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プロファイルズ、海外人事調査レポートを公開。駐在員の役割が大きく変化、と50％以上の企業が回答。
[21/02/15]
提供元：共同通信PRワイヤー
提供元：共同通信PRワイヤー
重要な論点は「国を超えたリモートワーク」、「海外駐在員の在り方再考」、 そして「ナショナルスタッフの維持・育成をどう考えるか？」
これら３つの論点をシンガポール在住のグローバル人事有識者と対談、 今後の海外事業の発展を支える考察レポートを公開しました
HRDグループ・プロファイルズ株式会社（東京都江東区、代表取締役社長：韮原光雄）は、顧客を対象とした、グローバル人材マネジメント実態調査を行いました。
調査の結果、約75％の企業が今後3~5年の海外事業の拡大を意図していると回答しました。そのうち、約半数の企業が、日本からの海外駐在員の求める人材像に変化があると回答しており、今後の海外事業の担い手に対する変化が読み取れる結果となりました。
また、海外人材マネジメントにおいて、特に3つの問題意識が高まったという回答が得られています。
それらの論点について、海外人事・有識者とプロファイルズ社において対談を実施し、これからの日本企業の海外事業発展を支援に向けた考察を共同調査報告書としてリリースしました。
調査・考察レポートは下記の資料ダウンロードページにて無料でダウンロードいただけます。
ダウンロードページはこちら：https://bit.ly/3a9LwZH
【画像：https://kyodonewsprwire.jp/img/202101310422-O1-7yiPkQNZ】
海外人事調査概要
この度、 グローバル人材マネジメントの実態を理解するための調査を行いました。
調査概要は以下の通りです。
・調査目的： 日本企業の海外事業と人事マネジメントの実態と課題を明らかにすること
・調査対象者：ProfileXT（PXT) 導入企業、或いはPXT導入を検討している日系企業の海外人事マネジメントに従事する管理職以上
・調査期間：2020年10月1日~10月23日
※ProfileXT とは？
人材が組織内の特定の職務にどれだけ効果的にフィットするかを測定する人材アセスメントのこと。
採用、選抜、育成、マネジメント、戦略的な人員配置に活用できる多言語対応のツールです。
【画像：https://kyodonewsprwire.jp/img/202101310422-O3-P0W0I5Ge】
この度の調査対象はPXT導入企業、或いはPXT導入を検討している日系企業の海外人事マネジメントに従事する管理職以上としていますが、回答件数は21件です。約6割が人事部門所属、約4割が事業部門所属者からの回答です。
一般的な調査レポートと比較するとサンプル数はやや小さい数字になりますが、日ごろから海外人材マネジメントに向き合っており、且つアセスメントツールの導入・推進頂いているの回答者が多く、さまざまな示唆を得られる貴重な情報になりました。
【画像：https://kyodonewsprwire.jp/img/202101310422-O4-enDx7OEV】
今後、海外駐在員に求める人材像としては、これからの海外事業の担い手への変化が読み取れる結果となっており、下記の様なコメントが寄せられました。
「諸外国の労働許可証の発給難易度が上がり、より専門性や高いマネジメント層に限定されていく可能性がある」
「リモートでもできるオペレーション業務に、駐在員を派遣することは少なくなり、よりマネジメント業務に注力されていく 」
「より一層現地社員への権限移譲やサクセッションプランニング、育成等を自身で企画運営する役割が増える」
調査を元にしたシンガポール在住の有識者との対談
【画像：https://kyodonewsprwire.jp/img/202101310422-O6-u2JKXmE3】
【有識者プロフィール】
この調査を元に、日系企業及び、日系海外現地法人のグローバル人事を支援している有識者（beyond global グループ・代表の森田氏）とプロファイルズ社のコンサルタントにて、オンライン対談を行いました。
浮かび上がった３つの論点に対する考え方を現地最新情報や具体的事例を交えて解説し、今後の海外事業を担う組織と人材像についての方向性を議論しております。
対談の模様は下記のブログページにてご覧いただけます。
