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9日の中国本土市場は小幅に3営業日続伸。上海総合指数は前日比6.95ポイント高（+0.33％）の2105.24、深セン成分指数は同2.60ポイント高（+0.03％）の7511.25で取引を終えた。両市場ともこう着感の強い展開を示した。

景気対策への期待が高まっていることが引き続き指数をサポート。中国鉄路総公司の盛光祖総経理（鉄道相に相当）はこのほど、2014年の鉄道投資目標を拡大することを明らかにした。ここでは、新規着工プロジェクト数は従来の44項目から48項目に拡大するほか、投資額もこれまでの7000億元（約11兆5500億円）から7200億元に増加する。

また、零細企業の税優遇策が発表されたことや、銀行の不良債権比率が1％前後で維持されるとの見通しなども好感された。ほかに、3月の物流業景気指数（LPI）が53.0％に回復し、前月を1.1％上回ったとの報告も景気の回復期待を高めた。

ただ、足元の過熱感に加え、明日10日から3月の主要な経済指標が発表されるため、積極的な買いは手控えられた。なお、今年1-3月期の国内総生産（GDP）成長率は16日に発表される予定。ブルームバーグがまとめた調査では、7.3％まで鈍化すると予測されている。

セクター別では、メディア関連が大幅高。中国のIT大手、阿里巴巴集団（アリババ・グループ）がインターネットメディア大手である華数伝媒（000156/CH）に出資することが好感された。また、石油・ガスやセメント関連もしっかり。NY原油先物が急反発したことや、国内のセメント価格が3週連続で上昇していることが買い材料となった。

一方、前日の大幅上昇を受けた反動から銀行や証券などの一角に利益確定売りが広がった。また、不動産市場の低迷が続いていることや、デベロッパー最大手万科A（000002/CH）が北京市で大幅な値下げ販売を実施しているとの報道も同セクターの圧迫材料となった。



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