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電通PRが「まとめサイト」の利用実態調査 〜18.5％が1日に何度も利用する“ヘビーユーザー層”〜
[12/07/18]
提供元：共同通信PRワイヤー
提供元：共同通信PRワイヤー
2012年7月18日
株式会社電通パブリックリレーションズ
電通パブリックリレーションズが「まとめサイト」の利用実態調査
〜18.5％が1日に何度も利用する“ヘビーユーザー層”〜
株式会社電通パブリックリレーションズ（代表取締役社長執行役員：近見竹彦、本社：東京都中央区、以下電通PR）の社内横断組織「ソーシャルメディア実験室『アンテナ』」（※1）は、日本在住の男女を対象に、「まとめサイト」（※2）に関する調査を実施しました（※3）。
まず、15歳以上の男女合計10,000人（1都2府5県在住）に「まとめサイト」の利用・閲覧経験の有無に関してアンケートを実施。その後、「まとめサイト」の利用・閲覧の経験が「ある」と回答した人、男女合計1,200人（15歳以上/1都2府5県在住）に対して、「まとめサイト」の利用・閲覧に関する調査を行い、「まとめサイト」の利用実態を明らかにしました。
●新しい情報流通構造
＜36.5％の人が「まとめサイト」の利用・閲覧経験あり＞
日本在住の男女合計10,000人（男性4,359人、女性5,641人）に、「まとめサイト」の利用・閲覧についてその経験の有無を尋ねたところ、全体で36.5％の人が利用・閲覧経験があると回答しました。男女で比較してみると、男性は43.2％、女性は31.4％が経験ありと回答し、男性のほうが経験率が高いことがわかりました。
＜利用・閲覧経験者のうち18.5％が、1日に何度も利用する“ヘビーユーザー層”＞
利用・閲覧経験者1,200人（男性600人、女性600人）にその利用・閲覧頻度を聞いたところ、76.2％の人が1週間に1回以上「まとめサイト」を利用・閲覧しており、また、そのうちの18.5％が、一日に何度も利用・閲覧する“ヘビーユーザー層”であることが明らかになりました。
性・年代別に見ると、男性10代・20代、女性20代はヘビーユーザー率が3割以上にも上ります。最も利用率が高かったのは男性の20代で、9割の人が1週間に1回以上「まとめサイト」を利用・閲覧していることがわかりました。
一方、男性50代・60代以上も、約1割がヘビーユーザーで、7割以上の人が1週間に1回以上「まとめサイト」を利用・閲覧していることがわかりました。
＜「まとめサイト」で見た話題を後からTVで見たことのある人は約半数＞
「まとめサイト」で見た情報を、後からTVで見たことがあるかという質問に対しては、「何度も見たことがある」（14.6％）、「見たことがある」（30.8％）を合わせると半数近くの45.4％が見たことがあると回答しています。
＜考察＞
今回の調査で、「まとめサイト」が、新しい情報流通構造として現代人の生活に入り込み、一つの情報源として定着しつつあることが明らかになりました。
これまでの情報流通構造は、マスメディアがニュースやコンテンツを提供し、それによって、生活者が影響を受けるという半ば一方通行的な構図でした。
ところが、ソーシャルメディアの出現により、情報流通構造は変化し、「まとめサイト」はその変化をさらに加速させる触媒の役割を果たしています。
「まとめサイト」は、ニュースや事象等に対する生活者の声の集合体であり、「まとめサイト」の出現・浸透は、一人ひとりの生活者の声が“まとまる・整理される”ことで、新たにコンテンツとしての力を持ち、生活者はもちろんのこと、これまで情報源であったマスメディアにも影響を与える、新しい情報流通構造を創出したと考えられます。
●「まとめサイト」＝“暇つぶし”メディア
＜「まとめサイト」の利用・閲覧理由とシーンに年代差あり＞
なぜ「まとめサイト」の利用・閲覧するのか、その理由を尋ねたところ、1位「暇つぶし」（48.2％）、2位「情報がまとまっていて見やすいから」（38.5％）、3位「マスメディアより幅広い、様々な情報を入手できるから」（38.2％）という結果になりました。
ところが、年代別に分析すると明らかな年代差があることが判明。10代・20代は、1位「暇つぶし」に続き、2位には「楽しいから」を挙げ、「まとめサイト」が“娯楽の一つ”として定着していることをうかがわせます。一方、50代・60代以上は、1位に「情報がまとまっていて見やすいから」を挙げ、2位には「マスメディアより幅広い、様々な情報を入手できるから」を挙げており、シニア層は“マスメディアを補完する情報源”として利用していることが分かりました。
また、「まとめサイト」の利用・閲覧シーンとしては、シニア層に比べて若年層は移動中（「会社・学校に行くとき」「会社・学校から帰る時」「車・電車・バス等の移動中」）や「食事中」「トイレの中」といったシーンでの利用が多いという結果がでています。
＜考察＞
