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2013年日本自動車先進技術調査SM＜アクティブセーフティー技術及び車内IT技術＞
[13/11/29]
提供元：共同通信PRワイヤー
提供元：共同通信PRワイヤー
2013年11月29日
株式会社J.D. パワー アジア・パシフィック
J.D. パワー アジア・パシフィック
2013年日本自動車先進技術調査SM＜アクティブセーフティー技術及び車内IT技術＞
J.D. パワー アジア・パシフィック報道用資料：
消費者の支持を集めるアクティブセーフティー技術
東京：2013年11月29日―J.D. パワー アジア・パシフィックによる2013年日本自動車先進技術調査SM＜アクティブセーフティー技術及び車内IT技術＞は今年で2回目の実施となる。本調査では、「アクティブセーフティー技術」および「車内IT技術」の2つのエリアに関わる先進技術に関して、消費者の興味・関心の度合いや提示価格に対する感度を聴取している。
「アクティブセーフティー技術」とは、先進技術を利用して未然に事故を避け、ドライバーの安全運転を支援する技術・性能を示している。これらは運転ミスや偶然の重なりによって危険な状況に直面した場合、その状況をできるだけ早く確認し、回避する為の支援技術である。
「車内IT技術」とは、カーナビゲーションを中心とした情報通信を示している。情報通信端末を利用したネットワークへの常時接続の増加により、車内だけでなく、出掛ける準備から車を降りた後まで、情報を受け渡していく仕組みが必要となっており、その為の車内マルチメディアと情報通信端末との連携操作・技術である。
尚、本年度より新たに「ホーム画面のカスタマイズ機能／モーションコマンド／アイトラッキング」の装備および、「タッチパネルの操作方法／自動車保険関連との情報共有」に関する消費者の嗜好を聴取している。
◆ 興味意向の上位はすべてアクティブセーフティー技術 ◆
本年度調査では、自動車メーカーの純正ナビ利用者の興味意向（たぶん興味を持つ＋必ず興味を持つ）の上位10装備は以下のような結果が示された。
＜1〜5アクティブセーフティー技術＞
1.衝突回避および被害緩和システム 72%
2.車間自動調整機能付クルーズコントロール 68%
3.居眠り検知システム 66%
4.次世代ヘッドアップディスプレイ 66%
5.車線逸脱回避システム 64%
---------------------------------------------------------
＜6〜10車内IT技術＞
6.電子デバイスの車内ワイヤレス充電 56%
7.アイトラッキング 49%
8.モーションコマンド 48%
9.スマートフォンによる車のリモートコントロール 47%
10.自然言語による音声認識 47%
昨年に引き続き、予防安全を担うアクティブセーフティー技術への意向が、車内IT技術より高い結果となった。昨今、軽/コンパクトカーからラグジュアリー／大型まで、幅広いセグメントにおいてアクティブセーフティー技術の搭載が進んでおり、搭載モデルの数が増えていることから、純正ナビ（標準/MOP/DOP）および市販ナビ、さらにはナビアプリ使用者に於いてもアクティブセーフティー技術を求める声が大きくなっている。
◆ 「電子デバイスの車内ワイヤレス充電」の装着意向が高い ◆
本調査では、純正ナビ利用者を車両モデル別にラグジュリーブランドセグメントと量販ブランドセグメントに分けて分析を行っているが、15の先進技術の全てにおいて、ラグジュリーブランドセグメントのユーザーの方が量販ブランドセグメントのユーザーに比べて高い興味意向を示しており、先進技術に対する感度が高いことが分かった。年齢層でみると、50代以上の高齢層とそれ以下の若年層では、高齢層で「アクティブセーフティー技術」、若年層では「車内IT技術」の装着意向が高くなっている。
又、純正ナビ利用者で価格提示前と提示後で装着意向の変動が少なかった技術は「電子デバイスの車内ワイヤレス充電」である。今後更に普及するであろうナビゲーションアプリ利用、もしくはスマートフォンを媒体とした通信やデータ入手、車内システムとの接続など、スマートフォンを車内で使用する頻度は高まるものと予想される。従って、バッテリーの充電は、それらの機能を常時使用する環境を整える上で、非常に重要な装備の一つと言える。
◆ 「タッチパネル」の操作方法では市販ナビ利用者が柔軟に対応可能か ◆
今回の調査では、タッチパネルの各種操作方法（ドラッグ、スワイプ、ピンチ、フリック入力）に対しての意向を聴取している。全ての操作方法において、純正ナビ利用者に比べ、市販ナビ利用者の方が今後の利用意向が高い。市販ナビ利用者の方が、純正ナビ利用者と比べスマートフォン所有率も高いことから、従来のナビゲーションの操作方法からの変更に、より柔軟に対応できると予想される。
