SEOに関連するニュースリリースを公開しております。
最新のサービス情報を、御社のプロモーション・マーケティング戦略の新たな選択肢としてご活用下さい。
日立がスペインの鉄道運営会社ILSA社と高速鉄道車両20編成の30年間に渡るメンテナンス契約を約980億円で締結
[21/10/22]
TOKYO, Oct 22, 2021 - (JCN Newswire) - 株式会社日立製作所(以下、日立)の鉄道システム事業におけるグループ会社である日立レール(スペイン)社は、このたび、スペイン王国(以下、スペイン)の鉄道運営会社であるIntermodalidad de Levante社(以下、ILSA社)からETR1000型高速鉄道車両20編成の2052年まで30年間にわたるメンテナンスに関する契約を7億3,700万ユーロ（約980億円（*1））で締結しました。この保守契約は、ILSA社と日立のグローバルなパートナーシップを保証します。また、2020年8月に締結したETR1000型車両の製造契約（*2）に続き、日立のスペインでの継続的なプレゼンス向上に寄与します。
イタリアで製造され、欧州で最も速く、持続可能で、静かなILSA社のETR1000型車両は、新規雇用する75名を超える従業員によってマドリードでメンテナンスが行われます。メンテナンスには予防保全や修理が含まれており、最先端の車両により乗客に最高レベルの信頼性と快適性を提供できるようサポートします。
ILSA社のETR1000型車両は、2022年後半に営業運転を開始する予定であり、マドリード、バルセロナ、バレンシア、アリカンテ、マラガ、コルドバ、セビリアを結ぶ高速鉄道路線を、最先端の空気力学、省エネ技術及び高い性能により運行効率の最大化を実現した車両で運行します。また、リサイクル可能な素材85%、再生可能な素材が95%使用されています。このような環境に配慮された車両設計は、ILSA社の最も持続可能な車両へのコミットメント及び、日立の温室効果ガスの排出量削減という脱炭素戦略に貢献します。
本リリースの詳細は下記URLをご参照ください。
https://www.hitachi.co.jp/New/cnews/month/2021/10/1022.html
日立製作所について
日立は、IT(Information Technology)、OT(Operational Technology)およびプロダクトを組み合わせた社会イノベーション事業に注力しています。2020年度(2021年3月期)の連結売上収益は8兆7,291億円、2021年3月末時点で連結子会社は871社、全世界で約35万人の従業員を擁しています。日立の先進的なデジタル技術を活用したソリューション／サービス／テクノロジーであるLumadaを通じて、IT、エネルギー、インダストリー、モビリティ、ライフ、オートモティブシステムの6分野でお客さまのデータから価値を創出し、デジタルイノベーションを加速することで、社会価値・環境価値・経済価値の3つの価値向上に貢献します。
また、日立は、COP26のプリンシパル・パートナーとして、脱炭素社会の実現に向けて主導的な役割を果たし、気候変動領域のイノベーターとなることをめざしています。2030年度までにすべての事業所でカーボンニュートラルを実現し、2050年度までにバリューチェーン全体でCO2排出量を80%削減することを目標としています。
Copyright 2021 JCN Newswire. All rights reserved. www.jcnnewswire.com
イタリアで製造され、欧州で最も速く、持続可能で、静かなILSA社のETR1000型車両は、新規雇用する75名を超える従業員によってマドリードでメンテナンスが行われます。メンテナンスには予防保全や修理が含まれており、最先端の車両により乗客に最高レベルの信頼性と快適性を提供できるようサポートします。
ILSA社のETR1000型車両は、2022年後半に営業運転を開始する予定であり、マドリード、バルセロナ、バレンシア、アリカンテ、マラガ、コルドバ、セビリアを結ぶ高速鉄道路線を、最先端の空気力学、省エネ技術及び高い性能により運行効率の最大化を実現した車両で運行します。また、リサイクル可能な素材85%、再生可能な素材が95%使用されています。このような環境に配慮された車両設計は、ILSA社の最も持続可能な車両へのコミットメント及び、日立の温室効果ガスの排出量削減という脱炭素戦略に貢献します。
本リリースの詳細は下記URLをご参照ください。
https://www.hitachi.co.jp/New/cnews/month/2021/10/1022.html
日立製作所について
日立は、IT(Information Technology)、OT(Operational Technology)およびプロダクトを組み合わせた社会イノベーション事業に注力しています。2020年度(2021年3月期)の連結売上収益は8兆7,291億円、2021年3月末時点で連結子会社は871社、全世界で約35万人の従業員を擁しています。日立の先進的なデジタル技術を活用したソリューション／サービス／テクノロジーであるLumadaを通じて、IT、エネルギー、インダストリー、モビリティ、ライフ、オートモティブシステムの6分野でお客さまのデータから価値を創出し、デジタルイノベーションを加速することで、社会価値・環境価値・経済価値の3つの価値向上に貢献します。
また、日立は、COP26のプリンシパル・パートナーとして、脱炭素社会の実現に向けて主導的な役割を果たし、気候変動領域のイノベーターとなることをめざしています。2030年度までにすべての事業所でカーボンニュートラルを実現し、2050年度までにバリューチェーン全体でCO2排出量を80%削減することを目標としています。
Copyright 2021 JCN Newswire. All rights reserved. www.jcnnewswire.com
SEO関連
