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Microsoft Office 365に対応した新サービスAny3 for Office 365を発表

2014年10月28日

株式会社ジェーエムエーシステムズ

Microsoft Office 365に対応した新サービスAny3 for Office 365を発表
タブレットのモバイル利用におけるニーズを満たす
5つの基本業務アプリを提供

 株式会社ジェーエムエーシステムズ(本社:東京都港区、代表取締役:丸尾健司)は、マイクロソフトのクラウド型グループウェア Office 365に対応した新サービス”Any3 for Office 365”を発表いたします。Office 365を導入する企業は、1ユーザー180円/月からの費用追加でファイル共有やニュース配信、報告書作成といったWindowsタブレットの業務利用に必要なアプリケーションが活用できるようになります。

 本サービスはOffice 365の価値を最大化するために設計されており、タッチ操作に最適なユーザインターフェースであることはもちろんのこと、デバイスに内蔵されているカメラや録音機能などの活用やオフラインでの利用も可能です。2014年12月1日からのサービス提供開始に向けて、2014年10月28日、日本マイクロソフト株式会社との共催でセミナーを実施し、初年度12,000ユーザーの獲得を目指します。

◆スマートデバイス活用における5つのニーズとは
1.【最新資料の入手】
ペーパーレス化で最新の資料をタブレットで持ち歩きたい。資料が全て手元にあることで顧客訪問時の提案機会向上など。

2.【確実な情報伝達】
情報を確実に担当者へ伝達すること。メール連絡では見落としてしまう、埋もれてしまうなどの課題解決など。

3.【簡単な報告】
スマートデバイスのカメラ機能を使ったテキストと画像の一括報告。社外での各種報告業務をスムーズにしたい。

4.【手軽な情報収集】
タッチでアンケートを手早くとりたい。スマートデバイスで簡単に回答入力できることで回答率を向上

5.【効率的な教育】
隙間時間を使ったデジタルコンテンツを用いた学習。動画とすることで理解度の向上と学習の手軽さによる学習機会の向上

◆Any3 for Office 365 ソリューションの特徴
 Any3 for Office 365は、上記のスマートデバイス活用に求められるニーズをOffice 365の基本機能と組み合わせて簡単に実現するためのソリューションです。

・オフラインでもサクサク使える
Any3 for Office 365はオフライン利用を前提としたネイティブアプリ

・タッチ操作に最適
マウス、キーボードがない状況下でのスムーズな操作性

・お客様自身で手軽にアプリを作成できる
アプリ内に表示する項目やコンテンツは、Office 365から設定するだけでアプリが自動生成するため、コンテンツが変わる度にアプリの再インストールやアプリ開発ベンダーへの依頼が不要

・管理機能はOffice 365をそのまま利用
配信権限設定、コンテンツ設定などはOffice 365の設定と連動するため、アプリを利用するための新たな管理が不要


◆日本マイクロソフトからのコメント
新サービスである「Any3 for Office 365」のOffice 365及びWindows 8.1対応を誠にありがとうございます。
本サービスがWindows 8.1タブレットに対応することで、Office 365のモバイル活用が大幅に促進されます。
Office 365で共有している最新資料の顧客訪問時などでの活用やメール連絡では見落としてしまう情報の確実な伝達、スマートデバイスを利用した簡単な報告書の作成等、お客様により高い価値をご提供できるものと期待しております。弊社では今後も株式会社ジェーエムエーシステムズと連携し、お客様に最適なソリューションのご提供を通じて、モバイル業務の革新を支援して参ります。

日本マイクロソフト株式会社
執行役 デベロッパーエクスペリエンス&エバンジェリズム統括本部長 伊藤かつら


【Any3 for Office 365 について】
Any3 for Office 365は、Office 365を基盤にしたWindowsタブレット向け業務支援アプリケーションです。Office 365とWindowsタブレットの利用シーンを広げる5つのアプリケーションで構成されています。
Office 365×Windowsタブレット×5つのアプリケーションでコミュニケーション・生産性の向上に貢献し、ワークスタイル変革を実現します。

 <製品紹介サイト>
 https://www.jmas.co.jp/any3/

■株式会社ジェーエムエーシステムズについて
設立   :1971年11月1日
資本金  :3億8,150万円
代表者  :丸尾健司
事業内容 :システム受託開発サービス
      ERP/BI等パッケージソフトウェア導入サービス
      システムインフラ構築、クラウド環境活用サービス
      スマートデバイス活用システム構築サービス
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