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【新刊のご案内】９月６日発売『世界でいちばん働きがいのある会社』
[18/08/31]
提供元：共同通信PRワイヤー
提供元：共同通信PRワイヤー
2018年8月31日
Great Place to Work® Institute Japan
株式会社働きがいのある会社研究所
http://hatarakigai.info/
【新刊のご案内】９月６日発売『世界でいちばん働きがいのある会社』
日本の「働き方改革」はまだまだ甘い？ 世界基準の「働きがいの高め方」教えます！
「働きがい」に関する調査・分析を世界50ヵ国以上で実施している専門機関Great Place to Work® Institute（以下GPTW）のCEO、マイケル・C・ブッシュの著書『世界でいちばん働きがいのある会社』の日本版（日経BP社）が9月6日(火)より発売されます。日本版特別章として、Great Place to Work® Institute Japan（以下GPTWジャパン、本社：東京都品川区）の代表取締役社長 岡元利奈子が執筆した「日本の働き方改革の光と影」を収載しています。
【画像： https://kyodonewsprwire.jp/img/201808307405-O9-pojCj48u 】
■書籍概要
「働きがいのある会社」に関して世界50ヵ国以上で調査を行うGPTWが、20年以上にわたって蓄積したデータを徹底分析。真の「働きがいのある企業文化」と、その担い手である「全員型リーダー」を創る方法を指南！
著者がCEOを務めるGPTWは、米国では「FORTUNE」誌の「働きがいのある会社100」の調査元として知られています。「働きがい」は目に見えにくいものですが、GPTWジャパンでは「働きがい」＝「働きやすさ」＋「やりがい」と定義しています。「働きやすさ（オフィス環境や就業時間）」は目に見えやすいため改善しやすく、日本企業の働き方改革もここに取り組む企業が多い一方、「やりがい」に関しては見えにくいこともあり、なかなか手が付けられていない状況です。
世界で6,000社以上の企業とそこで働く400万人以上の従業員を調査・分析したデータに基づき、本書では、世界レベルの「働きがいのある会社」とそれを率いる「全員型リーダー」のつくり方を指南。また、日本語版特別章として、日本の実情に合わせて執筆した「日本の働き方改革の光と陰」を収載しています。
＜本書の特徴＞
◆ 曖昧な「働きがい」を見える化し、企業に何が足りないかを明確に指摘
◆ 一部の仕事のできる社員だけでなく、全社員の「働きがい」を高め、全社員の潜在能力を高める方法を伝授
◆ 日本版特別章 「日本の働き方改革の光と陰 〜世界標準に足りないものとは〜」 を収載
【画像： https://kyodonewsprwire.jp/img/201808307405-O2-aFUGgs80 】
書 名：『世界でいちばん働きがいのある会社』
著 者：マイケル C. ブッシュ & GPTW 調査チーム
訳 者：笹山 裕子
発 行：日経BP社
発 売：日経BPマーケティング
発売日：2018年9月6日
価 格：1,600円＋税
仕 様：四六判、272頁
■著者プロフィール
【画像： https://kyodonewsprwire.jp/img/201808307405-O3-h6LuH7d1 】
マイケル・C・ブッシュ Great Place to Work® Institute （GPTW）CEO
GPTWのCEO。GPTWは、高信頼・高実績の職場文化についての世界的権威であり、50ヵ国以上にオフィスを構えている。「働きがいのある会社」とはどんなものであるのかについて従業員の経験を中心に徹底的な調査を行う。2015年にGPTWに参加するまでは、自らが創業したオンライン学習組織エイト・ファクターズの社長、クラーク・サステイナブル・リソース・ディベロップメンツのCEO、年商4000万ドルから3億ドルへと育てたテトラ・テック・コミュニケーションズのCEOを歴任。
＜日本版特別章＞ 執筆者プロフィール
【画像： https://kyodonewsprwire.jp/img/201808307405-O4-75UQip1m 】
Great Place to Work® Institute Japan （GPTWジャパン）
株式会社働きがいのある会社研究所
代表取締役社長 岡元 利奈子 (おかもと りなこ)
人事測定研究所（現リクルートマネジメントソリューションズ）入社。人事コンサルタントとして、人事制度設計や従業員意識調査などを行う。その後海外現地法人のコンサルティングビジネスの立ち上げ支援などを経験し、2014年より現職。
＜目次＞
[序文] モチベーションのさらなる理解のために ダン・アリエリー（心理学者・行動経済学者）
[はじめに] 働きがいのある会社
10年か20年前であれば「働きがいのある会社」と見なすのに十分だった条件も、今や十分ではなくなっている。組織が生き残り、繁栄するためには「全員型働きがいのある会社」を築かなくてはならない。
■パート1 ビジネスのために
[第1章] 売り上げも、利益も増える
