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ポルシェの売上高と利益が増加

多大な投資にも関わらず高い利益率を維持

ポルシェAG（本社：ドイツ、シュトゥットガルト 社長：オリバー・ブルーメ）は2017会計年度の最初の9ヶ月において販売台数、売上高、営業利益、および従業員数が増加しています。営業利益は前年同期との比較で5%増の30億ユーロ、売上高は同4%増の171億ユーロとなり、営業利益率は17.6%でした。2017年第3四半期を終えて、販売台数は185,898台(前年比4%増)で、従業員数は29,284人(同8%増)でした。

「我々が得た高い利益率は、電動化や未来のテクノロジーに対する研究に費やされています」とポルシェAG社長のオリバー・ブルーメは語ります。「モータースポーツに由来する911の新しいモデルと、ニューパナメーラ、ニューカイエンは高い人気を博しています。それと同時に我々のプラグイン ハイブリッドテクノロジーに対しても市場は好意的に見ています。これこそがパナメーラおよびパナメーラ スポーツツーリスモのもっともパワフルなトップモデルが、ハイブリッド システムを採用している理由です。2019年にはポルシェ初のフル電動自動車であるミッションEを導入する予定です」とブルーメは続けました。

財務およびIT担当の取締役会副会長であるルッツ・メシュケは、デジタライゼーションと電気自動車に対する高いレベルの投資はスポーツカーメーカーにとって大きな挑戦であると捉えています。ポルシェは過去5年間で30億ユーロ以上の投資をプラグイン ハイブリッドテクノロジーおよび電気自動車に対して行っており、ツッフェンハウゼンにおいて今後1,200名以上の雇用を生み出すことになります。「これらは我が社の未来に向けての投資です。15%の利益率を維持するという戦略的目標に変わりはありません。この目標を達成するため、健全な構造をさらに最適化していきます」とメシュケは語りました。

2017会計年度において、ブルーメとメシュケは昨年の高いレベルをわずかに超える営業利益を見込んでいます。これは販売台数および売上高についても同様です。