当調査は、新車購入者かつ、ナビゲーション購入者（※ナビアプリケーション使用のみも含む）を対象に、自動車先進技術（アクティブセーフティー及び車内IT）の今後利用意向実態を調べたものである。興味意向だけでなく、金額提示による購入意向も併せて聴取している。インターネット調査を実施し、約10,000人から回答を得た。
また、J.D. パワー アジア・パシフィックでは、自動車メーカー純正／市販ナビゲーションシステムの顧客満足度を測定した日本ナビゲーションシステム顧客満足度調査を、毎年１回実施している。（日本ナビゲーションシステム顧客満足度調査（OEM:標準，MOP，DOP）（市販：据え置き，PND，ナビアプリケーション）
日本自動車先進技術調査は、J.D. パワー アジア・パシフィックの代表的な下記のAUTOベンチマーク調査の一つであり、他の2013年自動車関連調査は下記の日程でリリースを行った。
●自家用の乗用車（軽自動車を含む）のスタッドレスタイヤに対する評価を測定した2013年日本冬用タイヤ顧客満足度（W-TSI）調査を本年5月に発表した。
●自動車を新車で購入したユーザーを対象に、購入後２〜９ヶ月における車両の初期品質を調査した2013年日本自動車初期品質（Initial Quality Study、略称IQS）調査を本年8月下旬に発表した。
●自動車を新車で購入したユーザーを対象に、新車購入店の顧客満足度を測定した2013年日本自動車セールス満足度（Sales Satisfaction Index、略称SSI）調査を本年8月下旬に発表した。
●新車購入店でサービスを受けた際の顧客満足度を測定した2013年日本自動車サービス満足度（Customer Service Index、略称CSI）調査を本年9月下旬に発表した。
●自動車を新車で購入後２〜９ヶ月が経過した個人ユーザーを対象に、自動車の性能やデザインなどの商品魅力度に関する評価を測定した2013年日本自動車商品魅力度（Automotive Performance, Execution and Layout、略称APEAL）調査を本年9月下旬に発表した。
●新車に装着されたタイヤの満足度を測定した2013年日本OEタイヤ顧客満足度(Original Equipment Tire Customer Satisfaction Index, OE-TSI) 調査を本年10月上旬に発表した。
●自動車メーカー純正ならびに市販ブランドのナビゲーションシステムの満足度を測定した2013年日本ナビゲーションシステム顧客満足度調査を本年10月に発表した。
●リプレイスタイヤを新品で購入した顧客の満足度を測定した2013年日本リプレイスタイヤ顧客満足度調査を本年10月下旬に発表した。
＊J.D. パワーが結果を発表する調査はすべてJ.D. パワーが第三者機関として自主企画により実施したものです。
＜株式会社J.D. パワー アジア・パシフィックについて＞
当社は米国J.D. パワーの日本を含むアジア地域でのビジネスの拠点として1990 年に設立された。自動車業界を始め通信、IT、金融、保険、トラベルなど様々な業界において顧客満足に関する調査やコンサルティングを実施している。尚、J.D. パワーではシンガポール、北京、上海、バンコクに拠点をもち、日本、オーストラリア、中国、インド、インドネシア、マレーシア、フィリピン、台湾、タイ、ベトナムで調査を実施している。会社概要や提供サービスなどの詳細は当社ウェブサイトまで。
http://japan.jdpower.com
＜J.D. パワーについて＞
マグロウヒル・フィナンシャルの一部門であるJ.D. パワー（本社：米国カリフォルニア州ウェストレイク・ビレッジ）は、パフォーマンス改善、ソーシャル・メディア、顧客満足に関するインサイトとソリューションを提供している国際的なマーケティング情報サービス企業である。数百万人の消費者からの回答をもとに品質や顧客満足度に関する調査を毎年行なっている。
＜マグロウヒル・フィナンシャルについて＞
マグロウヒル・フィナンシャル（NYSE：MHP）は国際的な金融並びに商品市場に対する信用格付、ベンチマーク、情報・分析サービスを提供する事業を行う金融情報サービス企業である。主なブランドはスタンダード＆プアーズ レーティングサービス、S&P Capital IQ、S&Pダウ・ジョーンズ・インデックス、プラッツ、クリシル、J.D. パワー、マグロウヒル・コンストラクションである。世界27カ国に約17,000人の従業員を有する。詳細はウェブサイトまで。
http://www.mhfi.com
＜ご注意＞
