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レンタルサーバーなど中小企業向けネットサービスを展開するGMOインターネット<9449>は、自社開発した高性能な仮想通貨マイニングマシン「GMOマイナー B3」を、7月2日より販売開始することを発表した。

マイニング（採掘）とはビットコインなどの仮想通貨で、ネットワークを維持するために任意の参加者（マイナー、採掘者などと呼ばれる）が行う高度かつ膨大な量の計算作業だ。この計算作業にあたっては、高性能なマイニングマシンが必要となる。

新たに販売する「GMOマイナー B3」は、マイニングの計算能力を指すハッシュパワーが最大33TH/s（1秒間に33兆回のハッシュ計算が可能）を発揮できる。これは6月に発表した「GMOマイナー B2」のハッシュパワー24TH/sを大幅に上回る。また環境に応じて最適なハッシュパワー・消費電力に調整できる点を大きな特徴とする。

同社は、今年6月6日に世界で初めて最先端７nmプロセスを用いた半導体チップを搭載したマイニングマシン「GMOマイナー B2」を販売開始した。同製品の販売を行う中でハッシュパワーを調整できないかというユーザーの要望が複数あったため、最適なハッシュパワーと消費電力に設定変更が可能な「ハッシュパワー最適化機能」を開発し、「GMOマイナー B3」に搭載する運びとなったようだ。

しかし、昨年9月より開始したマイニング事業は好調に推移している。同社が6月5日に発表した「2018年5月 仮想通貨マイニング事業の月次報告」によれば、昨年12月には21BTCだったビットコインのマイニング報酬（マイニングで得られるビットコイン額）は、今年5月に472BTCへと増加した。また、ハッシュレート（マイニングのパフォーマンスを表す指標）は同時期で比較して22 PH/sから299 PH/sへと上昇しており、マイニングのパフォーマンスとマイニングによって得ている利益の双方共も順調に伸びていることがわかる。

仮想通貨は価格変動が激しく仮想通貨関連株も一定の影響を受けることは免れないが、マイニング事業の収益化という新たな道を見つけることで、同社の株価は今年5月中旬頃から高値圏にあり、年初来で約35％高であることが報じられている。GMOグループは昨年5月に仮想通貨交換事業に参入したが、今年1月に起こったコインチェックの仮想通貨流出事件後、株価は低迷していた。

国内では、この他にもSBIホールディングス<8473>などがマイニング事業参入の意向を表明している。




＜HH＞