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New Relic、デジタルビジネスの可観測性を高める新サービス「New Relic One」を提供開始
[19/05/30]
提供元：共同通信PRワイヤー
提供元：共同通信PRワイヤー
2019年5月30日
New Relic株式会社
New Relic、組織のイノベーション加速とデジタルビジネスの可観測性を高める新サービス「New Relic One」を提供開始
デジタルビジネスを展開する企業に対してリアルタイムのインサイトを提供するNew Relic, Inc.（本社：米国サンフランシスコ、CEO 兼創業者：ルー・サーニー、NY 証券取引所 証券コード：NEWR、以下、New Relic）の日本法人であるNew Relic株式会社（本社：東京都港区、代表取締役：小西真一朗）は、業界最大で包括的なクラウドベースのインストルメンテーション（計測）プラットフォーム「New Relic One」を日本市場向けに提供開始しました。New Relic Oneは、AWS Lambdaのモニタリングや新たなダッシュボード、プログラマビリティ、グローバル検索、アカウント横断的なサービスマップなどの新機能を備えています。
ソフトウェア開発運用チームは近年、複雑化するソフトウェアのパフォーマンスを維持する上で多くの課題に直面しています。コンテナやマイクロサービスで構成され、オンプレミスやクラウドで稼働する個々のシステムが相互に依存するなか、システムの管理を数百ものチームで担当している大企業が多くあります。サービスに問題が発生した場合には、各チームは顧客に直接影響を及ぼす前に、速やかかつ確実に問題を発見し、解決することが求められます。
New Relic Oneは、複雑な環境下にある開発/運用チームが直ちに行動できるよう、速やかにソフトウェアのデータを発見、可視化し、理解できるように支援します。New Relic Oneを通じて、企業がカスタマーエクスペリエンスの健全性をリアルタイムで把握し、デジタルビジネスでの収益増大を加速していくことを期待します。
New Relic の CEO 兼創業者であるルー・サーニーは、次のように述べています。
「企業が所有するカスタマーエクスペリエンスに関するデータが、複数のシステム、ダッシュボード、組織に分散している複雑な環境において、ソフトウェア開発/運用チームは情報を断片的にしか把握できず苦労しています。New Relic Oneは、業界初のエンティティ中心型オブザーバビリティ（可観測性）プラットフォームで、複数のアカウントに及ぶ全ての顧客データを統合し、全データの相関・依存関係を全社的に把握できます。つまり、より完璧なソフトウェアの提供を支援することで今日の企業が抱える課題を解決し、次の10年間のイノベーションを促進していきます」
New Relic Oneの概要
New Relic Oneは、ソフトウェア開発/運用チームにおけるデジタルシステムのパフォーマンス管理の手法を変革するために開発されました。複数のプロジェクトにまたがる横断的なデータを統合し、各チームは計測された全てのデータを全社的に見ることができます。全てのデータを1ヶ所で見られ、各チームが管理を担当するサービスを速やかに検証できます。
エンティティの定義
New Relic Oneは、計測が必要な対象全てをエンティティとみなし、エンティティを索引して相互の関係・依存性を追跡するため、メトリックに加えてコンテキストも把握できます。New Relicはエンティティを「デジタルビジネスの成功のために計測が必要なすべての要素」と定義しており、その中にはマイクロサービス、モバイルアプリ、Kubernetesクラスター、Lambdaファンクションなども含まれています。エンティティがデータを送り、そのデータがエンティティの内部に関するコンテキスト（前後の依存関係を含む）を提供します。企業で問題が発生した場合、メトリックを計測するだけでは不十分です。早期に問題を発見し、カスタマーエクスペリエンスを向上させるには、エンティティ間の相互の関係・依存性を速やかに把握する必要があります。従来の企業利用されてきた断片的なツールと異なり、New Relic Oneのエンティティ中心の可観測性アプローチでは、企業を取り巻く全てのシステム、チーム、テクノロジーを横断的に結び付けたデータを提供することができます。
New Relic Oneは、以下を実現します。
▼複雑な環境に対する全社的で統合的なビュー
エンティティの依存関係を自動的に可視化できるアカウント横断的な新たなサービスマップを導入し、問題のトラブルシューティングを行う際、容易かつ速やかに原因特定できるようにします。
▼統合検索・発見プラットフォーム
新たなグローバル検索とユニバーサルタグによるフィルタリングを提供するため、全社横断的に素早く簡単にエンティティを見つけられます。
