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完全Web-ERP「GRANDIT」 データ分析機能を進化させた新バージョンを市場投入
[14/10/07]
提供元：共同通信PRワイヤー
提供元：共同通信PRワイヤー
2014年10月7日
ＧＲＡＮＤＩＴ株式会社
ＧＲＡＮＤＩＴ株式会社が完全Web-ERP「GRANDIT」の
データ分析機能を進化させた新バージョンを市場投入
〜 BI機能の大幅な強化により、ビッグデータの活用環境を提供 〜
ＧＲＡＮＤＩＴ株式会社（本社 東京都渋谷区 代表取締役社長 山口 俊昌、以下ＧＲＡＮＤＩＴ社）は、企業のIT多様化時代を見据え新世代ERPとしてビッグデータの分析と活用機能を進化させた「GRANDIT Ver2.2シリーズ（以下、GRANDIT 2.2）」を2014年10月15日（水）から17日（金）まで開催するGRANDIT DAYS 2014 でご紹介し、提供を開始いたします。
【開発の背景】
昨今注目されている経済のキーワードの１つである「ビッグデータ」といえば、ソーシャルメディアや音声・動画といったマルチメディアに注目が集まっていますが、多くの企業は基幹システムに保存されている業務データを「ビッグデータ」として位置付け、その活用を経営課題としています。実際、企業におけるデータ活用の重要性は一層高まっており、好業績企業ほどデータ活用度が高いとも言われています。このように、現在はデータ活用・分析に基づいた経営戦略の策定や施策の実施が企業競争力に直結する時代となっています。また、環境の変化に伴い、かつては企業内の一部の管理者のみが利用していたものが、現在では関係者全員でデータを分析し、分析結果に基づき行動するように利用シーンも変化してきています。
【GRANDIT2.2の主な機能】
ＧＲＡＮＤＩＴ社及びＧＲＡＮＤＩＴコンソーシアムは、企業のニーズと多くの導入実績から培ったノウハウを基に新バージョンGRANDIT2.2を開発いたしました。
GRANDIT2.2のBIは、GRANDITの特長の１つでもある「with BI」を更に進化させ、より使い易く／より迅速に／より広範囲なデータ分析を可能としています。
・基幹システム構築と同時にBI環境も構築
基幹システムのトランザクションデータをデータマートに格納、格納されたデータから経営者層が必要とするダッシュボードや各種指標分析レポートを出力する、この連携・格納・分析までの一連の機能を標準提供いたします。
なお、各種指標分析レポートはGRANDIT環境で利用するだけでなく、Share Point等と組み合わせることでスマートデバイスからの利用も可能です。また、今後BI環境をクラウドサービスとして提供することも計画しています。
・BIのセルフサービス環境を提供
データマートに格納されたデータは複数データ間の結合やコード／区分の名称を持たせるなど、非正規化されており、またデータマートの項目名を日本語とし、ユーザによるアドホックなデータ検索・分析・レポート作成が簡易な環境を提供いたします。
・企業グループでのデータ活用
会社間をまたがってのデータ分析を現行バージョンに比べ、より簡単にできるようになっただけでなく、グループ会社の基幹システムがGRANDITで統一されていない場合でもそれら基幹システムからのデータをGRANDIT標準データマートに取込むことにより、グループ全体のBI環境を構築することが可能となります。
・最新テクノロジーの活用
SQL Server 2014 のインメモリテクノロジーによる高速な集計処理が可能となります。
ＧＲＡＮＤＩＴコンソーシアムでは70社を超えるパートナー各社が、700社を超えるお客様からいただくニーズを常に蓄積しています。GRANDIT2.2ではBIのほかにも、お客様のニーズを基にした機能強化項目をGRANDIT標準機能にフィードバックしております。
GRANDIT2.2の全貌につきましては、GRANDIT DAYS 2014 でご紹介いたします。