「全員型働きがいのある会社」はビジネスをより良いものにする。常に高い信頼が保たれている文化は、ビジネスで成功するために不可欠なものになりつつある。
[第2章] 新しいビジネスフロンティア
社会とテクノロジーの変化により、新しいビジネスの方法が求められる。
[第3章] ビジネスフロンティアで成功する
重要なのは、リーダーシップの有効性や価値観、信頼を通じて、働く人の潜在能力を最大化することだ。これが正しくできていれば、イノベーションと財務面の成長は自然についてくる
[第4章] 人の潜在能力の最大化が業績を伸ばす
従業員の職場経験のギャップを埋めることが、売り上げの増加、株価の上昇、従業員の定着など、経営の向上につながる。
■パート2 人々のために、世界のために
[第5章] あらゆる人にとって働きがいのある会社
「全員型働きがいのある会社」では、すべての従業員が仕事に最善を尽くしつつ、健康で充実した生活を送ることができる。
[第6章] より良いビジネスでより良い世界を
「全員型働きがいのある会社」は、公正で、思いやりに満ちていて、
誰にでもチャンスがあり、繁栄の恩恵にあずかれる社会の構築に役立つ。
■パート3 全員型リーダーに求められること
[第7章] 「全員型働きがいのある会社」を率いる
効果的なリーダーシップについての最新の調査結果を基に、「全員型働きがいのある会社」の構築のためにリーダーがすべきことを明らかにする。
[第8章] すべての人のためのロケット船
「全員型働きがいのある会社」をつくるのは大変だが、21世紀にはそれが主流となっていく。
[日本版特別章]★ 日本の働き方改革の光と陰 〜世界標準に足りないものとは〜
（GPTWジャパン代表 岡元利奈子）
＜当機関について＞
【画像： https://kyodonewsprwire.jp/img/201808307405-O5-Fnna5xeZ 】
Great Place to Work® Instituteは、世界約50カ国で、「働きがいのある会社」を世界共通の基準で調査・分析し、各国の有力メディアでランキングを発表しています。米国では、1998年より「FORTUNE」を通じて毎年発表されており、「働きがいのある会社」ランキングに名を連ねることが、「一流企業の証」として認められています。
日本においては、株式会社働きがいのある会社研究所がGreat Place to Work® Institute よりライセンスを受け、Great Place to Work® Institute Japan（GPTWジャパン）を運営しています。
【画像： https://kyodonewsprwire.jp/img/201808307405-O8-6p1E9YNq 】
※詳細はこちらをご覧ください⇒
https://hatarakigai.info/about/history.html
Great Place to Work® Institute Japan
株式会社働きがいのある会社研究所
http://hatarakigai.info/
【新刊のご案内】９月６日発売『世界でいちばん働きがいのある会社』
日本の「働き方改革」はまだまだ甘い？ 世界基準の「働きがいの高め方」教えます！
「働きがい」に関する調査・分析を世界50ヵ国以上で実施している専門機関Great Place to Work® Institute（以下GPTW）のCEO、マイケル・C・ブッシュの著書『世界でいちばん働きがいのある会社』の日本版（日経BP社）が9月6日(火)より発売されます。日本版特別章として、Great Place to Work® Institute Japan（以下GPTWジャパン、本社：東京都品川区）の代表取締役社長 岡元利奈子が執筆した「日本の働き方改革の光と影」を収載しています。
【画像： https://kyodonewsprwire.jp/img/201808307405-O9-pojCj48u 】
■書籍概要
「働きがいのある会社」に関して世界50ヵ国以上で調査を行うGPTWが、20年以上にわたって蓄積したデータを徹底分析。真の「働きがいのある企業文化」と、その担い手である「全員型リーダー」を創る方法を指南！
著者がCEOを務めるGPTWは、米国では「FORTUNE」誌の「働きがいのある会社100」の調査元として知られています。「働きがい」は目に見えにくいものですが、GPTWジャパンでは「働きがい」＝「働きやすさ」＋「やりがい」と定義しています。「働きやすさ（オフィス環境や就業時間）」は目に見えやすいため改善しやすく、日本企業の働き方改革もここに取り組む企業が多い一方、「やりがい」に関しては見えにくいこともあり、なかなか手が付けられていない状況です。
世界で6,000社以上の企業とそこで働く400万人以上の従業員を調査・分析したデータに基づき、本書では、世界レベルの「働きがいのある会社」とそれを率いる「全員型リーダー」のつくり方を指南。また、日本語版特別章として、日本の実情に合わせて執筆した「日本の働き方改革の光と陰」を収載しています。
＜本書の特徴＞
◆ 曖昧な「働きがい」を見える化し、企業に何が足りないかを明確に指摘
◆ 一部の仕事のできる社員だけでなく、全社員の「働きがい」を高め、全社員の潜在能力を高める方法を伝授
◆ 日本版特別章 「日本の働き方改革の光と陰 〜世界標準に足りないものとは〜」 を収載
