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7月1日の中国本土市場はまちまち。上海総合指数は前日比2.05ポイント高（+0.10％）の2050.38と小幅に続伸、深セン成分指数は同45.78ポイント安（-0.62％）の7297.49と4営業日ぶりに反落した。

上海総合指数は前日終値を挟んでもみ合った。寄り付き前に発表された中国政府版の6月製造業購買担当者景気指数（PMI）は51.0で着地し、前月の50.8から上昇。これを受けて景気の先行き懸念が緩和された。ただ、市場予想と一致したこともあり、積極的に買い進む動きも限られた。また、中国国内100都市の住宅価格が6月に下げが加速したとの報道が一部で警戒感を誘ったもよう。個別の材料で大型石油株が軟調に推移したことも足かせとなった。

このほか、銀行株もさえない値動きとなった。中国銀行業監督管理委員会（銀監会）が預貸率の算出方法を変更すると発表したものの、市場の反応は薄かった。銀監会は前日、商業銀行の預貸率の算出方法を7月1日付で変更すると発表。預貸率の上限は75％に据え置くものの、零細企業や「三農（農業・農村・農民）」向け融資の一部を除外するなどし、銀行の与信能力を拡大させる方針を示している。

石油株では、中国石油天然気（601857/CH）が下落。遼寧省大連市で前日、親会社の保有する地下パイプラインが破裂し、火災事故が発生したと報じられている。一方、太陽電池モジュールを製造する天通股フン（600330/CH）など太陽光発電関連が大幅高。米著名投資家のウォーレン・バフェット氏が傘下投資会社を通じ、同分野への投資を拡大しているとの報道が材料視された。



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