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4日の中国本土市場は続落。上海総合指数は前日比13.47ポイント安（-0.66％）の2024.83と4営業日続落した。深セン成分指数は同98.39ポイント安（-1.34％）の7223.13だった。

上海総合指数は終日軟調に推移し、一時1％超下げる場面もあった。中国当局は先月、6月に新規株式公開（IPO）を再開させる方針を示しており、その影響を見極めたいとの慎重ムードが強まった。また、不動産市場の先行き不安も引き続き相場の足かせに。地元メディアでは、北京や上海で端午節連休（5月31日-6月2日）の住宅取引がここ数年来の最低水準にとどまったと報じた。

このほか、6月は増資などに伴うロックアップ（売却制限）株式の解除が大幅に増えるとかねて報じられており、需給面での不安材料になったとの声も聞かれる。また、サッカーワールドカップ（W杯）の開幕まで1週間近くとなったことも一部で警戒感を誘ったもよう。地元メディアによれば、W杯の開催期間には上海A株が下げやすいというアノマリーがあるという。

セクター別では、住宅市況の悪化を警戒し、不動産株が軟調。この影響で、大型不動産株が多く上場している深セン市場では、上海よりも指数の下げがきつかった。また、前日に買われた非鉄金属にも利益確定売りが広がった。半面、環境関連が逆行高。習近平国家主席が3日、大気汚染などの環境問題解決に向けた取り組みに注力する方針を示したことが買い手掛かりとなった。



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