさしい」の3つの「やさしい」を実現し、顧客の満足度をさらに高め、「リソル」ブランドを強化していく考えである。
2. 沿革
同社の歴史は古く、1931年に石綿セメント管製造事業の日本エタニットパイプ株式会社として設立され、1949年には既に東証1部に上場している。1987年にミサワホーム<1722>の系列下に入り、リゾート事業(ゴルフ会員権の販売)に参入、1988年にはミサワリゾート株式会社へと商号を変更した。バブル崩壊後、祖業のコンクリート事業とホーバスパイプ事業を売却し、ホテルやゴルフの運営を本格化させた。この頃が同社の実質的な創業期と言える。同社は2005年に三井不動産<8801>と業務・資本提携を締結することになり、商号を「resort」と「solution」を組み合わせたリゾートソリューション株式会社に変更した。さらに翌年にはコナミ株式会社(現・コナミホールディングス<9766>)と業務・資本提携し、ホテルとゴルフ場の運営事業を強化・拡大するとともに、カード会員制やポイント制、福利厚生事業など新たな商品やサービスを次々と開発し、業容を拡大していった。そして2016年10月、ブランド強化の一環としてリゾートソリューションからリソルホールディングスへと商号を変更した。いよいよ大きく飛躍するステージに入ってきたと言えるだろう。
(執筆:フィスコ客員アナリスト 宮田仁光)
<MW>
1. 会社概要
リソルホールディングス<5261>は主に運営と不動産を事業ドメインに据えた会社である。ホテルやゴルフ場の運営を軸に、不動産再生ビジネスや福利厚生など様々なビジネスを展開している。その中で、コーポレートスローガンである「あなたのオフを、もっとスマイルに。」を価値基準に、多世代が集まり交流するリゾートコミュニティを展開、すべての事業・施設・サービスを通じて同社のテーマである“いきがい・絆・健康・くつろぎ”を顧客に提供している。このため同社は、全国各地のホテルやゴルフ場を有機的につなぐことができ、顧客のライフサポートやリゾートライフの実現に向けて様々なメニューを提案することができるのである。同社は今、将来へ向けて、新運営スタイル、新商品や新サービスを積極的に取入れた「新しいリソルスタイルを構築」しているところである。そして、すべての事業・施設・サービスにおいて「人にやさしい」「社会にやさしい」「地球にやさしい」の3つの「やさしい」を実現し、顧客の満足度をさらに高め、「リソル」ブランドを強化していく考えである。
2. 沿革
同社の歴史は古く、1931年に石綿セメント管製造事業の日本エタニットパイプ株式会社として設立され、1949年には既に東証1部に上場している。1987年にミサワホーム<1722>の系列下に入り、リゾート事業(ゴルフ会員権の販売)に参入、1988年にはミサワリゾート株式会社へと商号を変更した。バブル崩壊後、祖業のコンクリート事業とホーバスパイプ事業を売却し、ホテルやゴルフの運営を本格化させた。この頃が同社の実質的な創業期と言える。同社は2005年に三井不動産<8801>と業務・資本提携を締結することになり、商号を「resort」と「solution」を組み合わせたリゾートソリューション株式会社に変更した。さらに翌年にはコナミ株式会社(現・コナミホールディングス<9766>)と業務・資本提携し、ホテルとゴルフ場の運営事業を強化・拡大するとともに、カード会員制やポイント制、福利厚生事業など新たな商品やサービスを次々と開発し、業容を拡大していった。そして2016年10月、ブランド強化の一環としてリゾートソリューションからリソルホールディングスへと商号を変更した。いよいよ大きく飛躍するステージに入ってきたと言えるだろう。
(執筆:フィスコ客員アナリスト 宮田仁光)
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