皆様のご来場を心よりお待ち申し上げます。
■GRANDIT DAYS 2014開催概要
GRANDIT DAYS 2014
『最新ＩＴ進化するエンタープライズ・アプリケーション』
１．開催期間： 2014年10月15日（水）、16日（木）、17日（金）
２．会場：東京ビッグサイト（東4・5・6ホール）
３．主催：日経BP社、共催：ＧＲＡＮＤＩＴ社 / ＧＲＡＮＤＩＴコンソーシアム
特別協賛：新日本有限責任監査法人、日本マイクロソフト株式会社
４．お申し込みサイト：http://www.grandit.jp/granditday2014/
ＧＲＡＮＤＩＴ社及びＧＲＡＮＤＩＴコンソーシアムは、今後も市場ニーズに応えた機能強化や最先端プラットフォームの対応を継続し、次世代ERP「GRANDIT」を更に進化させてまいります。
以上
■完全Web-ERP「GRANDIT」について
「GRANDIT」は、コンソーシアム方式により業界を代表するSI企業のノウハウを集大成したWeb-ERPで、経理、債権、債務、販売、調達・在庫、製造、人事、給与、資産管理、経費の計10モジュールにより構成されています。BI（ビジネスインテリジェンス）注1、EC、ワークフロー等を標準搭載し、多言語、多通貨、マルチカンパニー機能などにより、海外拠点での利用も容易となり、海外グループ拠点を含めた情報のリアルタイム連携を実現することで、企業のグループ展開を支援します。
■ＧＲＡＮＤＩＴコンソーシアムについて
ＧＲＡＮＤＩＴコンソーシアムは、顧客視点に立ち、日本企業に最も適し、最新技術基盤を採用したERPパッケージソフトを開発するために2003年10月に設立されました。製品完成後も製品とサービスの絶え間ない成長をめざし、定期的な活動を続けております。
プライムパートナー注2は、インフォコム、ＡＪＳ、ＮＥＣネクサソリューションズ、ＮＴＴコムウェア、オージス総研、システムインテグレータ、双日システムズ、ＤＡＣＳ、東洋紡システムクリエート、日商エレクトロニクス、日鉄日立システムエンジニアリング、パナソニック インフォメーションシステムズ、ベニックソリューション、ミロク情報サービス（以上50音順）の14社で構成され、ビジネスパートナー注3を加えて57社(2014年9月現在)となっております。
プライムパートナー一覧：http://www.grandit.jp/partner/prime.html
ビジネスパートナー一覧：http://www.grandit.jp/partner/business.html
■注釈について
注1 BI（ビーアイ） Business Intelligence（ビジネスインテリジェンス）の略
企業の蓄積されたデータを活用し、経営に寄与する意思決定の支援を行う、データの収集・分類・分析・アクセス方法などを提供するソフトウェアのこと。
注2 プライムパートナー
ＧＲＡＮＤＩＴコンソーシアムメンバー企業。
注3 ビジネスパートナー
コンソーシアムメンバーと協力して「GRANDIT」の販売とインテグレーションを担当するパートナーのこと。
■ＧＲＡＮＤＩＴ株式会社について
ＧＲＡＮＤＩＴ株式会社は、ＧＲＡＮＤＩＴコンソーシアムの運営を行い、コンソーシアム各社に蓄積されたノウハウやお客様の声を「GRANDIT」の製品開発に反映しています。また、「GRANDIT」のパッケージ著作権、パッケージ産業財産権を持ち、プロダクト維持管理、保守及び導入支援を行っております。
＜会社概要＞
・商号 ＧＲＡＮＤＩＴ株式会社
・住所 東京都渋谷区神宮前2−34−17 住友不動産原宿ビル
・代表者 山口 俊昌（やまぐち・としあき）
・URL http://www.grandit.jp/
【本件に関する報道関係各位からのお問い合わせ先】
ＧＲＡＮＤＩＴ株式会社 社長室
TEL： 03-6866-3910 FAX： 03-6866-3920
E-mail：grandit@grandit.jp
http://www.grandit.jp
※GRANDITは、ＧＲＡＮＤＩＴ株式会社の登録商標です。
