SEOに関連するニュースリリースを公開しております。
最新のサービス情報を、御社のプロモーション・マーケティング戦略の新たな選択肢としてご活用下さい。
日立産機システム、サルエアーの商号を変更し日立グローバルエアパワーを設立
[23/04/19]
TOKYO, Apr 19, 2023 - (JCN Newswire) - 株式会社日立産機システム(以下、日立産機)は、米国において共に空気圧縮機事業を手がけるSullair, LLC(以下、サルエアー)が、Hitachi Global Air Power US, LLC(以下、日立グローバルエアパワー)に商号変更したことをお知らせします。この変更により、空気圧縮機事業のグローバルな一体運営を更に強化し、成長を加速します。
日立産機の取締役社長である竹内康浩は、「日立産機のグローバル経営戦略において重要な役割を担うサルエアーの位置づけをより明確にグローバル市場に示すため、このたび、商号変更を決定しました。日立グローバルエアパワーは、幅広い製品ポートフォリオやAir as a Service*などのソリューションを通じて、高い付加価値をお客様に提供していきます。」と述べています。
日立グローバルエアパワーは、ライフサイクルを通して高効率でCO2排出量の少ないグリーンプロダクト、デジタルを活用した製品およびソリューションを通じ、日立産機のグローバルな成長の加速に貢献します。超高効率空気圧縮機やLumadaを活用したコネクテッドソリューションの提供を通じ、お客様の省エネや業務効率の向上などの課題をグローバルに解決することをめざします。
サルエアーは1965年7月14日に設立され、2017年7月13日に株式会社日立製作所の完全子会社となりました。買収から約6年間、日立産機はサルエアーのグローバルな販売ネットワークと補完的な製品ポートフォリオおよびサービスを活用し、グローバル空気圧縮機事業の事業規模、競争力を大幅に向上させてきました。日立グローバルエアパワーは、今後も、産業用の定置式空気圧縮機(オイルフリーおよび給油式)、ポータブル空気圧縮機、保守部品や各種サービスなどを組み合わせ、総合的な圧縮空気ソリューションを提供していく予定です。
日立グローバルエアパワーは、マルチチャネル、マルチブランド戦略を推進します。サルエアーから社名を変更しますが、従来のSullair、Champion、Air-One製品ブランドは引き続き使用します。サルエアーの製品やサービスが世界市場で認められた製品ブランドイメージを継承することで、お客様や販売代理店との関係を維持します。
サルエアーの社長兼CEOであるJohn Randall(ジョン・ランドール)は、「サルエアーから日立グローバルエアパワーへの社名変更は、サルエアーの事業とブランドに対する日立産機のコミットメントを示しています。買収以来、日立産機はサルエアーに4,500万ドル以上を投資しており、サルエアーがその規模と能力を拡大する上で、日立産機は大きな力となっています。私たちは、事業、従業員、顧客、チャネルパートナー、そして地域社会の今後のチャンスに大いに期待しています。」と述べています。
株式会社日立製作所は、創業の翌年にあたる1911年に初の空気圧縮機の販売を開始しており、サルエアーは1965年に空気圧縮機メーカーとして創業しています。今回の社名変更は、歴史と伝統のある両社の空気圧縮機事業が、グローバルな一体運営を加速することをめざした施策であり、4月17日にドイツのハノーバーで開幕した世界最大級のコンプレッサー・真空機器の展示会であるComVac 2023では、日立グローバルエアパワーとして製品を出展しています。
株式会社日立産機システムについて
日立グループは、データとテクノロジーでサステナブルな社会を実現する、社会イノベーション事業を推進しています。日立産機は、産業流通、水インフラ、ヘルスケア、家電・空調システム、計測分析システム、ビルシステムなどの幅広い領域でプロダクトをデジタルでつなぐ「コネクティブインダストリーズ」の中で、空気圧縮機、配電用変圧器、モーターなどの産業向けプロダクトを通じてお客さまに貢献します。 https://www.hitachi-ies.co.jp/
本リリースの詳細は下記をご参照ください。
https://www.hitachi.co.jp/New/cnews/month/2023/04/0418.html
日立製作所について
日立は、データとテクノロジーでサステナブルな社会を実現する社会イノベーション事業を推進しています。金融・官公庁・自治体・通信向け IT サービスやお客さまの DX を支援する「デジタルシステム&サービス」、エネルギーや鉄道で脱炭素社会の実現に貢献する「グリーンエナジー&モビリティ」、産業流通、水インフラ、ヘルスケア、家電・空調システム、計測分析システム、ビルシステムなどの幅広い領域でプロダクトをデジタルでつなぐ「コネクティブインダストリーズ」と、自動車・二輪車の分野で先進技術を提供する「オートモティブシステム」の事業体制のもと、IT や OT(制御・運用技術)、プロダクトを活用する Lumada ソリューションを通じてお客さまや社会の課題を解決します。グリーン、デジタル、イノベーションを原動力に、お客さまとの協創で成長をめざします。2021 年度(2022 年 3 月期)の連結売上収益は 10 兆 2,646 億円、2022 年 3 月末時点で連結子会社は 853 社、全世界で約 37 万人の従業員を擁しています。詳しくは、日立のウェブサイト( https://www.hitachi.co.jp/ )をご覧ください。