▼簡単に作成できる強力なダッシュボード
新たな改良版ダッシュボード機能を導入しているため、ユーザーは、技術的な取り組みとビジネスへの影響を関連づける豊富な情報を提供するカスタムダッシュボードを速やかに作成できます。チャートビルダーという新機能を使って、グラフィックベースの洗練されたツールで効果的なクエリを簡単に作成し、SQL に似たクエリ言語であるNew Relic Query Language（NRQL）を補完します。New Relic Insightsの既存のダッシュボードがNew Relic Oneに自動的に表示され、閲覧・編集することができます。
▼事業別ビュー作成のためのプログラマビリティ
事業別・領域別のニーズに対する可視化機能を速やかに拡張できます。例えば、店舗の販売時点情報管理（POS）システムのデータとリアルタイムのテレメトリを簡単に統合し、単一のマップに重ね合わせられます。例えば、地域横断的に店舗業績を俯瞰でき、アラートを発信している特定の店舗の業績も調査できます。プログラマビリティを活かして、企業の業績管理にNew Relic Oneを組み込むことができます。
▼統一的なユーザーエクスペリエンスとグローバルホームページ
新たなホームページエクスペリエンスを提供し、全てのパフォーマンスデータを１カ所で閲覧できるようにします。New Relic Oneは、New Relicの既存の製品プラットフォームの上位に位置するため、ユーザーは既存プラットフォーム上で引き続き、問題領域に速やかに的を絞り深く調査することができます。
New Relic Oneには、以下のNew Relicの最新イノベーションが導入されています。
▼AWS Lambdaのモニタリング
Lambdaの機能の監視、可視化、トラブルシューティング、アラート発信ができます。Lambadaのパフォーマンスを総合的に監視してLambdaの個々の機能を検証し、追跡、エラー、通信経路追跡、その他のトラブルシューティング情報を見ることができます。
▼Kubernetesクラスターのエクスプローラー
Kubernetesクラスターの多次元表現を提供し、複雑な環境を簡素化する忠実度の高い洗練されたUIを使って、Kubernetesのデータとメタデータを掘り下げられます。この既存の機能を今度はNew Relic Oneインターフェイス上で利用できます。
▼分散トレーシングのグローバル検索
カスタム属性やタグを使ってトレースを発見するための、シンプルながら効果的なツールを提供します。そのため各チームは、分散型ソフトウェア環境でのパフォーマンス面の問題の解決に一層スピーディに取り組めます。
またNew Relicは2019年度末までに、New Relic Oneのログ管理とAIOpsソリューションも提供する予定です。
＜お客様のコメント＞
Cox Automotive社のリードソフトウェアエンジニア、マシュー・B・ボーガン氏は、次のように述べています。
「New Relic Oneの改良版ダッシュボード機能を通じて、計測対象となる全てのエンティティの依存関係を可視化できます。このような可視化が、大いに必要とされていました。他のツールは、データの取得ができますが、New Relic Oneはコンテキストを提供してくれます。集中型プラットフォームで機能横断的にデータの相関関係を把握できることで、大きな効果と安心感が得られます。障害リスクを発見した時、原因を速やかに特定できるかが重要になります。New Relic Oneは、全く新たなレベルの粒度を提供し、カスタマーエクスペリエンスの向上に役立ちます」
＜アナリストのコメント＞
IDC社のI&O担当プログラムバイスプレジデント、スティーブン・エリオット氏は、次のように述べています。
「マイクロサービスとクラウド型サービスへの需要から、企業のITチームの複雑性は高まり続けています。この複雑性を解消するには、ソフトウェアアプリケーションの観測・測定プロセスを簡素化する周到なアプローチが必要です。モダンなシステムアーキテクチャ、DevOps、アジャイルアプローチに伴って変化のペースが加速する中、こうした要件が現在欠かせず、かつてなく重要になっています」
価格と提供情報
New Relic Oneは、国内のお客様を対象に追加料金なしで2019年5月30日（木）から正式に稼働を開始します。Proユーザー様には現在、New Relic Oneインターフェイス経由でAWS Lambdaモニタリング機能へのサポートを無料の期間限定で製品文書に従って実施しています。Kubernetesクラスターのエクスプローラーおよび分散トレーシングのグローバル検索は、基本的にProユーザー様にご利用いただけます。ログ管理とAIOpsを含む追加機能は、2019年度内に提供される予定です。
New Relic Oneに関する詳細については newrelic.co.jp/products をご覧ください。