本紙は報道用資料です。（株）J.D. パワー アジア・パシフィックの許可無く本資料に掲載されている情報および結果を広告または販促活動に転用することを禁止します。
株式会社J.D. パワー アジア・パシフィック
J.D. パワー アジア・パシフィック
2013年日本自動車先進技術調査SM＜アクティブセーフティー技術及び車内IT技術＞
J.D. パワー アジア・パシフィック報道用資料：
消費者の支持を集めるアクティブセーフティー技術
東京：2013年11月29日―J.D. パワー アジア・パシフィックによる2013年日本自動車先進技術調査SM＜アクティブセーフティー技術及び車内IT技術＞は今年で2回目の実施となる。本調査では、「アクティブセーフティー技術」および「車内IT技術」の2つのエリアに関わる先進技術に関して、消費者の興味・関心の度合いや提示価格に対する感度を聴取している。
「アクティブセーフティー技術」とは、先進技術を利用して未然に事故を避け、ドライバーの安全運転を支援する技術・性能を示している。これらは運転ミスや偶然の重なりによって危険な状況に直面した場合、その状況をできるだけ早く確認し、回避する為の支援技術である。
「車内IT技術」とは、カーナビゲーションを中心とした情報通信を示している。情報通信端末を利用したネットワークへの常時接続の増加により、車内だけでなく、出掛ける準備から車を降りた後まで、情報を受け渡していく仕組みが必要となっており、その為の車内マルチメディアと情報通信端末との連携操作・技術である。
尚、本年度より新たに「ホーム画面のカスタマイズ機能／モーションコマンド／アイトラッキング」の装備および、「タッチパネルの操作方法／自動車保険関連との情報共有」に関する消費者の嗜好を聴取している。
◆ 興味意向の上位はすべてアクティブセーフティー技術 ◆
本年度調査では、自動車メーカーの純正ナビ利用者の興味意向（たぶん興味を持つ＋必ず興味を持つ）の上位10装備は以下のような結果が示された。
＜1〜5アクティブセーフティー技術＞
1.衝突回避および被害緩和システム 72%
2.車間自動調整機能付クルーズコントロール 68%
3.居眠り検知システム 66%
4.次世代ヘッドアップディスプレイ 66%
5.車線逸脱回避システム 64%
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＜6〜10車内IT技術＞
6.電子デバイスの車内ワイヤレス充電 56%
7.アイトラッキング 49%
8.モーションコマンド 48%
9.スマートフォンによる車のリモートコントロール 47%
10.自然言語による音声認識 47%
昨年に引き続き、予防安全を担うアクティブセーフティー技術への意向が、車内IT技術より高い結果となった。昨今、軽/コンパクトカーからラグジュアリー／大型まで、幅広いセグメントにおいてアクティブセーフティー技術の搭載が進んでおり、搭載モデルの数が増えていることから、純正ナビ（標準/MOP/DOP）および市販ナビ、さらにはナビアプリ使用者に於いてもアクティブセーフティー技術を求める声が大きくなっている。
◆ 「電子デバイスの車内ワイヤレス充電」の装着意向が高い ◆
本調査では、純正ナビ利用者を車両モデル別にラグジュリーブランドセグメントと量販ブランドセグメントに分けて分析を行っているが、15の先進技術の全てにおいて、ラグジュリーブランドセグメントのユーザーの方が量販ブランドセグメントのユーザーに比べて高い興味意向を示しており、先進技術に対する感度が高いことが分かった。年齢層でみると、50代以上の高齢層とそれ以下の若年層では、高齢層で「アクティブセーフティー技術」、若年層では「車内IT技術」の装着意向が高くなっている。
又、純正ナビ利用者で価格提示前と提示後で装着意向の変動が少なかった技術は「電子デバイスの車内ワイヤレス充電」である。今後更に普及するであろうナビゲーションアプリ利用、もしくはスマートフォンを媒体とした通信やデータ入手、車内システムとの接続など、スマートフォンを車内で使用する頻度は高まるものと予想される。従って、バッテリーの充電は、それらの機能を常時使用する環境を整える上で、非常に重要な装備の一つと言える。
◆ 「タッチパネル」の操作方法では市販ナビ利用者が柔軟に対応可能か ◆
今回の調査では、タッチパネルの各種操作方法（ドラッグ、スワイプ、ピンチ、フリック入力）に対しての意向を聴取している。全ての操作方法において、純正ナビ利用者に比べ、市販ナビ利用者の方が今後の利用意向が高い。市販ナビ利用者の方が、純正ナビ利用者と比べスマートフォン所有率も高いことから、従来のナビゲーションの操作方法からの変更に、より柔軟に対応できると予想される。