※その他、記載している会社名・商品名は各社の商標または登録商標です。
ＧＲＡＮＤＩＴ株式会社
ＧＲＡＮＤＩＴ株式会社が完全Web-ERP「GRANDIT」の
データ分析機能を進化させた新バージョンを市場投入
〜 BI機能の大幅な強化により、ビッグデータの活用環境を提供 〜
ＧＲＡＮＤＩＴ株式会社（本社 東京都渋谷区 代表取締役社長 山口 俊昌、以下ＧＲＡＮＤＩＴ社）は、企業のIT多様化時代を見据え新世代ERPとしてビッグデータの分析と活用機能を進化させた「GRANDIT Ver2.2シリーズ（以下、GRANDIT 2.2）」を2014年10月15日（水）から17日（金）まで開催するGRANDIT DAYS 2014 でご紹介し、提供を開始いたします。
【開発の背景】
昨今注目されている経済のキーワードの１つである「ビッグデータ」といえば、ソーシャルメディアや音声・動画といったマルチメディアに注目が集まっていますが、多くの企業は基幹システムに保存されている業務データを「ビッグデータ」として位置付け、その活用を経営課題としています。実際、企業におけるデータ活用の重要性は一層高まっており、好業績企業ほどデータ活用度が高いとも言われています。このように、現在はデータ活用・分析に基づいた経営戦略の策定や施策の実施が企業競争力に直結する時代となっています。また、環境の変化に伴い、かつては企業内の一部の管理者のみが利用していたものが、現在では関係者全員でデータを分析し、分析結果に基づき行動するように利用シーンも変化してきています。
【GRANDIT2.2の主な機能】
ＧＲＡＮＤＩＴ社及びＧＲＡＮＤＩＴコンソーシアムは、企業のニーズと多くの導入実績から培ったノウハウを基に新バージョンGRANDIT2.2を開発いたしました。
GRANDIT2.2のBIは、GRANDITの特長の１つでもある「with BI」を更に進化させ、より使い易く／より迅速に／より広範囲なデータ分析を可能としています。
・基幹システム構築と同時にBI環境も構築
基幹システムのトランザクションデータをデータマートに格納、格納されたデータから経営者層が必要とするダッシュボードや各種指標分析レポートを出力する、この連携・格納・分析までの一連の機能を標準提供いたします。
なお、各種指標分析レポートはGRANDIT環境で利用するだけでなく、Share Point等と組み合わせることでスマートデバイスからの利用も可能です。また、今後BI環境をクラウドサービスとして提供することも計画しています。
・BIのセルフサービス環境を提供
データマートに格納されたデータは複数データ間の結合やコード／区分の名称を持たせるなど、非正規化されており、またデータマートの項目名を日本語とし、ユーザによるアドホックなデータ検索・分析・レポート作成が簡易な環境を提供いたします。
・企業グループでのデータ活用
会社間をまたがってのデータ分析を現行バージョンに比べ、より簡単にできるようになっただけでなく、グループ会社の基幹システムがGRANDITで統一されていない場合でもそれら基幹システムからのデータをGRANDIT標準データマートに取込むことにより、グループ全体のBI環境を構築することが可能となります。
・最新テクノロジーの活用
SQL Server 2014 のインメモリテクノロジーによる高速な集計処理が可能となります。
ＧＲＡＮＤＩＴコンソーシアムでは70社を超えるパートナー各社が、700社を超えるお客様からいただくニーズを常に蓄積しています。GRANDIT2.2ではBIのほかにも、お客様のニーズを基にした機能強化項目をGRANDIT標準機能にフィードバックしております。
GRANDIT2.2の全貌につきましては、GRANDIT DAYS 2014 でご紹介いたします。
皆様のご来場を心よりお待ち申し上げます。
■GRANDIT DAYS 2014開催概要
GRANDIT DAYS 2014
『最新ＩＴ進化するエンタープライズ・アプリケーション』
