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電通Y&R、電通PRがドールのプロジェクトで 米WOMMYアワードを3部門で受賞

2015年11月26日

電通ヤング&ルビカム株式会社
株式会社電通パブリックリレーションズ

電通Y&R、電通PRがドールのプロジェクトで 米WOMMYアワードを3部門で受賞

 電通ヤング&ルビカム株式会社(代表取締役社長:猪瀬 洋一、本社:東京都港区、以下電通Y&R)、と株式会社電通パブリックリレーションズ(代表取締役社長執行役員:近見 竹彦、本社:東京都中央区、以下電通PR)は、株式会社ドール(代表取締役社長:渡辺 陽介、本社:東京都千代田区、以下ドール)のために取り組んだプロジェクト「Dole: The "Wearable_Banana" (ウェアラブルバナナ)」で、米口コミマーケティング協会(WOMMA: Word of Mouth Marketing Association)が主催する 「WOMMY アワード」を3部門で受賞しました。「WOMMY アワード」は、優れた口コミマーケティングのプロジェクトを評価する業界賞で、今回受賞したのは、モメンタム部門(銀賞)、エンゲージメント部門(銅賞)、テクノロジー・インプリメンテーション部門(銅賞)です。

 WOMMYアワードは、WOMMAが2006年から毎年開催している賞で、今年で10年目の開催になります。今回の電通Y&R、電通PRの受賞は日本からの唯一の受賞となります。

<受賞概要>
「Dole: The “Wearable_Banana” (ウェアラブルバナナ)」
クライアント:ドール
エントリー会社:電通Y&R、電通PR、電通
カテゴリー: モメンタム部門(銀)、エンゲージメント部門(銅)、テクノロジー・インプリメンテーション部門(銅)

<受賞エントリーの内容>
「Dole: The "Wearable_Banana" (ウェアラブルバナナ)」
 2008年から東京マラソンに協賛している株式会社ドールは、ランナーを応援するために毎年約96,000本のバナナをランナーに無償提供しています。協賛を始めて8年目を迎えた「東京マラソン2015」では、バナナの無償提供に加え、世界中で普及が広がるウェアラブルデバイスに着目した、世界初“食べられるウェアラブルデバイス”、「Wearable_Banana(ウェアラブルバナナ)」を開発し、ランナーを応援しました。
 「Wearable_Banana(ウェアラブルバナナ)」は、完走タイム、心拍数、Twitterで取得した応援メッセージの他、東京マラソン2015コース内4カ所に設けられたドールの「極撰バナナ」摂取ポイントを表示するよう設計されました。またウェアラブルバナナが高い話題性を獲得することで、ドールバナナの認知拡大を図りました。
当日「ウェアラブルバナナ」を装着したランナーは見事東京マラソン2015を完走し、本キャンペーンは、国内の地上波テレビ番組や各種メディアだけでなく、ABC News、Wall Street Journal、Yahoo!、Huffington Post、Bloombergなど、海外のメディアでも報道されました。

<プロジェクト PR担当者> 
電通Y&R  コミュニケーション・プランナー  布施 優樹 
電通Y&R  第2アカウントプランニング局局長  山川 正一 
電通Y&R  同アカウントディレクター     後藤 直子 
電通PR   チーフPRプランナー        井口 理
電通PR   PRプランナー           谷本 直也
電通PR   PRプランナー           國枝 至
電通PR   PRプランナー           荒川 統子
電通PR   PRプランナー           味方 勇人

<電通ヤング&ルビカム株式会社>
 電通ヤング&ルビカムは、1981年に世界をリードする2つのコミュニケーショングループである、電通とヤング&ルビカムから生まれたユニークなジョイントベンチャーです。日本と欧米の異文化の頭脳を持つことで、クライアント及びブランドのパートナーとして、さまざまなソリューションをグローバルベースで提供しています。消費者、市場、メディアそして企業が大きく変化するなかで、戦略立案からクリエイティブ開発、戦略PR、デジタル・ソリューション、メディアプランニング・バイイングに至るまで、コミュニケーションに関するあらゆるサービスを提供する「フルサービスの広告会社」です。

<株式会社電通パブリックリレーションズ>
 電通PRは、1961年の創立以来、クライアントとステークホルダーの良好な関係を生み出す戦略パートナーとして、国内外の企業・政府・団体のコミュニケーションをサポートしてきました。ソーシャルメディア、デジタル・マーケティングなどで高い専門性を備えたコンサルタントを含む、総勢253名の社員が、マーケティング・コミュニケーションおよびコーポレート・コミュニケーションの領域で、戦略提案から専門的なソリューションまで、フルラインでご提供いたします。
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