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21日の中国本土マーケットは下落。主要指標の上海総合指数は、前日比17.07ポイント安（-0.72％）の2339.66ポイントと反落した。終値ベースでは、約1カ月ぶりの安値圏に達している。上海A株指数は17.85ポイント安（-0.72％）の2449.50ポイント。外貨建てB株相場は、上海B株指数が2.51ポイント安（-0.96％）の259.36ポイント、深センB株指数が6.03ポイント安（-0.62％）の967.76ポイントで引けた。

需給悪化が警戒された。今週は9社が新規株式公開（IPO）の公募を行い、申込総額は9社合計で7000億人民元（約12兆円）を超えると予測されている。中国の第3四半期GDP成長率が取引時間中に公表され、市場予想（7.2％増）を上回る7.3％増だったことを材料に指数はプラス圏で推移する場面がみられたものの、好感する買いは続かなかった。

業種別では、不動産がさえない。大手の保利地産(600048/SH)が1.1％安で引けた。今年1〜9月の全国不動産開発投資額が本日発表され、伸び率が前年同期比12.5％増となり、1〜8月実績（13.2％増）から減速したことが嫌気された。このほか、銀行株や保険株、素材関連株、海運株、医薬関連株などもさえない。

半面、環境関連の銘柄群が物色された。開催中の共産党第18期中央委員会第4回全体会議（四中全会）で、環境保護がテーマに挙げられるとの観測が手がかりになった。



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