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住友理工、2023年度にグループ全体で太陽光発電を1.6倍に増強
[24/03/26]
提供元：共同通信PRワイヤー
提供元：共同通信PRワイヤー
〜グローバル7拠点に太陽光発電設備を導入〜
住友理工株式会社（本社：名古屋市中村区、代表取締役 執行役員社長：清水和志）は、カーボンニュートラルに向けた取り組みを促進するため、グループ全体で太陽光発電設備の導入を拡充しています。
当社グループでは、2029年度までに、Scope1＋2のCO2排出量30%減（2018年度比）およびScope3のCO2排出量15％減（同）、そして再エネ電力比率の2.5％増（2022年度比）を目標としています。2023年度は新たにグローバル7拠点に計6.2MWの太陽光発電設備を導入し、発電容量は累計16.2MW（2022年度比1.6倍）、年間のCO2排出削減量は8,000［t-CO2］となる見込みです。
【画像：https://kyodonewsprwire.jp/img/202403268503-O1-215f5Scy】
当社グループは、「自然と都市と人の空間が繋がる グリーンで快適な社会」を目指すべき未来社会像に掲げ、サステナビリティ経営を進めています。2050年カーボンニュートラル実現に向けて、今後も太陽光発電の増強を進めるとともに、グリーン電力調達の幅を広げて中長期的な競争力の維持・獲得を見据えつつ、さらなるCO2排出削減に向けて取り組んでまいります。
＜2023年度稼働の太陽光発電設備導入拠点＞
（国内拠点）
・東海化成工業株式会社［岐阜県可児郡御嵩町］
・株式会社住理工九州［大分県豊後高田市］
（海外拠点）
・環宇東海橡塑（天津）有限公司［中国］
・SumiRiko Vietnam Co., Ltd［ベトナム］
・SumiRiko Eastern Rubber (Thailand) Ltd. (IPP PlantおよびESIE Plant)［タイ］
・SumiRiko Rubber Compounding (Thailand) Ltd.［タイ］
住友理工株式会社（本社：名古屋市中村区、代表取締役 執行役員社長：清水和志）は、カーボンニュートラルに向けた取り組みを促進するため、グループ全体で太陽光発電設備の導入を拡充しています。
当社グループでは、2029年度までに、Scope1＋2のCO2排出量30%減（2018年度比）およびScope3のCO2排出量15％減（同）、そして再エネ電力比率の2.5％増（2022年度比）を目標としています。2023年度は新たにグローバル7拠点に計6.2MWの太陽光発電設備を導入し、発電容量は累計16.2MW（2022年度比1.6倍）、年間のCO2排出削減量は8,000［t-CO2］となる見込みです。
【画像：https://kyodonewsprwire.jp/img/202403268503-O1-215f5Scy】
当社グループは、「自然と都市と人の空間が繋がる グリーンで快適な社会」を目指すべき未来社会像に掲げ、サステナビリティ経営を進めています。2050年カーボンニュートラル実現に向けて、今後も太陽光発電の増強を進めるとともに、グリーン電力調達の幅を広げて中長期的な競争力の維持・獲得を見据えつつ、さらなるCO2排出削減に向けて取り組んでまいります。
＜2023年度稼働の太陽光発電設備導入拠点＞
（国内拠点）
・東海化成工業株式会社［岐阜県可児郡御嵩町］
・株式会社住理工九州［大分県豊後高田市］
（海外拠点）
・環宇東海橡塑（天津）有限公司［中国］
・SumiRiko Vietnam Co., Ltd［ベトナム］
・SumiRiko Eastern Rubber (Thailand) Ltd. (IPP PlantおよびESIE Plant)［タイ］
・SumiRiko Rubber Compounding (Thailand) Ltd.［タイ］
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