■New Relicについて
New Relic は、デジタルビジネスを行う企業がより速くイノベーションを行うために必要とするリアルタイムのインサイトを提供しています。New Relic のクラウドプラットフォームは現代のソフトウェアとインフラストラクチャのあらゆる側面を監視しています。そのため、企業は問題をより速く発見・解決し、パフォーマンスの高い DevOps チームを構築し、デジタルトランスフォーメーションを加速することができます。New Relic がFortune 100 企業の過半数から支持されている理由は、newrelic.co.jp をご覧ください。
ソーシャルメディアのリンク
Facebook： https://www.facebook.com/NewRelicJapan/
Twitter： https://twitter.com/newrelic
YouTube： https://www.youtube.com/user/NewRelicInc
LinkedIn： https://www.linkedin.com/company/new-relic-inc-
New Relicの日本語ウェブサイトについては https://newrelic.co.jp をご覧ください。
*New Relicは、New Relic, Inc.の登録商標です。本文書内の製品名および会社名は全て、それらの登録名義人の商標である場合があります。
*将来予想に関する記述
本資料は関係情報の開示のみを目的として作成されたものであり、有価証券の取得または売付けの勧誘または申込みを構成するものではありません。本資料は、正確性を期すべく慎重に作成されていますが、完全性を保証するものではありません。また本資料の作成にあたり、当社に入手可能な第三者情報に依拠しておりますが、かかる第三者情報の実際の正確性および完全性について、当社が表明・保証するものではありません。当社は、本資料の記述に依拠したことにより生じる損害について一切の責任を負いません。本資料の情報は、事前の通知なく変更される可能性があります。本資料には将来予想に関する見通し情報が含まれます。これらの記述は、現在の見込、予測およびリスクを伴う想定（一般的な経済状況および業界または市場の状況を含みますがこれらに限定されません）に基づいており、実際の業績とは大きく異なる可能性があります。今後、新たな情報、将来の事象の発生またはその他いかなる理由があっても、当社は本資料の将来に関する記述を更新または修正する義務を負うものではありません。
New Relic株式会社
New Relic、組織のイノベーション加速とデジタルビジネスの可観測性を高める新サービス「New Relic One」を提供開始
デジタルビジネスを展開する企業に対してリアルタイムのインサイトを提供するNew Relic, Inc.（本社：米国サンフランシスコ、CEO 兼創業者：ルー・サーニー、NY 証券取引所 証券コード：NEWR、以下、New Relic）の日本法人であるNew Relic株式会社（本社：東京都港区、代表取締役：小西真一朗）は、業界最大で包括的なクラウドベースのインストルメンテーション（計測）プラットフォーム「New Relic One」を日本市場向けに提供開始しました。New Relic Oneは、AWS Lambdaのモニタリングや新たなダッシュボード、プログラマビリティ、グローバル検索、アカウント横断的なサービスマップなどの新機能を備えています。
ソフトウェア開発運用チームは近年、複雑化するソフトウェアのパフォーマンスを維持する上で多くの課題に直面しています。コンテナやマイクロサービスで構成され、オンプレミスやクラウドで稼働する個々のシステムが相互に依存するなか、システムの管理を数百ものチームで担当している大企業が多くあります。サービスに問題が発生した場合には、各チームは顧客に直接影響を及ぼす前に、速やかかつ確実に問題を発見し、解決することが求められます。
New Relic Oneは、複雑な環境下にある開発/運用チームが直ちに行動できるよう、速やかにソフトウェアのデータを発見、可視化し、理解できるように支援します。New Relic Oneを通じて、企業がカスタマーエクスペリエンスの健全性をリアルタイムで把握し、デジタルビジネスでの収益増大を加速していくことを期待します。
New Relic の CEO 兼創業者であるルー・サーニーは、次のように述べています。
「企業が所有するカスタマーエクスペリエンスに関するデータが、複数のシステム、ダッシュボード、組織に分散している複雑な環境において、ソフトウェア開発/運用チームは情報を断片的にしか把握できず苦労しています。New Relic Oneは、業界初のエンティティ中心型オブザーバビリティ（可観測性）プラットフォームで、複数のアカウントに及ぶ全ての顧客データを統合し、全データの相関・依存関係を全社的に把握できます。つまり、より完璧なソフトウェアの提供を支援することで今日の企業が抱える課題を解決し、次の10年間のイノベーションを促進していきます」
