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■今後の見通し

1. 2020年3月期はオーガニック成長のもとで復配の実現が見込まれる
テリロジー<3356>は2020年3月期の連結業績予想について、引き続き良好な事業環境のもと、売上高が前期比12.8%増の4,130百万円、営業利益が同14.7%増の280百万円、経常利益が同13.2%増の260百万円、親会社株主に帰属する当期純利益が同13.2%減の180百万円と、2019年5月10日に公表した期初会社計画を据え置いている。ただし、配当方針については、2019年5月30日に「配当性向50%以上を目標」とすることを発表し、期末の配当は1株当たり5円を予定している。また、同社は4つの事業部門別売上高全てで増収を見込んでいる。

2020年3月期の上期実績や各部門における足元の受注動向から見て、増収増益を達成する可能性は高いと考える。また、フローの収益だけでなくバランスシートの改善も着実に進んでいることから、期末には予定どおり5円配当が実施されることになるだろう。一方、4つの事業部門すべてで増収を達成できるかについては、各部門とも年間における売上構成比が大きい第4四半期の結果を見守る必要がある。

2. 2020年のメガイベントを前に追い風が強まるセキュリティ部門
足元の事業環境は引き続き良好である。まず、ネットワーク部門では、次世代ネットワーク基盤整備に関連した需要は旺盛であり、主要顧客である国内大手製造業を中心に受注活動はおおむね堅調に推移している。モニタリング部門でも採算性の高い独自サービスの受注活動は順調に推移しているもようであり、自社製品/サービスである「momentum」や「CloudTriage」が他社製品とのバリューミックスを発揮し始めたことも評価できるだろう。前者は世界的に評価が高い米パロアルトネットワークス製ファイアウォールや米Lastline製のマルウェア対策と、後者は次世代無線LANとして注目される米エアロハイブ・ネットワークスのWi-Fiソリューションとの連携を実現しており、販売強化・市場拡大の一助となりつつある。

セキュリティ部門については、サイバー攻撃や不正アクセス等に対する脅威が多くの企業にとって一段と身近なものになるなかで、サイバーセキュリティに対する市場の関心は一段と高まる方向にある。加えて、2020年に開催される東京オリンピック・パラリンピックに向け、サイバー犯罪グループなどがやり取りする悪意ある情報を収集・分析し、契約先企業に提供するサイバースレットインテリジェンスサービスに対する注目度が増しているほか、IoTの活用が進む工場やビルにおいてもサイバーセキュリティ対策が喫緊の課題となっている。2012年のロンドンオリンピック・パラリンピックでテロ抑止の実績を持つKELA（イスラエル）の脅威監視ソリューションや企業の拠点間通信の安全を守るサイバー防御製品（Tempered Networks製）、社会インフラや工場などの産業用制御システムのサイバー脅威と異常プロセスを素早く検知するNozomi Networks製の産業用制御システム（ICS: Industrial Control Systems）セキュリティ等をサービスラインナップに揃える同社にとって、市場の追い風は明らかに強まっていると言えるだろう。

（執筆：フィスコ客員アナリスト　前田吉弘）




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