関西大学化学生命工学部・葛谷明紀教授が医療ITベンチャー・セルスペクト株式会社との共同研究を開始
[19/05/30]
提供元:共同通信PRワイヤー
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2019年5月30日
関西大学
関西大学化学生命工学部・葛谷明紀教授が医療ITベンチャー・セルスペクト株式会社との共同研究を開始
〜簡便な多項目測定を可能にする新規アッセイ系の構築を目指す〜
関西大学化学生命工学部の葛谷明紀教授は、従来取り組んできたDNAナノテクノロジーを用いた新規 アッセイ系の構築について、医療ITベンチャー企業のセルスペクト株式会社(岩手県盛岡市、代表:岩渕拓也)と共同研究を開始しました。
★本件のポイント
・DNAオリガミの世界に先立った医療応用で、「健康チェックサービス」の高度化を目指す
・アプタマーやDNAオリガミは水平展開性に優れるため、多項目化に適している
葛谷教授らはこれまでに、「DNAオリガミ法」を活用して「動くナノ構造体」を作製する研究に取り組んできました。DNAオリガミ法とは、あらかじめデザインされた配列のDNAを混ぜるだけで設計通りのナノ構造体を作製できる、最新のナノテクノロジー技術です。生体マーカーを認識する「アプタマー」と組み合わせることで、そのナノ構造体を自在に動かすことができ、その特徴を活かした実用化が強く望まれてきました。
セルスペクト株式会社は、POCT(Point of Care Testing)を志向した医療機器及び検査スティックの開発からITを駆使した健康データ利活用までを事業領域とする医療ITベンチャー企業です。自社開発したPOCTは多項目同時測定が可能(一滴の血液から糖質、脂質、肝機能などを10分間で同時測定できる)という強みを有しています。
■ 世界に先立つDNAオリガミの医療・ヘルスケア分野への応用を目指す
アプタマーやDNAオリガミはともに核酸分子であるため、タンパク質である抗体と比較して同じ測定原理であれば水平展開が容易であり、特に多項目測定を目的とした際に大きなメリットが期待できます。今後両者は検出原理の開発を共同で行い、DNAオリガミの医療・ヘルスケア分野への応用を目指します。また、健診・診断分野における実用化を目前とした本研究は、「2025年大阪万博」が目指す未来社会のデザインに向けた「健康・医療に関する技術貢献」にもつながることが期待されます。
▼本件の詳細(プレスリリースNo.17)
http://www.kansai-u.ac.jp/global/guide/pressrelease/2019/No17.pdf
関西大学
関西大学化学生命工学部・葛谷明紀教授が医療ITベンチャー・セルスペクト株式会社との共同研究を開始
〜簡便な多項目測定を可能にする新規アッセイ系の構築を目指す〜
関西大学化学生命工学部の葛谷明紀教授は、従来取り組んできたDNAナノテクノロジーを用いた新規 アッセイ系の構築について、医療ITベンチャー企業のセルスペクト株式会社(岩手県盛岡市、代表:岩渕拓也)と共同研究を開始しました。
★本件のポイント
・DNAオリガミの世界に先立った医療応用で、「健康チェックサービス」の高度化を目指す
・アプタマーやDNAオリガミは水平展開性に優れるため、多項目化に適している
葛谷教授らはこれまでに、「DNAオリガミ法」を活用して「動くナノ構造体」を作製する研究に取り組んできました。DNAオリガミ法とは、あらかじめデザインされた配列のDNAを混ぜるだけで設計通りのナノ構造体を作製できる、最新のナノテクノロジー技術です。生体マーカーを認識する「アプタマー」と組み合わせることで、そのナノ構造体を自在に動かすことができ、その特徴を活かした実用化が強く望まれてきました。
セルスペクト株式会社は、POCT(Point of Care Testing)を志向した医療機器及び検査スティックの開発からITを駆使した健康データ利活用までを事業領域とする医療ITベンチャー企業です。自社開発したPOCTは多項目同時測定が可能(一滴の血液から糖質、脂質、肝機能などを10分間で同時測定できる)という強みを有しています。
■ 世界に先立つDNAオリガミの医療・ヘルスケア分野への応用を目指す
アプタマーやDNAオリガミはともに核酸分子であるため、タンパク質である抗体と比較して同じ測定原理であれば水平展開が容易であり、特に多項目測定を目的とした際に大きなメリットが期待できます。今後両者は検出原理の開発を共同で行い、DNAオリガミの医療・ヘルスケア分野への応用を目指します。また、健診・診断分野における実用化を目前とした本研究は、「2025年大阪万博」が目指す未来社会のデザインに向けた「健康・医療に関する技術貢献」にもつながることが期待されます。
▼本件の詳細(プレスリリースNo.17)
http://www.kansai-u.ac.jp/global/guide/pressrelease/2019/No17.pdf