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電通PRの企業広報戦略研究所が『第2回インターナルブランディング®調査』を実施
[21/07/26]
提供元：共同通信PRワイヤー
提供元：共同通信PRワイヤー
2021年7月26日
株式会社電通パブリックリレーションズ
企業広報戦略研究所（所長：阪井完二、所在地：東京都港区、株式会社電通パブリックリレーションズ内）は、企業と社員のエンゲージメントを深めるにはどのような要素が重要かを測定することを目的に、従業員100人以上の企業に勤めるビジネスパーソン1,000人を対象とした『第2回インターナルブランディング®調査』を、本年5月に実施しました。
「第2回インターナルブランディング®調査」 結果ポイント
１．6割超が自社に「貢献したい」一方、自社への「信頼」「愛着」「誇り」は約半数が欠如
・「自社に貢献したい」は“そう思う計”が61.1％で6割超。
・一方、自身の勤める会社に対して「信頼している」は“そう思う計”（48.4％）、「愛着がある」（同50.1％）、「誇りを感じている」（同51.1％）といずれも半数程度。
２．高エンゲージメント層は自身と自社のパーパスの合致によってモチベーションを維持
・勤務先の「制度や職場」、「業務に対するモチベーション」、「社内コミュニケーション」全項目において、自社とのエンゲージメントが高い層と低い層で50pt以上の大きな差。
・特に、「求められる社員像が自身の目指す姿に合っている」、「同僚や部下を思いやる風土がある」などを中心に、モチベーションやリレーションズに関する項目で大きなギャップ。
３．低エンゲージメント層の過半数が、退職・転職を検討
・コロナ禍での自社に対する意識の変化について、エンゲージメントが高い層と低い層では「会社や職場のことについての関心が薄くなった」、「退職や転職を考えた」等の項目で、高い層に比べて低い層が20pt以上高い。
４．コロナ禍でトップからのメッセージは低評価傾向。伝え方に工夫が必要
・コロナ禍でトップからのメッセージは「好印象」27.9％。「なくてもよかった」「わずらわしかった」計52.9％。
５．高エンゲージメント層が勤める企業は、6割以上でSDGsへの取り組みあり
・自社のSDGsへの取り組み状況は、エンゲージメントの高い層の6割以上（62.6％）が自社で“取り組んでいる（積極的+まあ 計）”と回答。一方、エンゲージメントの低い層では、高い層の半数以下（25.6％）。
本調査では、自身の勤める会社に対して、「信頼している」、「愛着を感じている」、「誇りを感じている」、「貢献したい」の全ての項目において、「とてもそう思う」または「まあそう思う」と回答した人を、会社との「高エンゲージメント層」と設定し、全て「あまりそう思わない」「まったくそう思わない」と回答した人を、会社との「低エンゲージメント層」と設定し、分析を行いました。
調査結果概要につきましては、ページ下部からニュースリリースPDFをご覧ください。
インターナルブランディング®モデル
インターナルブランディング®は、2003年に電通パブリックリレーションズが商標登録をしています。「組織内部で課題を共有化し、一つのビジョン（目標）に向かって、同じ意識で一体となって行動していくことにより、人々をひきつけるパワーを生み出し、組織の価値を高めること」でブランディングする、という考え方です。
この考え方とこれまでの実績、さらに「インターナルブランディング®調査」の結果をベースにして、新たに「インターナルブランディング®モデル」を開発しました。このモデルは、エンゲージメント※を強化するキードライバーが「理念」であり、それを下支えする要素として、「Working Condition」「Motivation」「Relations」の三つがある、という考え方に基づいています。
【画像：https://kyodonewsprwire.jp/img/202107268128-O1-6PNjNNyM】
調査概要
・調査対象：従業員100人以上の企業に勤める全国の20〜69歳のビジネスパーソン
男女それぞれ500人ずつ 計1,000人
・調査方法/期間：インターネット調査/2021年5月21日〜25日
・調査内容：自分の勤める会社に対する意識と理念に対する状態を調査
勤める会社への意識と企業理念の浸透度との関係それらに有効な取り組み要素理念浸透に効果的な広報ツールコロナ禍での自社のサポートや対応自社のSDGsへの取り組みなど
※リリース内のデータは小数点以下第2位を四捨五入しています。数値の差分を計算した場合などは、記載している数値とズレが生じる場合があります。
＜お願い＞本調査内容を転載・引用する場合、転載者・引用者の責任で行うとともに、当研究所の調査結果である旨を明示してください。
企業広報戦略研究所とは
（Corporate communication Strategic studies Institute : 略称C.S.I.）
企業経営や広報の専門家（大学教授・研究者など）と連携して、企業の広報戦略・体制などについて調査・分析・研究を行う、（株）電通パブリックリレーションズ内の研究組織です。2013年12月設立。
所長：阪井完二。
