概況からBRICsを知ろう〜大幅続伸、ボベスパ指数は46000の大台回復
[14/03/19]
提供元:株式会社フィスコ
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注目トピックス 外国株
【ブラジル】ボベスパ指数 46150.96 +2.29%
昨日18日のブラジル市場は大幅続伸。主要指標のボベスパ指数は前日比1033.16ポイント高(+2.29%)の46150.96で取引を終えた。指数構成銘柄の値上がりは67、値下がり4、変わらず2と買いが優勢。ヘルスケアを除くすべてのセクターが上昇し、中でも通信や石油・ガスに買いが集中した。
朝方はマイナス圏に転じる場面もあったが、その後は上げ幅をじりじりと拡大させた。ボベスパ指数はこの日、46000の大台を回復して引けた。ロシアのプーチン大統領が隣国ウクライナについて、さらなる分割を望んでいないと発言したことを受け、ウクライナ情勢が一段と緊迫化するとの懸念が後退した。
【ロシア】MICEX指数 1335.86 +4.06%
18日のロシア市場は大幅続伸。主要指標のMICEX指数は前日比52.16ポイント高(+4.06%)の1335.86で取引を終了した。指数構成銘柄の値上がりは47、値下がり3とほぼ全面高。MICEX指数はこの日、1300の大台を回復して引けた。
前半は狭いレンジでもみ合ったが、その後は上げ幅を急速に拡大させた。ウクライナとの対立が一段と激化するとの懸念が後退し、ロシア株のほか国債市場も活気付いた。2027年2月に満期を迎えるロシア国債の利回りはこの日、14ベーシスポイント(bp)下落(価格は上昇)して9.22%を付けた。
【インド】SENSEX指数 21832.61 +0.10%
18日のインドSENSEX指数は上昇。寄り付きから買い優勢となり、SENSEX指数は一時、節目となる22000台を上抜けて過去最高値をあらためて更新する場面があった。ウクライナ南部クリミア半島での住民投票を受け、米欧諸国がロシアに対する追加制裁を発動。ただ、制裁の中身がロシア経済に打撃を与えるような厳しいものとはならず、クリミアを巡る情勢が緊迫化しないとの見方が投資家のリスク回避姿勢を後退させた。
【中国本土】上海総合指数 2025.20 +0.08%
18日の上海総合指数は小幅続伸。中国政府が先週末、都市化計画を発表したことが引き続き支援材料。また、国営企業改革の加速にも期待感が持続した。ただ、浙江省の不動産デベロッパーが経営破たんに陥ったとの報道や北京市での住宅値下げ報道が上値を抑える要因に。中国人民銀行(中央銀行)がこの日も資金吸収オペを継続したことも不安材料となった。このほか、プーチン露大統領の議会演説を控え、ウクライナ情勢を見極めたいとの思惑が強まった。
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昨日18日のブラジル市場は大幅続伸。主要指標のボベスパ指数は前日比1033.16ポイント高(+2.29%)の46150.96で取引を終えた。指数構成銘柄の値上がりは67、値下がり4、変わらず2と買いが優勢。ヘルスケアを除くすべてのセクターが上昇し、中でも通信や石油・ガスに買いが集中した。
朝方はマイナス圏に転じる場面もあったが、その後は上げ幅をじりじりと拡大させた。ボベスパ指数はこの日、46000の大台を回復して引けた。ロシアのプーチン大統領が隣国ウクライナについて、さらなる分割を望んでいないと発言したことを受け、ウクライナ情勢が一段と緊迫化するとの懸念が後退した。
【ロシア】MICEX指数 1335.86 +4.06%
18日のロシア市場は大幅続伸。主要指標のMICEX指数は前日比52.16ポイント高(+4.06%)の1335.86で取引を終了した。指数構成銘柄の値上がりは47、値下がり3とほぼ全面高。MICEX指数はこの日、1300の大台を回復して引けた。
前半は狭いレンジでもみ合ったが、その後は上げ幅を急速に拡大させた。ウクライナとの対立が一段と激化するとの懸念が後退し、ロシア株のほか国債市場も活気付いた。2027年2月に満期を迎えるロシア国債の利回りはこの日、14ベーシスポイント(bp)下落(価格は上昇)して9.22%を付けた。
【インド】SENSEX指数 21832.61 +0.10%
18日のインドSENSEX指数は上昇。寄り付きから買い優勢となり、SENSEX指数は一時、節目となる22000台を上抜けて過去最高値をあらためて更新する場面があった。ウクライナ南部クリミア半島での住民投票を受け、米欧諸国がロシアに対する追加制裁を発動。ただ、制裁の中身がロシア経済に打撃を与えるような厳しいものとはならず、クリミアを巡る情勢が緊迫化しないとの見方が投資家のリスク回避姿勢を後退させた。
【中国本土】上海総合指数 2025.20 +0.08%
18日の上海総合指数は小幅続伸。中国政府が先週末、都市化計画を発表したことが引き続き支援材料。また、国営企業改革の加速にも期待感が持続した。ただ、浙江省の不動産デベロッパーが経営破たんに陥ったとの報道や北京市での住宅値下げ報道が上値を抑える要因に。中国人民銀行(中央銀行)がこの日も資金吸収オペを継続したことも不安材料となった。このほか、プーチン露大統領の議会演説を控え、ウクライナ情勢を見極めたいとの思惑が強まった。
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