米国株式相場 下落、マレーシア航空機墜落や中東情勢の緊迫化を嫌気
[14/07/18]
提供元:株式会社フィスコ
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注目トピックス 外国株
米国株式相場は下落。ダウ平均は161.39ドル安の16976.81、ナスダックは62.52ポイント安の4363.45で取引を終了した。朝方は小動きで始まったものの、マレーシア航空機がウクライナで墜落したとの報道をきっかけに下落に転じた。ミサイルなどで撃墜されたとの観測もあり、ウクライナ情勢の緊迫化が懸念された。更にイスラエル軍がパレスチナのガザ地区に侵攻したことが明らかになると、更に引けにかけて下げ幅を拡大する展開となった。セクター別では全面安となっており、特に半導体・半導体製造装置や消費者・サービスの下落が目立った。
医療保険のユナイテッド・ヘルス(UNH)とヒューマナ(HUM)は相次いで予想を上回る決算を発表して上昇。ソフトウェア大手のマイクロソフト(MSFT)は、買収したノキアの事業統廃合などで1万8千人の人員削減を発表して堅調推移となった。一方でフラッシュメモリ半導体のサンディスク(SNDK)は、慎重な売上見通しを示したことが嫌気され下落。自動車用品小売のオートメーション(AN)も決算が予想を下回り軟調推移となった。航空機事故の報道を受けてユナイテッド・コンチネンタル(UAL)やアメリカン航空(AAL)など航空会社各社も売られた。
マーケット終了後に検索大手のグーグル(GOOGL)が発表した決算は、売上高は予想を上回ったものの、一株利益は下回った。また同社最高事業責任者のニケシュ・アローラ氏がソフトバンクに移籍する為、退任することも明らかとなった。
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