三機工業 Research Memo(6):2022年3月期の営業利益は前期比26.7%増を見込む
[21/06/25]
提供元:株式会社フィスコ
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注目トピックス 日本株
■今後の見通し
三機工業<1961>は、2022年3月期についてはコロナ禍の影響により先行きは不透明であるが、現時点では受注高200,000百万円(前期比2.3%増)、売上高200,000百万円(同5.2%増)、営業利益9,500百万円(同26.7%増)、経常利益10,000百万円(同22.0%増)、親会社株主に帰属する当期純利益7,000百万円(同18.6%増)と予想している。これらの予想数値は、足元の受注状況等を積み上げたものだが、「中期経営計画“Century 2025”Phase2の3年目=最終年度の計画値」でもある。
売上高の内訳としては、建築設備事業は161,000百万円(前期比3.5%増)と予想している。サブセグメント別では、ビル空調衛生は前期比19.4%増の66,000百万円、産業空調は同9.6%減の58,000百万円、電気は同0.2%増の25,000百万円、ファシリティシステムは同8.0%増の12,000百万円を見込んでいる。プラント設備事業の売上高は、機械システム事業は同11.4%増の10,000百万円、環境システム事業は同14.6%増の27,000百万円を予想している。
受注高は、主力の建築設備事業は微増の161,000百万円(前期比2.7%増)と予想している。サブセグメント別では、ビル空調衛生は前期比5.6%増の69,000百万円、産業空調は前期の反動もあり同3.8%減の57,000百万円、電気は同7.1%増の23,000百万円、ファシリティシステムは同12.3%増の12,000百万円を見込んでいる。プラント設備事業では、機械システム事業が同52.7%増の12,000百万円、環境システム事業が同12.9%減の25,000百万円と予想している。この結果、不動産事業等を含めた全体の受注高は、200,000百万円(同2.3%増)を予想している。
売上総利益率については、2021年3月期も比較的高水準(15.1%)であったが、引き続き各種現場サポート体制の整備・強化、とりわけ調達本部による資材調達の交渉力の強化、一括管理による現場購買業務のサポートの継続などの利益改善策を実行していくことで、16.0%を目標としている。高い目標のように見えるが、コロナ禍のなかにおいても15%以上の売上総利益率を維持していることを考慮すれば、不可能な計画ではないだろう。売上総利益は32,000百万円、営業利益は9,500百万円を予想している。
(執筆:フィスコ客員アナリスト 寺島 昇)
<EY>
三機工業<1961>は、2022年3月期についてはコロナ禍の影響により先行きは不透明であるが、現時点では受注高200,000百万円(前期比2.3%増)、売上高200,000百万円(同5.2%増)、営業利益9,500百万円(同26.7%増)、経常利益10,000百万円(同22.0%増)、親会社株主に帰属する当期純利益7,000百万円(同18.6%増)と予想している。これらの予想数値は、足元の受注状況等を積み上げたものだが、「中期経営計画“Century 2025”Phase2の3年目=最終年度の計画値」でもある。
売上高の内訳としては、建築設備事業は161,000百万円(前期比3.5%増)と予想している。サブセグメント別では、ビル空調衛生は前期比19.4%増の66,000百万円、産業空調は同9.6%減の58,000百万円、電気は同0.2%増の25,000百万円、ファシリティシステムは同8.0%増の12,000百万円を見込んでいる。プラント設備事業の売上高は、機械システム事業は同11.4%増の10,000百万円、環境システム事業は同14.6%増の27,000百万円を予想している。
受注高は、主力の建築設備事業は微増の161,000百万円(前期比2.7%増)と予想している。サブセグメント別では、ビル空調衛生は前期比5.6%増の69,000百万円、産業空調は前期の反動もあり同3.8%減の57,000百万円、電気は同7.1%増の23,000百万円、ファシリティシステムは同12.3%増の12,000百万円を見込んでいる。プラント設備事業では、機械システム事業が同52.7%増の12,000百万円、環境システム事業が同12.9%減の25,000百万円と予想している。この結果、不動産事業等を含めた全体の受注高は、200,000百万円(同2.3%増)を予想している。
売上総利益率については、2021年3月期も比較的高水準(15.1%)であったが、引き続き各種現場サポート体制の整備・強化、とりわけ調達本部による資材調達の交渉力の強化、一括管理による現場購買業務のサポートの継続などの利益改善策を実行していくことで、16.0%を目標としている。高い目標のように見えるが、コロナ禍のなかにおいても15%以上の売上総利益率を維持していることを考慮すれば、不可能な計画ではないだろう。売上総利益は32,000百万円、営業利益は9,500百万円を予想している。
(執筆:フィスコ客員アナリスト 寺島 昇)
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