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2015年日本携帯電話サービス顧客満足度調査＜顧客満足度編＞
[15/09/30]
提供元：共同通信PRワイヤー
提供元：共同通信PRワイヤー
2015年9月30日
株式会社J.D. パワー アジア・パシフィック
J.D. パワー アジア・パシフィック
2015年日本携帯電話サービス顧客満足度調査＜顧客満足度編＞
報道用資料
価格競争となっている今こそ顧客満足度を高めることが重要
2015年日本携帯電話サービス顧客満足度調査＜顧客満足度編＞
＜当資料の要約＞
●NTTドコモが２年連続で総合満足度No.1。但し２位のauとは拮抗
●コストをフックに顧客獲得したとしても、実際に利用して満足して貰わないと顧客流出のリスクは高まる
CS（顧客満足度）に関する調査・コンサルティングの国際的な専門機関である株式会社J.D. パワー アジア・パシフィック（本社：東京都港区、代表取締役社長：鈴木郁、略称：J.D. パワー）は、2015年日本携帯電話サービス顧客満足度調査＜顧客満足度編＞の結果を発表した。
この１年以内にNTTドコモ、au、SoftBankの大手３社の携帯電話サービスに新規加入した人が、その事業者を選んだ理由をみてみると、今年一番多かったのは「料金プランがよかった」、次いで「加入時のキャンペーンがよかった」、「家族と同じ会社にしたかった」となっている。続いて2011年から2015年にかけて５ポイント以上の変化がみられた項目をみると、「料金プランがよかった」「加入時のキャンペーンがよかった」は増加している一方で、「家族と同じ会社にしたかった」「欲しい電話機があった」「電波がつながりやすい」「使いたい機能・サービスがあった」は減少している。
このうち、「料金プランがよかった」「加入時のキャンペーンがよかった」といったコストメリットを理由に事業者を選ぶ人が増えている背景には、事業者間での電話機ラインナップや通信品質等で差別化がしにくくなっている中、事業者が料金を中心に訴求し、顧客獲得を行ってきたことがあげられる。
しかしながら、顧客が料金やキャンペーンに惹かれ新規加入したとしても、実際に利用して満足していなければ継続的に利用しようという意向は低くなることは本調査で明らかとなっている。つまり、コストメリットをフックに顧客獲得したとしても、利用して満足して貰わなければスイッチされてしまう可能性は高まってしまう。それゆえ、料金が競争軸となった現在でも、顧客満足度を高めることは重要なのだ。
携帯電話サービスの顧客満足度はNTTドコモが２年連続で総合満足度トップ（561ポイント）となった。NTTドコモは、携帯電話サービスの満足度を捉える６ファクターのうち３ファクター（「通信品質・エリア」「電話機購入経験」「アフターサポート」）で最も高い評価となっている。顧客満足度第２位はau（560ポイント）であり、「電話機」「各種費用」「提供サービス」でトップ評価となっている。第３位はSoftBank（534ポイント）であった。
当調査は、全国10地域（北海道/東北/北陸/関東/東海/関西/中国/四国/九州/沖縄）における携帯電話の個人利用者（16〜64歳）を対象に携帯電話サービスの満足度を明らかにするものである。17回目となる今回は2015年７月にインターネット調査を実施し、総計31,200人から回答を得た。
顧客満足度の測定にあたっては６ファクターを設定し、それぞれに関連する詳細項目に対する評価を基に総合満足度スコアの算出を行っている（1,000ポイント満点）。各ファクターの総合満足度への影響力は、「通信品質・エリア」（26％）、「提供サービス（*）」（22％）、「各種費用」（21％）、「電話機」（14％）、「アフターサポート」（12％）、「電話機購入経験」（6％）の順となっている。
* 提供サービス：電話機の機能の有無によらず利用できる、携帯電話会社が提供しているサービスのことを指します。（音声通話・メール・インターネット・カメラなどの機能はここに含みません）
＊J.D. パワーが結果を発表する調査はすべてJ.D. パワーが第三者機関として自主企画により実施したものです。
＜株式会社J.D. パワー アジア・パシフィックについて＞
当社は米国J.D. パワーの日本を含むアジア地域でのビジネスの拠点として1990 年に設立された。自動車業界を始め通信、IT、金融、保険、トラベルなど様々な業界において顧客満足に関する調査やコンサルティングを実施している。尚、J.D. パワーではシンガポール、北京、上海、バンコクに拠点をもち、日本、オーストラリア、中国、インド、インドネシア、マレーシア、フィリピン、台湾、タイ、ベトナムで調査を実施している。会社概要や提供サービスなどの詳細は当社ウェブサイトhttp://japan.jdpower.comまで。
＜ご注意＞
