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6日の中国本土市場は反落。上海総合指数は前日比10.92ポイント安（-0.54％）の2029.96、深セン成分指数は同68.25ポイント安（-0.93％）の7235.39で取引を終えた。

上海総合指数は横ばいで始まった後に下げ幅を拡大。後場にはマイナス圏でもみ合った。欧州中央銀行（ECB）が追加の金融緩和を決定するなど外部環境は改善したものの、新規株式公開（IPO）の再開が近いことから、需給面での警戒感が先行した。また、週末8日から来週にかけて、国内で貿易統計など主要経済指標の発表が続くとあり、その内容を見極めたいとの慎重ムードが強まった。

中国経済を巡っては、国際通貨基金（IMF）のリプトン筆頭副専務理事が5日、成長は鈍化しているものの、目標の7.5％前後は達成可能との見解を示した。ただ、景気刺激策については、成長目標を大幅に下回った場合にのみ実施すべきとコメント。銀行融資や投資に過度に依存した成長は、経済をぜい弱なものにすると指摘している。

セクター別では、石油や銀行など大型株が軟調に推移し、指数の下げを主導した。一方、江蘇舜天（600287/CH）などサッカー関連の一角が続伸した。電子商取引最大手のアリババ・グループが、強豪サッカークラブの広州恒大に出資を決めたことが引き続き買い手掛かりとなった。



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