１．開催期間： 2014年10月15日（水）、16日（木）、17日（金）
２．会場：東京ビッグサイト（東4・5・6ホール）
３．主催：日経BP社、共催：ＧＲＡＮＤＩＴ社 / ＧＲＡＮＤＩＴコンソーシアム
特別協賛：新日本有限責任監査法人、日本マイクロソフト株式会社
４．お申し込みサイト：http://www.grandit.jp/granditday2014/
ＧＲＡＮＤＩＴ社及びＧＲＡＮＤＩＴコンソーシアムは、今後も市場ニーズに応えた機能強化や最先端プラットフォームの対応を継続し、次世代ERP「GRANDIT」を更に進化させてまいります。
以上
■完全Web-ERP「GRANDIT」について
「GRANDIT」は、コンソーシアム方式により業界を代表するSI企業のノウハウを集大成したWeb-ERPで、経理、債権、債務、販売、調達・在庫、製造、人事、給与、資産管理、経費の計10モジュールにより構成されています。BI（ビジネスインテリジェンス）注1、EC、ワークフロー等を標準搭載し、多言語、多通貨、マルチカンパニー機能などにより、海外拠点での利用も容易となり、海外グループ拠点を含めた情報のリアルタイム連携を実現することで、企業のグループ展開を支援します。
■ＧＲＡＮＤＩＴコンソーシアムについて
ＧＲＡＮＤＩＴコンソーシアムは、顧客視点に立ち、日本企業に最も適し、最新技術基盤を採用したERPパッケージソフトを開発するために2003年10月に設立されました。製品完成後も製品とサービスの絶え間ない成長をめざし、定期的な活動を続けております。
プライムパートナー注2は、インフォコム、ＡＪＳ、ＮＥＣネクサソリューションズ、ＮＴＴコムウェア、オージス総研、システムインテグレータ、双日システムズ、ＤＡＣＳ、東洋紡システムクリエート、日商エレクトロニクス、日鉄日立システムエンジニアリング、パナソニック インフォメーションシステムズ、ベニックソリューション、ミロク情報サービス（以上50音順）の14社で構成され、ビジネスパートナー注3を加えて57社(2014年9月現在)となっております。
プライムパートナー一覧：http://www.grandit.jp/partner/prime.html
ビジネスパートナー一覧：http://www.grandit.jp/partner/business.html
■注釈について
注1 BI（ビーアイ） Business Intelligence（ビジネスインテリジェンス）の略
企業の蓄積されたデータを活用し、経営に寄与する意思決定の支援を行う、データの収集・分類・分析・アクセス方法などを提供するソフトウェアのこと。
注2 プライムパートナー
ＧＲＡＮＤＩＴコンソーシアムメンバー企業。
注3 ビジネスパートナー
コンソーシアムメンバーと協力して「GRANDIT」の販売とインテグレーションを担当するパートナーのこと。
■ＧＲＡＮＤＩＴ株式会社について
ＧＲＡＮＤＩＴ株式会社は、ＧＲＡＮＤＩＴコンソーシアムの運営を行い、コンソーシアム各社に蓄積されたノウハウやお客様の声を「GRANDIT」の製品開発に反映しています。また、「GRANDIT」のパッケージ著作権、パッケージ産業財産権を持ち、プロダクト維持管理、保守及び導入支援を行っております。
＜会社概要＞
・商号 ＧＲＡＮＤＩＴ株式会社
・住所 東京都渋谷区神宮前2−34−17 住友不動産原宿ビル
・代表者 山口 俊昌（やまぐち・としあき）
・URL http://www.grandit.jp/
【本件に関する報道関係各位からのお問い合わせ先】
ＧＲＡＮＤＩＴ株式会社 社長室
TEL： 03-6866-3910 FAX： 03-6866-3920
E-mail：grandit@grandit.jp
http://www.grandit.jp
※GRANDITは、ＧＲＡＮＤＩＴ株式会社の登録商標です。
※その他、記載している会社名・商品名は各社の商標または登録商標です。
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