本紙は報道用資料です。（株）J.D. パワー アジア・パシフィックの許可無く本資料に掲載されている情報および結果を広告または販促活動に転用することを禁止します。
株式会社J.D. パワー アジア・パシフィック
J.D. パワー アジア・パシフィック
2015年日本携帯電話サービス顧客満足度調査＜顧客満足度編＞
報道用資料
価格競争となっている今こそ顧客満足度を高めることが重要
2015年日本携帯電話サービス顧客満足度調査＜顧客満足度編＞
＜当資料の要約＞
●NTTドコモが２年連続で総合満足度No.1。但し２位のauとは拮抗
●コストをフックに顧客獲得したとしても、実際に利用して満足して貰わないと顧客流出のリスクは高まる
CS（顧客満足度）に関する調査・コンサルティングの国際的な専門機関である株式会社J.D. パワー アジア・パシフィック（本社：東京都港区、代表取締役社長：鈴木郁、略称：J.D. パワー）は、2015年日本携帯電話サービス顧客満足度調査＜顧客満足度編＞の結果を発表した。
この１年以内にNTTドコモ、au、SoftBankの大手３社の携帯電話サービスに新規加入した人が、その事業者を選んだ理由をみてみると、今年一番多かったのは「料金プランがよかった」、次いで「加入時のキャンペーンがよかった」、「家族と同じ会社にしたかった」となっている。続いて2011年から2015年にかけて５ポイント以上の変化がみられた項目をみると、「料金プランがよかった」「加入時のキャンペーンがよかった」は増加している一方で、「家族と同じ会社にしたかった」「欲しい電話機があった」「電波がつながりやすい」「使いたい機能・サービスがあった」は減少している。
このうち、「料金プランがよかった」「加入時のキャンペーンがよかった」といったコストメリットを理由に事業者を選ぶ人が増えている背景には、事業者間での電話機ラインナップや通信品質等で差別化がしにくくなっている中、事業者が料金を中心に訴求し、顧客獲得を行ってきたことがあげられる。
しかしながら、顧客が料金やキャンペーンに惹かれ新規加入したとしても、実際に利用して満足していなければ継続的に利用しようという意向は低くなることは本調査で明らかとなっている。つまり、コストメリットをフックに顧客獲得したとしても、利用して満足して貰わなければスイッチされてしまう可能性は高まってしまう。それゆえ、料金が競争軸となった現在でも、顧客満足度を高めることは重要なのだ。
携帯電話サービスの顧客満足度はNTTドコモが２年連続で総合満足度トップ（561ポイント）となった。NTTドコモは、携帯電話サービスの満足度を捉える６ファクターのうち３ファクター（「通信品質・エリア」「電話機購入経験」「アフターサポート」）で最も高い評価となっている。顧客満足度第２位はau（560ポイント）であり、「電話機」「各種費用」「提供サービス」でトップ評価となっている。第３位はSoftBank（534ポイント）であった。
当調査は、全国10地域（北海道/東北/北陸/関東/東海/関西/中国/四国/九州/沖縄）における携帯電話の個人利用者（16〜64歳）を対象に携帯電話サービスの満足度を明らかにするものである。17回目となる今回は2015年７月にインターネット調査を実施し、総計31,200人から回答を得た。
顧客満足度の測定にあたっては６ファクターを設定し、それぞれに関連する詳細項目に対する評価を基に総合満足度スコアの算出を行っている（1,000ポイント満点）。各ファクターの総合満足度への影響力は、「通信品質・エリア」（26％）、「提供サービス（*）」（22％）、「各種費用」（21％）、「電話機」（14％）、「アフターサポート」（12％）、「電話機購入経験」（6％）の順となっている。
* 提供サービス：電話機の機能の有無によらず利用できる、携帯電話会社が提供しているサービスのことを指します。（音声通話・メール・インターネット・カメラなどの機能はここに含みません）
＊J.D. パワーが結果を発表する調査はすべてJ.D. パワーが第三者機関として自主企画により実施したものです。
＜株式会社J.D. パワー アジア・パシフィックについて＞
当社は米国J.D. パワーの日本を含むアジア地域でのビジネスの拠点として1990 年に設立された。自動車業界を始め通信、IT、金融、保険、トラベルなど様々な業界において顧客満足に関する調査やコンサルティングを実施している。尚、J.D. パワーではシンガポール、北京、上海、バンコクに拠点をもち、日本、オーストラリア、中国、インド、インドネシア、マレーシア、フィリピン、台湾、タイ、ベトナムで調査を実施している。会社概要や提供サービスなどの詳細は当社ウェブサイトhttp://japan.jdpower.comまで。
＜ご注意＞
本紙は報道用資料です。（株）J.D. パワー アジア・パシフィックの許可無く本資料に掲載されている情報および結果を広告または販促活動に転用することを禁止します。
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