私たちは、年々増加していく膨大な情報量の中で生活しており、情報の取捨選択における効率化が必須となっています。そのような環境下で、「まとめサイト」は膨大な情報量を“暇つぶし”にちょうどいいサイズに“まとめ”てあるところが、現代人のニーズにフィットしたのではないでしょうか。
さらに、現代人、特に若年層の“暇”の捉え方は多様化し、“移動中”や“トイレの中”“食事中”など、ちょっとした生活のスキマ時間さえも“暇”だと捉えていることが推察されます。現代の若者たちにとって、“暇”とは、何もしていない時間のことではなく、情報キャッチの少ない生活シーン全てのことを指しており、若者たちは、そのちょっとしたスキマ時間の“暇”すらも惜しんで、情報に接することが半ば“習慣化”していることが想像できます。得る情報は何でもいいわけではなく、興味のない情報は不要。だから膨大な情報から、セレクト・編集された「まとめサイト」を“暇つぶし”に見るのではないでしょうか。
電通パブリックリレーションズのウェブサイトで本調査による詳細レポートをご覧になれます。
→詳細レポート
http://bit.ly/MGOD7d
※1）ソーシャルメディア実験室「アンテナ」：ソーシャルメディアを活用したソリューション開発やノウハウ蓄積を行うために2012年6月に設置された電通PR内の社内横断組織です。
※2）まとめサイト：事件・話題などをはじめとする、ある事象について情報を収集・編集してあるウェブサイトのことです。代表的なものに「NAVERまとめ」「２ちゃんねるまとめ（ブログ）」「まとめwiki」などがあります。
※3）まとめサイトはインターネット、そしてソーシャルメディアの急速な普及に伴う情報量の爆発的な増加により、知りたい情報を探すのが大変になったことで、情報がまとまっているウェブサイトのニーズが高まり、誕生したといわれています。そこで、ソーシャルメディアをテーマに活動する「アンテナ」では、「まとめサイト」はソーシャルメディアを日常的に利用する現代人にとって重要なツールであると考え、本調査を実施いたしました。
【株式会社 電通パブリックリレーションズについて】
電通PRは、1961年の創立以来、日本のPR業界のパイオニアとして、国内外の企業・政府・団体のコミュニケーションをサポートしてきました。株式会社電通の100％子会社である電通PRは、大阪に支社をもつ数少ないPR会社のひとつです。代表取締役社長執行役員である近見竹彦のもと、現在217名の社員（2012年4月1日現在）が、マーケティング・コミュニケーションやコーポレート・コミュニケーションに関するクライアントの多様な課題に対して、総合的なサービスでお応えしています。
詳細は当社ウェブサイトをご覧ください。http://www.dentsu-pr.co.jp/
株式会社電通パブリックリレーションズ
電通パブリックリレーションズが「まとめサイト」の利用実態調査
〜18.5％が1日に何度も利用する“ヘビーユーザー層”〜
株式会社電通パブリックリレーションズ（代表取締役社長執行役員：近見竹彦、本社：東京都中央区、以下電通PR）の社内横断組織「ソーシャルメディア実験室『アンテナ』」（※1）は、日本在住の男女を対象に、「まとめサイト」（※2）に関する調査を実施しました（※3）。
まず、15歳以上の男女合計10,000人（1都2府5県在住）に「まとめサイト」の利用・閲覧経験の有無に関してアンケートを実施。その後、「まとめサイト」の利用・閲覧の経験が「ある」と回答した人、男女合計1,200人（15歳以上/1都2府5県在住）に対して、「まとめサイト」の利用・閲覧に関する調査を行い、「まとめサイト」の利用実態を明らかにしました。
●新しい情報流通構造
＜36.5％の人が「まとめサイト」の利用・閲覧経験あり＞
日本在住の男女合計10,000人（男性4,359人、女性5,641人）に、「まとめサイト」の利用・閲覧についてその経験の有無を尋ねたところ、全体で36.5％の人が利用・閲覧経験があると回答しました。男女で比較してみると、男性は43.2％、女性は31.4％が経験ありと回答し、男性のほうが経験率が高いことがわかりました。
＜利用・閲覧経験者のうち18.5％が、1日に何度も利用する“ヘビーユーザー層”＞
利用・閲覧経験者1,200人（男性600人、女性600人）にその利用・閲覧頻度を聞いたところ、76.2％の人が1週間に1回以上「まとめサイト」を利用・閲覧しており、また、そのうちの18.5％が、一日に何度も利用・閲覧する“ヘビーユーザー層”であることが明らかになりました。
性・年代別に見ると、男性10代・20代、女性20代はヘビーユーザー率が3割以上にも上ります。最も利用率が高かったのは男性の20代で、9割の人が1週間に1回以上「まとめサイト」を利用・閲覧していることがわかりました。
一方、男性50代・60代以上も、約1割がヘビーユーザーで、7割以上の人が1週間に1回以上「まとめサイト」を利用・閲覧していることがわかりました。
＜「まとめサイト」で見た話題を後からTVで見たことのある人は約半数＞
「まとめサイト」で見た情報を、後からTVで見たことがあるかという質問に対しては、「何度も見たことがある」（14.6％）、「見たことがある」（30.8％）を合わせると半数近くの45.4％が見たことがあると回答しています。