ブログページはこちら：https://www.profiles.co.jp/media/events/aft2020_05
海外人事調査・考察レポート
この度の海外人事調査、並びに有識者の対談を通じて、得られた考察を beyond global グループとプロファイルズ社との共同レポートとして公開しています。
ダウンロードはこちら：https://bit.ly/3a9LwZH
＜考察レポート概要＞
・海外調査概要
・結果概要（１） 海外事業の担い手
・結果概要（２） これからの海外駐在員に求められること
・結果概要（３） 海外人材マネジメントにおいてこれから考えるべき点
・ 国を超えたリモートワークの効果性を高めるには？
・ これからの海外駐在員に求められること（事例紹介）
・ ナショナルスタッフのモチベーション維持や育成をどのように考えるか？
業績改善プログラム（PIP: Performance Improvement Program ）のプロセス
・まとめと考察
海外現地法人のこれから事業成長を考えるヒント
◆beyond global グループ
日本・シンガポール・タイの３拠点から、日本本社と海外現地法人の双方に、組織変革・人材育成コンサルティングを提供しています。 日系企業の本社のグローバル化、海外現地法人の現地化を、単なる西洋型や日本型でないそれぞれの強みを活かした組織・人材マネジメント手法により、 組織総合診断・制度設計・タレントマネジメントなどのハード面から、次世代経営者育成・駐在員育成・現地社員、及び後継者育成などのソフト面まで、一気通貫してサポートします。 全国6万人の人事キーパーソンが選ぶ「HRアワード2013」（主催: 日本の人事部 後援: 厚生労働省）の教育、研修部門で最優秀受賞。
設立：2012年9月 代表者：代表取締役グループCEO 森田 英一 事業内容： １. 組織・人事コンサルティング事業 ２. 法人向け研修事業 ３. 海外派遣・オンライン研修事業 4. HR Tech 関連事業
Webサイト：https://www.beyond-g.com/
◆HRDグループ・プロファイルズ社
長年に亘り、組織・人事マネジメントにおける課題解決の核心を突く、グローバルに資するアセスメントソリューションの日本語版開発を続けています。その科学的アプローチに基づく各コンテンツは、300社を超える組織・人事コンサルティング会社を通じて国内市場に提供されており、日本全体の組織・人材開発のレベルアップに貢献しています。
これら３つの論点をシンガポール在住のグローバル人事有識者と対談、 今後の海外事業の発展を支える考察レポートを公開しました
HRDグループ・プロファイルズ株式会社（東京都江東区、代表取締役社長：韮原光雄）は、顧客を対象とした、グローバル人材マネジメント実態調査を行いました。
調査の結果、約75％の企業が今後3~5年の海外事業の拡大を意図していると回答しました。そのうち、約半数の企業が、日本からの海外駐在員の求める人材像に変化があると回答しており、今後の海外事業の担い手に対する変化が読み取れる結果となりました。
また、海外人材マネジメントにおいて、特に3つの問題意識が高まったという回答が得られています。
それらの論点について、海外人事・有識者とプロファイルズ社において対談を実施し、これからの日本企業の海外事業発展を支援に向けた考察を共同調査報告書としてリリースしました。
調査・考察レポートは下記の資料ダウンロードページにて無料でダウンロードいただけます。
ダウンロードページはこちら：https://bit.ly/3a9LwZH
【画像：https://kyodonewsprwire.jp/img/202101310422-O1-7yiPkQNZ】
海外人事調査概要
この度、 グローバル人材マネジメントの実態を理解するための調査を行いました。
調査概要は以下の通りです。
・調査目的： 日本企業の海外事業と人事マネジメントの実態と課題を明らかにすること
・調査対象者：ProfileXT（PXT) 導入企業、或いはPXT導入を検討している日系企業の海外人事マネジメントに従事する管理職以上
・調査期間：2020年10月1日~10月23日
※ProfileXT とは？
人材が組織内の特定の職務にどれだけ効果的にフィットするかを測定する人材アセスメントのこと。
採用、選抜、育成、マネジメント、戦略的な人員配置に活用できる多言語対応のツールです。
【画像：https://kyodonewsprwire.jp/img/202101310422-O3-P0W0I5Ge】
