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−“激変するメディア環境と生活者”の最新動向について分析・解説−

2024年3月1日
株式会社　電 通
株式会社　電 通 総 研

　株式会社電通（本社：東京都港区、代表取締役 社長執行役員：佐野 傑）と、株式会社電通総研（本社：東京都港区、代表取締役社長：名和 亮一）は、情報メディア産業に関するデータブック『情報メディア白書2024』を、株式会社ダイヤモンド社（本社：東京都渋谷区、代表取締役社長：石田 哲哉）から発売しました。
【画像：https://kyodonewsprwire.jp/img/202402297241-O2-1PqJ0qgK】 

　本書は、巻頭特集と、情報メディア産業13業種※1の基礎データや最新動向を、600点超の図版を用いて詳しく解説したデータブックです。
　発刊から31年目となる本年は、アフターコロナ時代を迎えた中で、改めて、コロナ禍前後とこれからのメディア、生活者の動向について考察しています。
　巻頭特集「激変するメディア環境と生活者　〜放送制度、真のスマホネイティブ世代、最新のデジタル動向ほか〜」では、電通メディアイノベーションラボ※2が以下4つのテーマについて分析・解説します。

（1）コロナ禍前後　揺り戻しと定着　二極化が進むメディア利用行動　〜放送制度設計の前提となる現在地を確認する〜
（2）乳幼児・小学生のメディア利用行動　〜最も若いオーディエンスのメディア体験とは〜
（3）生成AIがクリエイティブ産業に与える影響
（4）デジタルサービスで活性化する音声メディアの現在と今後の可能性について

【画像：https://kyodonewsprwire.jp/img/202402297241-O4-7GXS4hc3】

【画像：https://kyodonewsprwire.jp/img/202402297241-O5-zGVpfi9Z】

※1 　新聞／出版／音楽／劇映画・映像ソフト／アニメーション／ゲーム／ラジオ・テレビ／衛星放送・ケーブルテレビ／通信／オンラインサービス／広告／通信販売／イベント

※2　1947年に推定を開始し毎年発表している「日本の広告費」、1993 年より毎年発行している「情報メディア白書」をはじめ、電通の長年のメディア・オーディエンス研究実績を背景に、2017年10月に発足。生活者の視点に立ち、コミュニケーションを取り巻く環境や、多様化する人々の情報行動の変化の兆しを捉え、メディア社会の全体像を見通すための調査研究・情報発信や、その中で求められるコミュニケーション活動についての提言を行う。
https://www.dentsu.co.jp/labo/dentsu-mediainnovationlab/index.html

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