New Relic Oneの概要
New Relic Oneは、ソフトウェア開発/運用チームにおけるデジタルシステムのパフォーマンス管理の手法を変革するために開発されました。複数のプロジェクトにまたがる横断的なデータを統合し、各チームは計測された全てのデータを全社的に見ることができます。全てのデータを1ヶ所で見られ、各チームが管理を担当するサービスを速やかに検証できます。
エンティティの定義
New Relic Oneは、計測が必要な対象全てをエンティティとみなし、エンティティを索引して相互の関係・依存性を追跡するため、メトリックに加えてコンテキストも把握できます。New Relicはエンティティを「デジタルビジネスの成功のために計測が必要なすべての要素」と定義しており、その中にはマイクロサービス、モバイルアプリ、Kubernetesクラスター、Lambdaファンクションなども含まれています。エンティティがデータを送り、そのデータがエンティティの内部に関するコンテキスト（前後の依存関係を含む）を提供します。企業で問題が発生した場合、メトリックを計測するだけでは不十分です。早期に問題を発見し、カスタマーエクスペリエンスを向上させるには、エンティティ間の相互の関係・依存性を速やかに把握する必要があります。従来の企業利用されてきた断片的なツールと異なり、New Relic Oneのエンティティ中心の可観測性アプローチでは、企業を取り巻く全てのシステム、チーム、テクノロジーを横断的に結び付けたデータを提供することができます。
New Relic Oneは、以下を実現します。
▼複雑な環境に対する全社的で統合的なビュー
エンティティの依存関係を自動的に可視化できるアカウント横断的な新たなサービスマップを導入し、問題のトラブルシューティングを行う際、容易かつ速やかに原因特定できるようにします。
▼統合検索・発見プラットフォーム
新たなグローバル検索とユニバーサルタグによるフィルタリングを提供するため、全社横断的に素早く簡単にエンティティを見つけられます。
▼簡単に作成できる強力なダッシュボード
新たな改良版ダッシュボード機能を導入しているため、ユーザーは、技術的な取り組みとビジネスへの影響を関連づける豊富な情報を提供するカスタムダッシュボードを速やかに作成できます。チャートビルダーという新機能を使って、グラフィックベースの洗練されたツールで効果的なクエリを簡単に作成し、SQL に似たクエリ言語であるNew Relic Query Language（NRQL）を補完します。New Relic Insightsの既存のダッシュボードがNew Relic Oneに自動的に表示され、閲覧・編集することができます。
▼事業別ビュー作成のためのプログラマビリティ
事業別・領域別のニーズに対する可視化機能を速やかに拡張できます。例えば、店舗の販売時点情報管理（POS）システムのデータとリアルタイムのテレメトリを簡単に統合し、単一のマップに重ね合わせられます。例えば、地域横断的に店舗業績を俯瞰でき、アラートを発信している特定の店舗の業績も調査できます。プログラマビリティを活かして、企業の業績管理にNew Relic Oneを組み込むことができます。
▼統一的なユーザーエクスペリエンスとグローバルホームページ
新たなホームページエクスペリエンスを提供し、全てのパフォーマンスデータを１カ所で閲覧できるようにします。New Relic Oneは、New Relicの既存の製品プラットフォームの上位に位置するため、ユーザーは既存プラットフォーム上で引き続き、問題領域に速やかに的を絞り深く調査することができます。
New Relic Oneには、以下のNew Relicの最新イノベーションが導入されています。
▼AWS Lambdaのモニタリング
Lambdaの機能の監視、可視化、トラブルシューティング、アラート発信ができます。Lambadaのパフォーマンスを総合的に監視してLambdaの個々の機能を検証し、追跡、エラー、通信経路追跡、その他のトラブルシューティング情報を見ることができます。
▼Kubernetesクラスターのエクスプローラー
Kubernetesクラスターの多次元表現を提供し、複雑な環境を簡素化する忠実度の高い洗練されたUIを使って、Kubernetesのデータとメタデータを掘り下げられます。この既存の機能を今度はNew Relic Oneインターフェイス上で利用できます。
▼分散トレーシングのグローバル検索
カスタム属性やタグを使ってトレースを発見するための、シンプルながら効果的なツールを提供します。そのため各チームは、分散型ソフトウェア環境でのパフォーマンス面の問題の解決に一層スピーディに取り組めます。