Copyright 2023 JCN Newswire. All rights reserved. www.jcnnewswire.com
日立産機の取締役社長である竹内康浩は、「日立産機のグローバル経営戦略において重要な役割を担うサルエアーの位置づけをより明確にグローバル市場に示すため、このたび、商号変更を決定しました。日立グローバルエアパワーは、幅広い製品ポートフォリオやAir as a Service*などのソリューションを通じて、高い付加価値をお客様に提供していきます。」と述べています。
日立グローバルエアパワーは、ライフサイクルを通して高効率でCO2排出量の少ないグリーンプロダクト、デジタルを活用した製品およびソリューションを通じ、日立産機のグローバルな成長の加速に貢献します。超高効率空気圧縮機やLumadaを活用したコネクテッドソリューションの提供を通じ、お客様の省エネや業務効率の向上などの課題をグローバルに解決することをめざします。
サルエアーは1965年7月14日に設立され、2017年7月13日に株式会社日立製作所の完全子会社となりました。買収から約6年間、日立産機はサルエアーのグローバルな販売ネットワークと補完的な製品ポートフォリオおよびサービスを活用し、グローバル空気圧縮機事業の事業規模、競争力を大幅に向上させてきました。日立グローバルエアパワーは、今後も、産業用の定置式空気圧縮機(オイルフリーおよび給油式)、ポータブル空気圧縮機、保守部品や各種サービスなどを組み合わせ、総合的な圧縮空気ソリューションを提供していく予定です。
日立グローバルエアパワーは、マルチチャネル、マルチブランド戦略を推進します。サルエアーから社名を変更しますが、従来のSullair、Champion、Air-One製品ブランドは引き続き使用します。サルエアーの製品やサービスが世界市場で認められた製品ブランドイメージを継承することで、お客様や販売代理店との関係を維持します。
サルエアーの社長兼CEOであるJohn Randall(ジョン・ランドール)は、「サルエアーから日立グローバルエアパワーへの社名変更は、サルエアーの事業とブランドに対する日立産機のコミットメントを示しています。買収以来、日立産機はサルエアーに4,500万ドル以上を投資しており、サルエアーがその規模と能力を拡大する上で、日立産機は大きな力となっています。私たちは、事業、従業員、顧客、チャネルパートナー、そして地域社会の今後のチャンスに大いに期待しています。」と述べています。
株式会社日立製作所は、創業の翌年にあたる1911年に初の空気圧縮機の販売を開始しており、サルエアーは1965年に空気圧縮機メーカーとして創業しています。今回の社名変更は、歴史と伝統のある両社の空気圧縮機事業が、グローバルな一体運営を加速することをめざした施策であり、4月17日にドイツのハノーバーで開幕した世界最大級のコンプレッサー・真空機器の展示会であるComVac 2023では、日立グローバルエアパワーとして製品を出展しています。
株式会社日立産機システムについて
日立グループは、データとテクノロジーでサステナブルな社会を実現する、社会イノベーション事業を推進しています。日立産機は、産業流通、水インフラ、ヘルスケア、家電・空調システム、計測分析システム、ビルシステムなどの幅広い領域でプロダクトをデジタルでつなぐ「コネクティブインダストリーズ」の中で、空気圧縮機、配電用変圧器、モーターなどの産業向けプロダクトを通じてお客さまに貢献します。 https://www.hitachi-ies.co.jp/
本リリースの詳細は下記をご参照ください。
https://www.hitachi.co.jp/New/cnews/month/2023/04/0418.html
日立製作所について
日立は、データとテクノロジーでサステナブルな社会を実現する社会イノベーション事業を推進しています。金融・官公庁・自治体・通信向け IT サービスやお客さまの DX を支援する「デジタルシステム&サービス」、エネルギーや鉄道で脱炭素社会の実現に貢献する「グリーンエナジー&モビリティ」、産業流通、水インフラ、ヘルスケア、家電・空調システム、計測分析システム、ビルシステムなどの幅広い領域でプロダクトをデジタルでつなぐ「コネクティブインダストリーズ」と、自動車・二輪車の分野で先進技術を提供する「オートモティブシステム」の事業体制のもと、IT や OT(制御・運用技術)、プロダクトを活用する Lumada ソリューションを通じてお客さまや社会の課題を解決します。グリーン、デジタル、イノベーションを原動力に、お客さまとの協創で成長をめざします。2021 年度(2022 年 3 月期)の連結売上収益は 10 兆 2,646 億円、2022 年 3 月末時点で連結子会社は 853 社、全世界で約 37 万人の従業員を擁しています。詳しくは、日立のウェブサイト( https://www.hitachi.co.jp/ )をご覧ください。
Copyright 2023 JCN Newswire. All rights reserved. www.jcnnewswire.com
SEO関連
