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富士通、リレー式計算機「FACOM128B」が重要科学技術史資料として登録
[18/08/21]
TOKYO, Aug 21, 2018 - (JCN Newswire) - 当社が1959年に製造し、現在でも稼働するリレー式計算機（注1）「FACOM128B」および関連資料が、このたび独立行政法人国立科学博物館（注2、以下、国立科学博物館）により、重要科学技術史資料（愛称：未来技術遺産）として登録されることが決まりました。登録は8月28日に行われ、同日に登録証授与式（国立科学博物館内）が開催されます。
重要科学技術史資料は、科学技術の発達上重要な成果を示すとともに次世代に継承していくうえで重要な意義を持ち、国民生活、経済、社会、文化のあり方に顕著な影響を与えた資料を選定し保存を図ることで、日本の科学技術を支えてきた先人たちの経験を次世代に継承していくことを目的に、国立科学博物館が2008年から登録を行っているものです。
1956年に販売を開始した「FACOM128」は、国産では初となるリレー式商用計算機であり、当時としては先進的な内部処理の自己検査機能やリトライ機能などを搭載しています。中でも後期モデルの「FACOM128B」は、高い信頼性を持つ計算機として評価され、戦後初の国産旅客機であったYS-11やカメラレンズの設計に活用されるなど、日本の高度成長期の科学技術の発展に貢献しました。
今回、「FACOM128B」の科学技術への貢献に加え、設計・製造・保守・運用に関わる資料とともに、世界最古級となる計算機が現在も稼働できる状態で保存（注3）されていることが評価され、日本のコンピュータ黎明期を牽引したリレー式計算機として重要科学技術史資料に選定されました。
当社はリレー式計算機を稼働させ続けることを通じ、その開発・製造に携わった技術者たちの想いを次世代に継承させることを目的に、「富士通リレー式計算機技術継承プロジェクト」を2006年10月に始動しました。本プロジェクトでは、設計・製造・保守・運用に携わった技術者と現役の技術者が、製造からまもなく60年を迎えようとしている「FACOM128B」と、姉妹機である「FACOM138A」を稼働させ続けています。
今後も、リレー式計算機を始めとするコンピュータに加え、通信機器やデバイス、ICTソリューションなど、当社が取り組んできた科学技術成果に関する資料の収集・保全・分析・活用を通じて、未来への技術遺産の継承だけでなく、次世代の技術革新への貢献に取り組んでいきます。
詳細は下記URLをご参照ください。
http://pr.fujitsu.com/jp/news/2018/08/21.html
概要：富士通株式会社
詳細は http://jp.fujitsu.com/ をご覧ください。
Copyright 2018 JCN Newswire. All rights reserved. www.jcnnewswire.com
重要科学技術史資料は、科学技術の発達上重要な成果を示すとともに次世代に継承していくうえで重要な意義を持ち、国民生活、経済、社会、文化のあり方に顕著な影響を与えた資料を選定し保存を図ることで、日本の科学技術を支えてきた先人たちの経験を次世代に継承していくことを目的に、国立科学博物館が2008年から登録を行っているものです。
1956年に販売を開始した「FACOM128」は、国産では初となるリレー式商用計算機であり、当時としては先進的な内部処理の自己検査機能やリトライ機能などを搭載しています。中でも後期モデルの「FACOM128B」は、高い信頼性を持つ計算機として評価され、戦後初の国産旅客機であったYS-11やカメラレンズの設計に活用されるなど、日本の高度成長期の科学技術の発展に貢献しました。
今回、「FACOM128B」の科学技術への貢献に加え、設計・製造・保守・運用に関わる資料とともに、世界最古級となる計算機が現在も稼働できる状態で保存（注3）されていることが評価され、日本のコンピュータ黎明期を牽引したリレー式計算機として重要科学技術史資料に選定されました。
当社はリレー式計算機を稼働させ続けることを通じ、その開発・製造に携わった技術者たちの想いを次世代に継承させることを目的に、「富士通リレー式計算機技術継承プロジェクト」を2006年10月に始動しました。本プロジェクトでは、設計・製造・保守・運用に携わった技術者と現役の技術者が、製造からまもなく60年を迎えようとしている「FACOM128B」と、姉妹機である「FACOM138A」を稼働させ続けています。
今後も、リレー式計算機を始めとするコンピュータに加え、通信機器やデバイス、ICTソリューションなど、当社が取り組んできた科学技術成果に関する資料の収集・保全・分析・活用を通じて、未来への技術遺産の継承だけでなく、次世代の技術革新への貢献に取り組んでいきます。
詳細は下記URLをご参照ください。
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