またNew Relicは2019年度末までに、New Relic Oneのログ管理とAIOpsソリューションも提供する予定です。
＜お客様のコメント＞
Cox Automotive社のリードソフトウェアエンジニア、マシュー・B・ボーガン氏は、次のように述べています。
「New Relic Oneの改良版ダッシュボード機能を通じて、計測対象となる全てのエンティティの依存関係を可視化できます。このような可視化が、大いに必要とされていました。他のツールは、データの取得ができますが、New Relic Oneはコンテキストを提供してくれます。集中型プラットフォームで機能横断的にデータの相関関係を把握できることで、大きな効果と安心感が得られます。障害リスクを発見した時、原因を速やかに特定できるかが重要になります。New Relic Oneは、全く新たなレベルの粒度を提供し、カスタマーエクスペリエンスの向上に役立ちます」
＜アナリストのコメント＞
IDC社のI&O担当プログラムバイスプレジデント、スティーブン・エリオット氏は、次のように述べています。
「マイクロサービスとクラウド型サービスへの需要から、企業のITチームの複雑性は高まり続けています。この複雑性を解消するには、ソフトウェアアプリケーションの観測・測定プロセスを簡素化する周到なアプローチが必要です。モダンなシステムアーキテクチャ、DevOps、アジャイルアプローチに伴って変化のペースが加速する中、こうした要件が現在欠かせず、かつてなく重要になっています」
価格と提供情報
New Relic Oneは、国内のお客様を対象に追加料金なしで2019年5月30日（木）から正式に稼働を開始します。Proユーザー様には現在、New Relic Oneインターフェイス経由でAWS Lambdaモニタリング機能へのサポートを無料の期間限定で製品文書に従って実施しています。Kubernetesクラスターのエクスプローラーおよび分散トレーシングのグローバル検索は、基本的にProユーザー様にご利用いただけます。ログ管理とAIOpsを含む追加機能は、2019年度内に提供される予定です。
New Relic Oneに関する詳細については newrelic.co.jp/products をご覧ください。
■New Relicについて
New Relic は、デジタルビジネスを行う企業がより速くイノベーションを行うために必要とするリアルタイムのインサイトを提供しています。New Relic のクラウドプラットフォームは現代のソフトウェアとインフラストラクチャのあらゆる側面を監視しています。そのため、企業は問題をより速く発見・解決し、パフォーマンスの高い DevOps チームを構築し、デジタルトランスフォーメーションを加速することができます。New Relic がFortune 100 企業の過半数から支持されている理由は、newrelic.co.jp をご覧ください。
ソーシャルメディアのリンク
Facebook： https://www.facebook.com/NewRelicJapan/
Twitter： https://twitter.com/newrelic
YouTube： https://www.youtube.com/user/NewRelicInc
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New Relicの日本語ウェブサイトについては https://newrelic.co.jp をご覧ください。
*New Relicは、New Relic, Inc.の登録商標です。本文書内の製品名および会社名は全て、それらの登録名義人の商標である場合があります。
*将来予想に関する記述
本資料は関係情報の開示のみを目的として作成されたものであり、有価証券の取得または売付けの勧誘または申込みを構成するものではありません。本資料は、正確性を期すべく慎重に作成されていますが、完全性を保証するものではありません。また本資料の作成にあたり、当社に入手可能な第三者情報に依拠しておりますが、かかる第三者情報の実際の正確性および完全性について、当社が表明・保証するものではありません。当社は、本資料の記述に依拠したことにより生じる損害について一切の責任を負いません。本資料の情報は、事前の通知なく変更される可能性があります。本資料には将来予想に関する見通し情報が含まれます。これらの記述は、現在の見込、予測およびリスクを伴う想定（一般的な経済状況および業界または市場の状況を含みますがこれらに限定されません）に基づいており、実際の業績とは大きく異なる可能性があります。今後、新たな情報、将来の事象の発生またはその他いかなる理由があっても、当社は本資料の将来に関する記述を更新または修正する義務を負うものではありません。
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