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三城ホールディングス---2Qは売上高が210.21億円、主要子会社が増収

注目トピックス 日本株
三城ホールディングス<7455>は13日、2021年3月期第2四半期(20年4月-9月)連結決算を発表した。売上高が前年同期比19.1%減の210.21億円、営業損失が2.23億円(前年同期は9.96億円の利益)、経常利益が同93.1%減の0.61億円、親会社株主に帰属する四半期純損失が2.20億円(同4.15億円の利益)となった。

日本事業の売上高は前年同期比16.6%減の193.43億円、セグメント利益は同93.4%減の0.63億円となった。主要子会社の三城は、年間をとおして周年事業「創業90周年祭」を開催しているが、新聞広告やTVCMを6月から追加して実施したことにより、第2四半期会計期間の売上高は前年同期を上回る結果となった。店舗の改装戦略として、2019年4月より進めている「ビジュアルライフケア」により、緊急事態宣言中も顧客に配慮した対応ができたこと、また外観も明るい店舗となったことで、女性客や家族連れなど、コロナ禍において新規顧客を増やすことに寄与した。また主に百貨店に展開している金鳳堂は、緊急事態宣言解除後は客数、売上ともに緩やかな回復傾向にあったが、9月度は前年の消費税増税にともなう駆け込み需要の影響が大きかったため、売上高は前年同月と比較し4割以上の減少となり、第2四半期会計期間においても前年売上高を下回る結果となった。

海外事業の売上高は前年同期比39.1%減の17.95億円、セグメント損失は2.86億円(前年同期は0.24億円の利益)となった。海外子会社は、依然、コロナウイルス感染拡大の警戒が続いており、厳しい状況となっている。特にフランスやアメリカ(シアトル)は外出の制限やデモなどの影響で客数減となり、損失額が大きくなっている。また、利益を出していた東南アジアも、富裕層が外出を控えていることもあり、主な顧客層の動きが鈍い状態が続いている。こうしたなか、不採算店の整理などは着実に進めており、アフターコロナを見据えた態勢も整えているところである。

2021年3月期通期については、売上高が前期比9.3%減の438.16億円、営業損失が9.98億円、経常損失が9.08億円、親会社株主に帰属する当期純損失が16.73億円とする、8月28日に公表した連結業績予想を据え置いている。




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