この度の調査対象はPXT導入企業、或いはPXT導入を検討している日系企業の海外人事マネジメントに従事する管理職以上としていますが、回答件数は21件です。約6割が人事部門所属、約4割が事業部門所属者からの回答です。
一般的な調査レポートと比較するとサンプル数はやや小さい数字になりますが、日ごろから海外人材マネジメントに向き合っており、且つアセスメントツールの導入・推進頂いているの回答者が多く、さまざまな示唆を得られる貴重な情報になりました。
【画像：https://kyodonewsprwire.jp/img/202101310422-O4-enDx7OEV】
今後、海外駐在員に求める人材像としては、これからの海外事業の担い手への変化が読み取れる結果となっており、下記の様なコメントが寄せられました。
「諸外国の労働許可証の発給難易度が上がり、より専門性や高いマネジメント層に限定されていく可能性がある」
「リモートでもできるオペレーション業務に、駐在員を派遣することは少なくなり、よりマネジメント業務に注力されていく 」
「より一層現地社員への権限移譲やサクセッションプランニング、育成等を自身で企画運営する役割が増える」
調査を元にしたシンガポール在住の有識者との対談
【画像：https://kyodonewsprwire.jp/img/202101310422-O6-u2JKXmE3】
【有識者プロフィール】
この調査を元に、日系企業及び、日系海外現地法人のグローバル人事を支援している有識者（beyond global グループ・代表の森田氏）とプロファイルズ社のコンサルタントにて、オンライン対談を行いました。
浮かび上がった３つの論点に対する考え方を現地最新情報や具体的事例を交えて解説し、今後の海外事業を担う組織と人材像についての方向性を議論しております。
対談の模様は下記のブログページにてご覧いただけます。
ブログページはこちら：https://www.profiles.co.jp/media/events/aft2020_05
海外人事調査・考察レポート
この度の海外人事調査、並びに有識者の対談を通じて、得られた考察を beyond global グループとプロファイルズ社との共同レポートとして公開しています。
ダウンロードはこちら：https://bit.ly/3a9LwZH
＜考察レポート概要＞
・海外調査概要
・結果概要（１） 海外事業の担い手
・結果概要（２） これからの海外駐在員に求められること
・結果概要（３） 海外人材マネジメントにおいてこれから考えるべき点
・ 国を超えたリモートワークの効果性を高めるには？
・ これからの海外駐在員に求められること（事例紹介）
・ ナショナルスタッフのモチベーション維持や育成をどのように考えるか？
業績改善プログラム（PIP: Performance Improvement Program ）のプロセス
・まとめと考察
海外現地法人のこれから事業成長を考えるヒント
◆beyond global グループ
日本・シンガポール・タイの３拠点から、日本本社と海外現地法人の双方に、組織変革・人材育成コンサルティングを提供しています。 日系企業の本社のグローバル化、海外現地法人の現地化を、単なる西洋型や日本型でないそれぞれの強みを活かした組織・人材マネジメント手法により、 組織総合診断・制度設計・タレントマネジメントなどのハード面から、次世代経営者育成・駐在員育成・現地社員、及び後継者育成などのソフト面まで、一気通貫してサポートします。 全国6万人の人事キーパーソンが選ぶ「HRアワード2013」（主催: 日本の人事部 後援: 厚生労働省）の教育、研修部門で最優秀受賞。
設立：2012年9月 代表者：代表取締役グループCEO 森田 英一 事業内容： １. 組織・人事コンサルティング事業 ２. 法人向け研修事業 ３. 海外派遣・オンライン研修事業 4. HR Tech 関連事業
Webサイト：https://www.beyond-g.com/
◆HRDグループ・プロファイルズ社
長年に亘り、組織・人事マネジメントにおける課題解決の核心を突く、グローバルに資するアセスメントソリューションの日本語版開発を続けています。その科学的アプローチに基づく各コンテンツは、300社を超える組織・人事コンサルティング会社を通じて国内市場に提供されており、日本全体の組織・人材開発のレベルアップに貢献しています。
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