当調査は、新車購入者かつ、ナビゲーション購入者（※ナビアプリケーション使用のみも含む）を対象に、自動車先進技術（アクティブセーフティー及び車内IT）の今後利用意向実態を調べたものである。興味意向だけでなく、金額提示による購入意向も併せて聴取している。インターネット調査を実施し、約10,000人から回答を得た。
また、J.D. パワー アジア・パシフィックでは、自動車メーカー純正／市販ナビゲーションシステムの顧客満足度を測定した日本ナビゲーションシステム顧客満足度調査を、毎年１回実施している。（日本ナビゲーションシステム顧客満足度調査（OEM:標準，MOP，DOP）（市販：据え置き，PND，ナビアプリケーション）
日本自動車先進技術調査は、J.D. パワー アジア・パシフィックの代表的な下記のAUTOベンチマーク調査の一つであり、他の2013年自動車関連調査は下記の日程でリリースを行った。
●自家用の乗用車（軽自動車を含む）のスタッドレスタイヤに対する評価を測定した2013年日本冬用タイヤ顧客満足度（W-TSI）調査を本年5月に発表した。
●自動車を新車で購入したユーザーを対象に、購入後２〜９ヶ月における車両の初期品質を調査した2013年日本自動車初期品質（Initial Quality Study、略称IQS）調査を本年8月下旬に発表した。
●自動車を新車で購入したユーザーを対象に、新車購入店の顧客満足度を測定した2013年日本自動車セールス満足度（Sales Satisfaction Index、略称SSI）調査を本年8月下旬に発表した。
●新車購入店でサービスを受けた際の顧客満足度を測定した2013年日本自動車サービス満足度（Customer Service Index、略称CSI）調査を本年9月下旬に発表した。
●自動車を新車で購入後２〜９ヶ月が経過した個人ユーザーを対象に、自動車の性能やデザインなどの商品魅力度に関する評価を測定した2013年日本自動車商品魅力度（Automotive Performance, Execution and Layout、略称APEAL）調査を本年9月下旬に発表した。
●新車に装着されたタイヤの満足度を測定した2013年日本OEタイヤ顧客満足度(Original Equipment Tire Customer Satisfaction Index, OE-TSI) 調査を本年10月上旬に発表した。
●自動車メーカー純正ならびに市販ブランドのナビゲーションシステムの満足度を測定した2013年日本ナビゲーションシステム顧客満足度調査を本年10月に発表した。
●リプレイスタイヤを新品で購入した顧客の満足度を測定した2013年日本リプレイスタイヤ顧客満足度調査を本年10月下旬に発表した。
＊J.D. パワーが結果を発表する調査はすべてJ.D. パワーが第三者機関として自主企画により実施したものです。
＜株式会社J.D. パワー アジア・パシフィックについて＞
当社は米国J.D. パワーの日本を含むアジア地域でのビジネスの拠点として1990 年に設立された。自動車業界を始め通信、IT、金融、保険、トラベルなど様々な業界において顧客満足に関する調査やコンサルティングを実施している。尚、J.D. パワーではシンガポール、北京、上海、バンコクに拠点をもち、日本、オーストラリア、中国、インド、インドネシア、マレーシア、フィリピン、台湾、タイ、ベトナムで調査を実施している。会社概要や提供サービスなどの詳細は当社ウェブサイトまで。
http://japan.jdpower.com
＜J.D. パワーについて＞
マグロウヒル・フィナンシャルの一部門であるJ.D. パワー（本社：米国カリフォルニア州ウェストレイク・ビレッジ）は、パフォーマンス改善、ソーシャル・メディア、顧客満足に関するインサイトとソリューションを提供している国際的なマーケティング情報サービス企業である。数百万人の消費者からの回答をもとに品質や顧客満足度に関する調査を毎年行なっている。
＜マグロウヒル・フィナンシャルについて＞
マグロウヒル・フィナンシャル（NYSE：MHP）は国際的な金融並びに商品市場に対する信用格付、ベンチマーク、情報・分析サービスを提供する事業を行う金融情報サービス企業である。主なブランドはスタンダード＆プアーズ レーティングサービス、S&P Capital IQ、S&Pダウ・ジョーンズ・インデックス、プラッツ、クリシル、J.D. パワー、マグロウヒル・コンストラクションである。世界27カ国に約17,000人の従業員を有する。詳細はウェブサイトまで。
http://www.mhfi.com
＜ご注意＞
本紙は報道用資料です。（株）J.D. パワー アジア・パシフィックの許可無く本資料に掲載されている情報および結果を広告または販促活動に転用することを禁止します。
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