【画像： https://kyodonewsprwire.jp/img/201808307405-O2-aFUGgs80 】
書 名：『世界でいちばん働きがいのある会社』
著 者：マイケル C. ブッシュ & GPTW 調査チーム
訳 者：笹山 裕子
発 行：日経BP社
発 売：日経BPマーケティング
発売日：2018年9月6日
価 格：1,600円＋税
仕 様：四六判、272頁
■著者プロフィール
【画像： https://kyodonewsprwire.jp/img/201808307405-O3-h6LuH7d1 】
マイケル・C・ブッシュ Great Place to Work® Institute （GPTW）CEO
GPTWのCEO。GPTWは、高信頼・高実績の職場文化についての世界的権威であり、50ヵ国以上にオフィスを構えている。「働きがいのある会社」とはどんなものであるのかについて従業員の経験を中心に徹底的な調査を行う。2015年にGPTWに参加するまでは、自らが創業したオンライン学習組織エイト・ファクターズの社長、クラーク・サステイナブル・リソース・ディベロップメンツのCEO、年商4000万ドルから3億ドルへと育てたテトラ・テック・コミュニケーションズのCEOを歴任。
＜日本版特別章＞ 執筆者プロフィール
【画像： https://kyodonewsprwire.jp/img/201808307405-O4-75UQip1m 】
Great Place to Work® Institute Japan （GPTWジャパン）
株式会社働きがいのある会社研究所
代表取締役社長 岡元 利奈子 (おかもと りなこ)
人事測定研究所（現リクルートマネジメントソリューションズ）入社。人事コンサルタントとして、人事制度設計や従業員意識調査などを行う。その後海外現地法人のコンサルティングビジネスの立ち上げ支援などを経験し、2014年より現職。
＜目次＞
[序文] モチベーションのさらなる理解のために ダン・アリエリー（心理学者・行動経済学者）
[はじめに] 働きがいのある会社
10年か20年前であれば「働きがいのある会社」と見なすのに十分だった条件も、今や十分ではなくなっている。組織が生き残り、繁栄するためには「全員型働きがいのある会社」を築かなくてはならない。
■パート1 ビジネスのために
[第1章] 売り上げも、利益も増える
「全員型働きがいのある会社」はビジネスをより良いものにする。常に高い信頼が保たれている文化は、ビジネスで成功するために不可欠なものになりつつある。
[第2章] 新しいビジネスフロンティア
社会とテクノロジーの変化により、新しいビジネスの方法が求められる。
[第3章] ビジネスフロンティアで成功する
重要なのは、リーダーシップの有効性や価値観、信頼を通じて、働く人の潜在能力を最大化することだ。これが正しくできていれば、イノベーションと財務面の成長は自然についてくる
[第4章] 人の潜在能力の最大化が業績を伸ばす
従業員の職場経験のギャップを埋めることが、売り上げの増加、株価の上昇、従業員の定着など、経営の向上につながる。
■パート2 人々のために、世界のために
[第5章] あらゆる人にとって働きがいのある会社
「全員型働きがいのある会社」では、すべての従業員が仕事に最善を尽くしつつ、健康で充実した生活を送ることができる。
[第6章] より良いビジネスでより良い世界を
「全員型働きがいのある会社」は、公正で、思いやりに満ちていて、
誰にでもチャンスがあり、繁栄の恩恵にあずかれる社会の構築に役立つ。
■パート3 全員型リーダーに求められること
[第7章] 「全員型働きがいのある会社」を率いる
効果的なリーダーシップについての最新の調査結果を基に、「全員型働きがいのある会社」の構築のためにリーダーがすべきことを明らかにする。
[第8章] すべての人のためのロケット船
「全員型働きがいのある会社」をつくるのは大変だが、21世紀にはそれが主流となっていく。
[日本版特別章]★ 日本の働き方改革の光と陰 〜世界標準に足りないものとは〜
（GPTWジャパン代表 岡元利奈子）
＜当機関について＞
【画像： https://kyodonewsprwire.jp/img/201808307405-O5-Fnna5xeZ 】
Great Place to Work® Instituteは、世界約50カ国で、「働きがいのある会社」を世界共通の基準で調査・分析し、各国の有力メディアでランキングを発表しています。米国では、1998年より「FORTUNE」を通じて毎年発表されており、「働きがいのある会社」ランキングに名を連ねることが、「一流企業の証」として認められています。
日本においては、株式会社働きがいのある会社研究所がGreat Place to Work® Institute よりライセンスを受け、Great Place to Work® Institute Japan（GPTWジャパン）を運営しています。
【画像： https://kyodonewsprwire.jp/img/201808307405-O8-6p1E9YNq 】
※詳細はこちらをご覧ください⇒
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