三機工業 Research Memo(6):引き続き高い売上総利益率を維持して増益見込む
[18/12/27]
提供元:株式会社フィスコ
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注目トピックス 日本株
■今後の見通し
● 2019年3月期の業績見通し
三機工業<1961>は、2019年3月期の通期業績を売上高199,000百万円(前期比17.0%増)、営業利益8,200百万円(同24.4%増)、経常利益8,900百万円(同19.7%増)、親会社株主に帰属する当期純利益5,900百万円(同51.0%増)と予想している。これらの予想数値は、好調な上半期決算を受けて期初予想(売上高187,000百万円、営業利益7,500百万円、経常利益8,000百万円、親会社株主に帰属する当期純利益5,500百万円)からそれぞれ上方修正されている。受注高は185,000百万円(同3.2%減)、次期繰越高は130,712百万円(同9.7%減)を見込んでいる。
売上高の内訳としては、建築設備事業は163,200百万円(同16.8増)と予想されている。サブセグメント別では、ビル空調衛生は前期の水準が高かったこともあり63,300百万円(同0.8%減)とほぼ前期並みを見込んでいる。産業空調は受注が好調に推移していることもあり、70,000百万円(同50.4%増)を予想している。電気はほぼ前期並みの20,000百万円(同3.2%減)、ファシリティシステムは9,900百万円(同13.9%増)を予想している。プラント設備事業の売上高は、機械システムが12,000百万円(同29.7%増)、環境システム事業が22,000百万円(同10.5%増)と高水準の売上高を予想している。
受注高は、主力の建築設備事業で152,200百万円(同0.8%減)とほぼ前期並みと予想されている。サブセグメント別では、ビル空調衛生は58,400百万円(同6.2%減)、産業空調は63,000百万円(同6.9%増)、電気は21,000百万円(同7.4%減)、ファシリティシステムは9,800百万円(同2.2%増)が見込まれている。プラント設備事業では、機械システム事業は12,000百万円(同0.8%減)とほぼ前期並みが予想され、環境システムは前々期及び前期の水準が高かったこともあり19,000百万円(同21.6%減)を見込んでいる。この結果、全体の受注高は前期比3.2%減の185,000百万円が予想されている。
全般的には、現在の手持工事が豊富であることから、上記の予想を達成することは十分に可能だろう。今後注意すべきは、進捗管理を徹底して予想外の不採算工事を出さないことだ。受注についても同社を含めた建設・空調設備業界を取り巻く環境はフォローであり仕事量は豊富にあると予想されることから、目標の受注高を獲得することは可能と思われる。
売上総利益率については、前期が高水準(14.7%)であったが、引き続き各種現場サポート体制の整備・強化、とりわけ調達本部による資材調達の交渉力の強化、一括管理による現場購買業務のサポートの継続などの利益改善策を実行することで、前期より若干下回るものの引き続き高水準(14.4%)を確保する計画だ。これにより、売上高が計画どおりとなれば売上総利益額は28,600百万円(前期比14.1%増)となる計画だ。一方で販管費は、通常以外の経費増が一服していることもあり同10.5%増の20,400百万円に止まる見込みだ。この結果、営業利益は8,200百万円(同24.4%増)が予想されている。
(執筆:フィスコ客員アナリスト 寺島 昇)
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● 2019年3月期の業績見通し
三機工業<1961>は、2019年3月期の通期業績を売上高199,000百万円(前期比17.0%増)、営業利益8,200百万円(同24.4%増)、経常利益8,900百万円(同19.7%増)、親会社株主に帰属する当期純利益5,900百万円(同51.0%増)と予想している。これらの予想数値は、好調な上半期決算を受けて期初予想(売上高187,000百万円、営業利益7,500百万円、経常利益8,000百万円、親会社株主に帰属する当期純利益5,500百万円)からそれぞれ上方修正されている。受注高は185,000百万円(同3.2%減)、次期繰越高は130,712百万円(同9.7%減)を見込んでいる。
売上高の内訳としては、建築設備事業は163,200百万円(同16.8増)と予想されている。サブセグメント別では、ビル空調衛生は前期の水準が高かったこともあり63,300百万円(同0.8%減)とほぼ前期並みを見込んでいる。産業空調は受注が好調に推移していることもあり、70,000百万円(同50.4%増)を予想している。電気はほぼ前期並みの20,000百万円(同3.2%減)、ファシリティシステムは9,900百万円(同13.9%増)を予想している。プラント設備事業の売上高は、機械システムが12,000百万円(同29.7%増)、環境システム事業が22,000百万円(同10.5%増)と高水準の売上高を予想している。
受注高は、主力の建築設備事業で152,200百万円(同0.8%減)とほぼ前期並みと予想されている。サブセグメント別では、ビル空調衛生は58,400百万円(同6.2%減)、産業空調は63,000百万円(同6.9%増)、電気は21,000百万円(同7.4%減)、ファシリティシステムは9,800百万円(同2.2%増)が見込まれている。プラント設備事業では、機械システム事業は12,000百万円(同0.8%減)とほぼ前期並みが予想され、環境システムは前々期及び前期の水準が高かったこともあり19,000百万円(同21.6%減)を見込んでいる。この結果、全体の受注高は前期比3.2%減の185,000百万円が予想されている。
全般的には、現在の手持工事が豊富であることから、上記の予想を達成することは十分に可能だろう。今後注意すべきは、進捗管理を徹底して予想外の不採算工事を出さないことだ。受注についても同社を含めた建設・空調設備業界を取り巻く環境はフォローであり仕事量は豊富にあると予想されることから、目標の受注高を獲得することは可能と思われる。
売上総利益率については、前期が高水準(14.7%)であったが、引き続き各種現場サポート体制の整備・強化、とりわけ調達本部による資材調達の交渉力の強化、一括管理による現場購買業務のサポートの継続などの利益改善策を実行することで、前期より若干下回るものの引き続き高水準(14.4%)を確保する計画だ。これにより、売上高が計画どおりとなれば売上総利益額は28,600百万円(前期比14.1%増)となる計画だ。一方で販管費は、通常以外の経費増が一服していることもあり同10.5%増の20,400百万円に止まる見込みだ。この結果、営業利益は8,200百万円(同24.4%増)が予想されている。
(執筆:フィスコ客員アナリスト 寺島 昇)
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