＜考察＞
今回の調査で、「まとめサイト」が、新しい情報流通構造として現代人の生活に入り込み、一つの情報源として定着しつつあることが明らかになりました。
これまでの情報流通構造は、マスメディアがニュースやコンテンツを提供し、それによって、生活者が影響を受けるという半ば一方通行的な構図でした。
ところが、ソーシャルメディアの出現により、情報流通構造は変化し、「まとめサイト」はその変化をさらに加速させる触媒の役割を果たしています。
「まとめサイト」は、ニュースや事象等に対する生活者の声の集合体であり、「まとめサイト」の出現・浸透は、一人ひとりの生活者の声が“まとまる・整理される”ことで、新たにコンテンツとしての力を持ち、生活者はもちろんのこと、これまで情報源であったマスメディアにも影響を与える、新しい情報流通構造を創出したと考えられます。
●「まとめサイト」＝“暇つぶし”メディア
＜「まとめサイト」の利用・閲覧理由とシーンに年代差あり＞
なぜ「まとめサイト」の利用・閲覧するのか、その理由を尋ねたところ、1位「暇つぶし」（48.2％）、2位「情報がまとまっていて見やすいから」（38.5％）、3位「マスメディアより幅広い、様々な情報を入手できるから」（38.2％）という結果になりました。
ところが、年代別に分析すると明らかな年代差があることが判明。10代・20代は、1位「暇つぶし」に続き、2位には「楽しいから」を挙げ、「まとめサイト」が“娯楽の一つ”として定着していることをうかがわせます。一方、50代・60代以上は、1位に「情報がまとまっていて見やすいから」を挙げ、2位には「マスメディアより幅広い、様々な情報を入手できるから」を挙げており、シニア層は“マスメディアを補完する情報源”として利用していることが分かりました。
また、「まとめサイト」の利用・閲覧シーンとしては、シニア層に比べて若年層は移動中（「会社・学校に行くとき」「会社・学校から帰る時」「車・電車・バス等の移動中」）や「食事中」「トイレの中」といったシーンでの利用が多いという結果がでています。
＜考察＞
私たちは、年々増加していく膨大な情報量の中で生活しており、情報の取捨選択における効率化が必須となっています。そのような環境下で、「まとめサイト」は膨大な情報量を“暇つぶし”にちょうどいいサイズに“まとめ”てあるところが、現代人のニーズにフィットしたのではないでしょうか。
さらに、現代人、特に若年層の“暇”の捉え方は多様化し、“移動中”や“トイレの中”“食事中”など、ちょっとした生活のスキマ時間さえも“暇”だと捉えていることが推察されます。現代の若者たちにとって、“暇”とは、何もしていない時間のことではなく、情報キャッチの少ない生活シーン全てのことを指しており、若者たちは、そのちょっとしたスキマ時間の“暇”すらも惜しんで、情報に接することが半ば“習慣化”していることが想像できます。得る情報は何でもいいわけではなく、興味のない情報は不要。だから膨大な情報から、セレクト・編集された「まとめサイト」を“暇つぶし”に見るのではないでしょうか。
電通パブリックリレーションズのウェブサイトで本調査による詳細レポートをご覧になれます。
→詳細レポート
http://bit.ly/MGOD7d
※1）ソーシャルメディア実験室「アンテナ」：ソーシャルメディアを活用したソリューション開発やノウハウ蓄積を行うために2012年6月に設置された電通PR内の社内横断組織です。
※2）まとめサイト：事件・話題などをはじめとする、ある事象について情報を収集・編集してあるウェブサイトのことです。代表的なものに「NAVERまとめ」「２ちゃんねるまとめ（ブログ）」「まとめwiki」などがあります。
※3）まとめサイトはインターネット、そしてソーシャルメディアの急速な普及に伴う情報量の爆発的な増加により、知りたい情報を探すのが大変になったことで、情報がまとまっているウェブサイトのニーズが高まり、誕生したといわれています。そこで、ソーシャルメディアをテーマに活動する「アンテナ」では、「まとめサイト」はソーシャルメディアを日常的に利用する現代人にとって重要なツールであると考え、本調査を実施いたしました。
【株式会社 電通パブリックリレーションズについて】
電通PRは、1961年の創立以来、日本のPR業界のパイオニアとして、国内外の企業・政府・団体のコミュニケーションをサポートしてきました。株式会社電通の100％子会社である電通PRは、大阪に支社をもつ数少ないPR会社のひとつです。代表取締役社長執行役員である近見竹彦のもと、現在217名の社員（2012年4月1日現在）が、マーケティング・コミュニケーションやコーポレート・コミュニケーションに関するクライアントの多様な課題に対して、総合的なサービスでお応えしています。
詳細は当社ウェブサイトをご覧ください。http://www.dentsu-pr.co.jp/
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