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「GRANDIT」素材系商社向け販売管理機能を強化
[14/03/26]
提供元：共同通信PRワイヤー
提供元：共同通信PRワイヤー
2014年3月26日
GRANDIT株式会社
完全Web-ERP「GRANDIT」素材系商社向け販売管理機能を強化
〜業界固有の多様なニーズに対応し、スムーズな業務遂行を支援〜
GRANDIT株式会社（本社 東京都渋谷区 代表取締役社長 山口 俊昌、以下GRANDIT社）が主催するGRANDITコンソーシアムに加盟する日鉄日立システムエンジニアリング株式会社(本社 東京都中央区 代表取締役社長 宮田 收、以下NHS)は、完全Web-ERP「GRANDIT」のアドオン・テンプレートとして、「素材系商社向け販売管理テンプレート」を販売開始することを発表いたしました。
素材系商材を取り扱う企業においては、商品の多品種少ロット化が進み、在庫の増加が常態化しています。
こうした環境の変化により事業の多角化など柔軟な対応を求められる中、素材系商社においては複数規格や複数数量単位での製品管理といった煩雑な業務への対応や、販売管理情報のタイムリーな把握の実現が課題となっています。
今回販売を開始する「素材系商社向け販売管理テンプレート」は、紙・パルプ・鋼材・繊維等、素材系商材を扱う企業向けに開発されたもので、受注時、仕入時、在庫管理時の取扱単位がそれぞれ異なる場合にも、製品を複数の規格や数量単位で管理し、自動換算することにより各管理業務をシームレスに連携します。
本テンプレートを利用することで販売管理業務を効率化することができ、コスト削減にも寄与します。
当サービスの詳細につきましては、NHSのWEBサイトよりご確認ください。
http://grandit.nhs.co.jp/solution_sale.html
以上
■完全Web-ERP「GRANDIT」について
「GRANDIT」は、コンソーシアム方式により業界を代表するSI企業のノウハウを集大成したWeb-ERPで、経理、債権、債務、販売、調達・在庫、製造、人事、給与、資産管理、経費の計10モジュールにより構成されています。BI（ビジネスインテリジェンス）注1、EC、ワークフロー等を標準搭載し、多言語、多通貨、マルチカンパニー機能などにより、海外拠点での利用も容易となり、海外グループ拠点を含めた情報のリアルタイム連携を実現することで、海外生産拠点に留まらない企業グループのグローバル展開を支援します。また、クロスプラットフォーム対応（OSに依存しないアプリケーション)のモバイル・アプリケーション開発が可能となり、企業におけるスマートデバイスの導入・活用による更なる競争力強化を実現します。加えて、内部統制対応機能も装備し基幹システムとしての根幹を備えています。こうしたインターネット時代を代表する完全Web対応という先進的な特長が評価され、これまで660社2,900モジュールを超える導入実績（2013年12月現在）を上げており、日本を代表するERPとして急成長している製品です。
■GRANDITコンソーシアムについて
GRANDITコンソーシアムは、顧客視点に立ち、日本企業に最も適し、最新技術基盤を採用したERPパッケージソフトを開発するために2003年10月に設立されました。製品完成後も製品とサービスの絶え間ない成長をめざし、定期的な活動を続けております。
プライムパートナー注2は、インフォコム、AJS、NECネクサソリューションズ、オージス総研、システムインテグレータ、双日システムズ、DACS、東洋紡システムクリエート、日商エレクトロニクス、日鉄日立システムエンジニアリング、パナソニック インフォメーションシステムズ、べニックソリューション、ミロク情報サービス（以上50音順）の13社で構成され、ビジネスパートナー注3を加えて56社(2013年12月現在)となっております。
プライムパートナー一覧：http://www.grandit.jp/partner/prime.html
ビジネスパートナー一覧：http://www.grandit.jp/partner/business.html
■GRANDIT株式会社について
GRANDIT株式会社は、GRANDITコンソーシアムの運営を行い、コンソーシアム各社に蓄積されたノウハウやお客様の声を「GRANDIT」の製品開発に反映しています。また、「GRANDIT」のパッケージ著作権、パッケージ産業財産権を持ち、プロダクト維持管理、保守及び導入支援を行っております。
＜会社概要＞
・商号：GRANDIT株式会社
・住所：東京都渋谷区神宮前2−34−17 住友不動産原宿ビル
・代表者：山口 俊昌（やまぐち・としあき）
・URL：http://www.grandit.jp/
■注釈について
注1： BI（ビーアイ） Business Intelligence（ビジネスインテリジェンス）の略
企業の蓄積されたデータを活用し、経営に寄与する意思決定の支援を行う、データの収集・分類・分析・アクセス方法などを提供するソフトウェアのこと。
注2：プライムパートナー
GRANDITコンソーシアムメンバー企業。
注3：ビジネスパートナー
コンソーシアムメンバーと協力して「GRANDIT」の販売とインテグレーションを担当するパートナーのこと。
【本ニュースリリースに関する報道関係各位からのお問い合わせ先】
■GRANDIT株式会社
事業推進ユニット
TEL： 03-6866-3910 FAX： 03-6866-3920
E-mail：grandit@grandit.jp
※GRANDITは、GRANDIT株式会社の登録商標です。