企業広報戦略研究所サイト http://www.dentsu-pr.co.jp/csi/
株式会社電通パブリックリレーションズ
企業広報戦略研究所（所長：阪井完二、所在地：東京都港区、株式会社電通パブリックリレーションズ内）は、企業と社員のエンゲージメントを深めるにはどのような要素が重要かを測定することを目的に、従業員100人以上の企業に勤めるビジネスパーソン1,000人を対象とした『第2回インターナルブランディング®調査』を、本年5月に実施しました。
「第2回インターナルブランディング®調査」 結果ポイント
１．6割超が自社に「貢献したい」一方、自社への「信頼」「愛着」「誇り」は約半数が欠如
・「自社に貢献したい」は“そう思う計”が61.1％で6割超。
・一方、自身の勤める会社に対して「信頼している」は“そう思う計”（48.4％）、「愛着がある」（同50.1％）、「誇りを感じている」（同51.1％）といずれも半数程度。
２．高エンゲージメント層は自身と自社のパーパスの合致によってモチベーションを維持
・勤務先の「制度や職場」、「業務に対するモチベーション」、「社内コミュニケーション」全項目において、自社とのエンゲージメントが高い層と低い層で50pt以上の大きな差。
・特に、「求められる社員像が自身の目指す姿に合っている」、「同僚や部下を思いやる風土がある」などを中心に、モチベーションやリレーションズに関する項目で大きなギャップ。
３．低エンゲージメント層の過半数が、退職・転職を検討
・コロナ禍での自社に対する意識の変化について、エンゲージメントが高い層と低い層では「会社や職場のことについての関心が薄くなった」、「退職や転職を考えた」等の項目で、高い層に比べて低い層が20pt以上高い。
４．コロナ禍でトップからのメッセージは低評価傾向。伝え方に工夫が必要
・コロナ禍でトップからのメッセージは「好印象」27.9％。「なくてもよかった」「わずらわしかった」計52.9％。
５．高エンゲージメント層が勤める企業は、6割以上でSDGsへの取り組みあり
・自社のSDGsへの取り組み状況は、エンゲージメントの高い層の6割以上（62.6％）が自社で“取り組んでいる（積極的+まあ 計）”と回答。一方、エンゲージメントの低い層では、高い層の半数以下（25.6％）。
本調査では、自身の勤める会社に対して、「信頼している」、「愛着を感じている」、「誇りを感じている」、「貢献したい」の全ての項目において、「とてもそう思う」または「まあそう思う」と回答した人を、会社との「高エンゲージメント層」と設定し、全て「あまりそう思わない」「まったくそう思わない」と回答した人を、会社との「低エンゲージメント層」と設定し、分析を行いました。
調査結果概要につきましては、ページ下部からニュースリリースPDFをご覧ください。
インターナルブランディング®モデル
インターナルブランディング®は、2003年に電通パブリックリレーションズが商標登録をしています。「組織内部で課題を共有化し、一つのビジョン（目標）に向かって、同じ意識で一体となって行動していくことにより、人々をひきつけるパワーを生み出し、組織の価値を高めること」でブランディングする、という考え方です。
この考え方とこれまでの実績、さらに「インターナルブランディング®調査」の結果をベースにして、新たに「インターナルブランディング®モデル」を開発しました。このモデルは、エンゲージメント※を強化するキードライバーが「理念」であり、それを下支えする要素として、「Working Condition」「Motivation」「Relations」の三つがある、という考え方に基づいています。
【画像：https://kyodonewsprwire.jp/img/202107268128-O1-6PNjNNyM】
調査概要
・調査対象：従業員100人以上の企業に勤める全国の20〜69歳のビジネスパーソン
男女それぞれ500人ずつ 計1,000人
・調査方法/期間：インターネット調査/2021年5月21日〜25日
・調査内容：自分の勤める会社に対する意識と理念に対する状態を調査
勤める会社への意識と企業理念の浸透度との関係それらに有効な取り組み要素理念浸透に効果的な広報ツールコロナ禍での自社のサポートや対応自社のSDGsへの取り組みなど
※リリース内のデータは小数点以下第2位を四捨五入しています。数値の差分を計算した場合などは、記載している数値とズレが生じる場合があります。
＜お願い＞本調査内容を転載・引用する場合、転載者・引用者の責任で行うとともに、当研究所の調査結果である旨を明示してください。
企業広報戦略研究所とは
（Corporate communication Strategic studies Institute : 略称C.S.I.）
企業経営や広報の専門家（大学教授・研究者など）と連携して、企業の広報戦略・体制などについて調査・分析・研究を行う、（株）電通パブリックリレーションズ内の研究組織です。2013年12月設立。
所長：阪井完二。
企業広報戦略研究所サイト http://www.dentsu-pr.co.jp/csi/
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