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30日の中国本土市場はまちまち。上海総合指数は前日比1.38ポイント安（-0.07％）の2039.21と小幅続落、深セン成分指数は同ポイント高（+0.32％）の7364.83と反発した。

上海総合指数は総じて方向感に乏しい展開となった。週末6月1日に政府版の製造業購買担当者景気指数（PMI）の発表を控えているほか、翌日から3連休に入るとあり、様子見気分が強まった。また、地元メディアの報道をきっかけに流動性懸念が再燃し、投資家心理を慎重に傾かせたもようだ。新疆関連など材料株には物色が向かったが、銀行や不動産といった大型株では下げが目立ち、相場の足かせとなった。

不動産市況の悪化や地方政府の債務問題に加えて、中国当局は国内銀行が直面する流動性リスクにも強い警戒感を持っているもようだ。大手証券紙「上海証券報」が30日伝えたもので、当局関係者は流動性リスクの誘発要因が明らかに増加しているとの認識を示した。具体的には、米国の量的緩和縮小のペースが不透明なこと、国際的な資本移動によって人民元相場のボラティリティが増していることなどを挙げている。

セクター別では、新疆ウイグル自治区の地場銘柄の一角が買い進まれ、八一鋼鉄（600581/CH）などがストップ高を付けた。習近平国家主席が同自治区の発展を支援する方針を示したと伝わった。また、浪潮軟件（600756/CH）、浪潮信息（000977/CH）などIT関連が上昇。両社の親会社である浪潮集団はこのほど、米IBMから国内シェアを奪還するとの経営目標を明らかにしている。



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