※その他、記載している会社名・商品名は各社の商標または登録商標です。
GRANDIT株式会社
完全Web-ERP「GRANDIT」素材系商社向け販売管理機能を強化
〜業界固有の多様なニーズに対応し、スムーズな業務遂行を支援〜
GRANDIT株式会社（本社 東京都渋谷区 代表取締役社長 山口 俊昌、以下GRANDIT社）が主催するGRANDITコンソーシアムに加盟する日鉄日立システムエンジニアリング株式会社(本社 東京都中央区 代表取締役社長 宮田 收、以下NHS)は、完全Web-ERP「GRANDIT」のアドオン・テンプレートとして、「素材系商社向け販売管理テンプレート」を販売開始することを発表いたしました。
素材系商材を取り扱う企業においては、商品の多品種少ロット化が進み、在庫の増加が常態化しています。
こうした環境の変化により事業の多角化など柔軟な対応を求められる中、素材系商社においては複数規格や複数数量単位での製品管理といった煩雑な業務への対応や、販売管理情報のタイムリーな把握の実現が課題となっています。
今回販売を開始する「素材系商社向け販売管理テンプレート」は、紙・パルプ・鋼材・繊維等、素材系商材を扱う企業向けに開発されたもので、受注時、仕入時、在庫管理時の取扱単位がそれぞれ異なる場合にも、製品を複数の規格や数量単位で管理し、自動換算することにより各管理業務をシームレスに連携します。
本テンプレートを利用することで販売管理業務を効率化することができ、コスト削減にも寄与します。
当サービスの詳細につきましては、NHSのWEBサイトよりご確認ください。
http://grandit.nhs.co.jp/solution_sale.html
以上
■完全Web-ERP「GRANDIT」について
「GRANDIT」は、コンソーシアム方式により業界を代表するSI企業のノウハウを集大成したWeb-ERPで、経理、債権、債務、販売、調達・在庫、製造、人事、給与、資産管理、経費の計10モジュールにより構成されています。BI（ビジネスインテリジェンス）注1、EC、ワークフロー等を標準搭載し、多言語、多通貨、マルチカンパニー機能などにより、海外拠点での利用も容易となり、海外グループ拠点を含めた情報のリアルタイム連携を実現することで、海外生産拠点に留まらない企業グループのグローバル展開を支援します。また、クロスプラットフォーム対応（OSに依存しないアプリケーション)のモバイル・アプリケーション開発が可能となり、企業におけるスマートデバイスの導入・活用による更なる競争力強化を実現します。加えて、内部統制対応機能も装備し基幹システムとしての根幹を備えています。こうしたインターネット時代を代表する完全Web対応という先進的な特長が評価され、これまで660社2,900モジュールを超える導入実績（2013年12月現在）を上げており、日本を代表するERPとして急成長している製品です。
■GRANDITコンソーシアムについて
GRANDITコンソーシアムは、顧客視点に立ち、日本企業に最も適し、最新技術基盤を採用したERPパッケージソフトを開発するために2003年10月に設立されました。製品完成後も製品とサービスの絶え間ない成長をめざし、定期的な活動を続けております。
プライムパートナー注2は、インフォコム、AJS、NECネクサソリューションズ、オージス総研、システムインテグレータ、双日システムズ、DACS、東洋紡システムクリエート、日商エレクトロニクス、日鉄日立システムエンジニアリング、パナソニック インフォメーションシステムズ、べニックソリューション、ミロク情報サービス（以上50音順）の13社で構成され、ビジネスパートナー注3を加えて56社(2013年12月現在)となっております。
プライムパートナー一覧：http://www.grandit.jp/partner/prime.html
ビジネスパートナー一覧：http://www.grandit.jp/partner/business.html
■GRANDIT株式会社について
GRANDIT株式会社は、GRANDITコンソーシアムの運営を行い、コンソーシアム各社に蓄積されたノウハウやお客様の声を「GRANDIT」の製品開発に反映しています。また、「GRANDIT」のパッケージ著作権、パッケージ産業財産権を持ち、プロダクト維持管理、保守及び導入支援を行っております。
＜会社概要＞
・商号：GRANDIT株式会社
・住所：東京都渋谷区神宮前2−34−17 住友不動産原宿ビル
・代表者：山口 俊昌（やまぐち・としあき）
・URL：http://www.grandit.jp/
■注釈について
注1： BI（ビーアイ） Business Intelligence（ビジネスインテリジェンス）の略
企業の蓄積されたデータを活用し、経営に寄与する意思決定の支援を行う、データの収集・分類・分析・アクセス方法などを提供するソフトウェアのこと。
注2：プライムパートナー
GRANDITコンソーシアムメンバー企業。
注3：ビジネスパートナー
コンソーシアムメンバーと協力して「GRANDIT」の販売とインテグレーションを担当するパートナーのこと。
【本ニュースリリースに関する報道関係各位からのお問い合わせ先】
■GRANDIT株式会社
事業推進ユニット
TEL： 03-6866-3910 FAX： 03-6866-3920
E-mail：grandit@grandit.jp
※GRANDITは、GRANDIT株式会社の登録商標です。
※その他、記載している会社名・商品名は各社の商標または登録商標です。
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